蓄電池の必要性をわかりやすく解説!メリット・デメリットについても
最終更新日:2024.05.31蓄電池
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物価高の続く状況で少しでも家計負担を抑えるため、さまざまな方法を調べている方は多いかと思います。中でも住宅設備に注目している方の中には、蓄電池の必要性について疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、家庭に蓄電池を設置する必要性や導入メリット・デメリットについて詳しく解説します。
太陽光発電や家庭用蓄電池の情報を見て気になっている方や蓄電池の単体設置が役立つ理由を知りたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
蓄電池についておさらい
そもそも蓄電池は、用途や利用シーンによって名称や種類が変わります。
スマートフォンやパソコンなどの電子機器に搭載されている小型のバッテリーから、キャンプ用や防災用に作られたモバイルバッテリー、そして住宅設備に向けに設計された家庭用蓄電池など、さまざまなサイズ・容量にわかれているのが特長です。
家庭用蓄電池は、蓄電容量4kWh前後の小型タイプから16.6kWhの大容量タイプまで幅広く、家庭の電気使用量に合わせて選択できるようになっています。
なお、17.76kwh以上の蓄電容量は消防法による規制を受けます。そのため、家庭用蓄電池に関しては、大容量タイプでも16.6kWhまでです。
設置の際は、モバイルバッテリーなどと異なり施工販売業者によって基礎工事や配線接続工事を進めてもらう流れです。また、家庭用蓄電池は定置用なので、1度設置したら専門業者でなければ移設、撤去できません。
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蓄電池の必要性
続いては、家庭用蓄電池を導入する必要性について機能や役割、特徴から確認していきましょう。
防災対策という点で必要性の高い設備
家庭用蓄電池は、防災対策という点で必要性の高い住宅設備です。
日本は地震や台風などといった災害リスクの高い環境で、インフラにダメージを受ける可能性があります。また、東日本大震災のような大規模災害では、数日・1週間以上の長期停電で在宅避難生活を送らなければいけない場面でも出てきます。
そこで電気があれば、テレビやラジオなどを活用した災害情報の収集・調理機器を使用した調理、暖房や冷房の使用などを行いながら避難生活を送れます。
家庭用蓄電池は、ガソリン式・ガス式の非常用発電機と異なり燃料の購入や保管管理が不要で、なおかつ自立運転モード(停電時に電力供給を行う機能)を搭載しています。中には、停電を検知した際に自動で自立運転モードへ切り替わる家庭用蓄電池もあります。
また、非常時の電気使用量を基準に蓄電容量を選択しておけば、家庭用蓄電池1台でも数日程度電気を使用し続けることが可能です。
さらに、住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池は併用できます。たとえば、日中に太陽光発電の電力を貯めておき、発電の難しい夜間や早朝・夕方に家庭用蓄電池の電力を使用することで、継続的に電気を活用できるようになります。
太陽光発電の経済的メリットを伸ばせる
住宅用太陽光発電を導入している方もしくはこれから導入する方にとって家庭用蓄電池は、経済的メリットを伸ばす上で必要性の高い住宅設備といえます。
住宅用太陽光発電は、太陽光パネルで日光を吸収して電気を生み出す再生可能エネルギー発電設備です。発電した電気は家庭内のコンセントや住宅設備に供給されるので、買電量を抑えながら通常通りに電気を使用できます。
つまり、電気代削減効果を得られるのが、住宅用太陽光発電のメリットです。また、FIT制度の認定を受ければ、一定期間(住宅用太陽光発電なら10年間)固定の単価で発電した電力を買い取ってもらえるので、売電収入を得ることが可能です。
住宅用太陽光発電の場合は発電した電気を自家消費したのち、余って電気のみ売電可能なルールとなっています。なお、近年の場合は、FIT制度の固定買取価格が電気料金の電力量料金単価より安くなっています。
そのため、自家消費を効率的に進めることが、電気代削減効果を伸ばす上で重要です。
しかし、住宅用太陽光発電には充電機能がないため、発電した電気をその場で自家消費しなければ、売電もしくは損失してしまいます。
そこで、家庭用蓄電池の必要性が高まります。
住宅用太陽光発電で発電した電気を消費しない場合は、家庭用蓄電池の充電しておけます。あとは、電気使用量の多い時間帯や場面で太陽光発電+家庭用蓄電池、もしくは家庭用蓄電池に貯めた電気を使用すれば、電気代を大幅に削減できます。
また、太陽光発電の発電できない夜間や早朝、夕方といった時間帯では、家庭用蓄電池にあらかじめ貯めておいた電気を使用することで、電気代削減効果を得られるようになります。
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単体の運用では状況によって必要性が変わる
家庭用蓄電池を単体で運用する場合は、必要性やメリットが変わる可能性もあります。
たとえば、オール電化向けの電気料金プランや時間帯別プランを契約している場合は、家庭用蓄電池のみを導入しても電気代削減効果を得られる場合があります。
オール電化向けプランや時間帯別プランとは、深夜など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安くなる電気料金プランのことです。
具体的には、電力量料金単価の安い時間帯に家庭用蓄電池で充電を行い、電力量料金単価の高い時間帯に自家消費を進めれば電気代を削減できます。
他にも防災目的で家庭用蓄電池を導入することは、ガス・ガソリン式非常用発電機と比較して燃料の購入費用や保管管理の手間という点でメリットの多い選択です。
反対に大幅な電気代削減効果を得たい場合、家庭用蓄電池単体の必要性が低いといえます。
家庭用蓄電池を検討する際は、導入の目的と得たいメリットを明確にした上で判断しましょう。
蓄電池のメリットを必要性から解説
家庭用蓄電池の必要性について把握したあとは、導入によるメリットを確認していきましょう。
住宅用太陽光発電の併用で経済的メリットアップ
家庭用蓄電池は、住宅用太陽光発電との併用によって経済的メリットを伸ばせる住宅設備といえます。
前段でも紹介したように家庭用蓄電池には、発電機能がありません。また、住宅用太陽光発電には充電機能が搭載されていません。
そこで両設備を活用すれば、電気使用量の多い・少ない時間帯に合わせて自家消費を進められますし、効率的な売電を行うことが可能です。
たとえば、日中に住宅用太陽光発電で発電した電気を自家消費し、余った電気を家庭用蓄電池に充電します。その後、夕方から夜間にかけて家庭用蓄電池の電気を自家消費すれば、発電の難しい時間帯でも買電量(※電力会社から供給された電気、使用することで電気代がかかる)を削減でき、太陽光発電単体の運用より電気代削減効果が伸びます。
また、時間帯別プランに加入していてなおかつ売電収入を増やしたい時は、電力量料金単価の安い時間帯に家庭用蓄電池で充電を行います。日中は、家庭用蓄電池に貯めた電気で自家消費を行うことで、住宅用太陽光発電から発電された電気のほとんどを売電することが可能です。
FIT制度では、出力10kW未満の住宅用太陽光発電に関して、自家消費したのちに余った電力のみ売電可能なルールが定められています。つまり、家庭用蓄電池を活用して自家消費率を高めておくことが、売電量を増やす上でポイントになります。
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燃料不要で停電対策を進められる
家庭用蓄電池の必要性とメリットを感じられるポイントの1つが、停電対策に役立つという点です。
一般的に停電対策といえば、モバイルバッテリーや非常用発電機の導入です。しかし、モバイルバッテリーに充電可能な電力量はわずかです。
また、非常用発電機は一定の電力を生み出せるものの、ガスもしくはガソリンなどの燃料をあらかじめ用意しなければいけません。しかし、燃料価格は近年高騰していますし、適切に保管管理しなければ事故のリスクもあります。
さらに、燃料の保管スペースを別途確保しなければいけないため、コストや管理面で負担の大きな設備です。
一方、家庭用蓄電池に燃料は不要なので、燃料の保管スペースを確保したり定期的に燃料の状態を確認したりせずに済みます。また、住宅用太陽光発電を併用すれば、エネルギー調達コスト0で充電することが可能です。
機能面では、200V対応という点も強みといえます。
家庭内の機器や住宅設備には、100V電源ではなく200V電源で稼働するタイプがあります。
家庭用蓄電池には200V対応の製品もあるので、充電した電気を200V電源のエアコンやIHクッキングヒーター、エコキュートなどへ供給できます。
特にオール電化住宅で生活している方や200V機器を停電時にも使用したい方は、200V対応の家庭用蓄電池を検討してみることをおすすめします。
電力需給バランスの偏る時間帯にピークシフトできる
ピークシフトを家庭で実施できるのは、家庭用蓄電池のメリットといえます。
近年、国内では、原子力発電所の稼働停止・火力発電所の劣化もしくは地震被害による発電停止などで電力のひっ迫する状況(電力不足)も発生しています。
ピークシフトは、電力需要の高い時間帯になるべく電気を使用せず、電力需要の少ない時間帯に電気を使用していく電力ひっ迫への対応方法です。
家庭用蓄電池を導入していれば、電力需要の高い夕方などに自家消費を行うことで、少しでも国内の電力需給バランス維持に貢献できます。
電力需給バランスの偏りは大規模停電につながるため、企業だけでなく各家庭にとっても大きな問題です。
卒FIT後の電気代削減効果を伸ばす上で役立つ
住宅用太陽光発電を導入している方の中で卒FITを迎えた方は、家庭用蓄電池の導入メリットがあります。
卒FITとは、FIT制度の適用期間が終了した状態のことです。FIT制度の適用期間が終了したあとは、同制度を再度利用できませんし、そのまま電力を売電することもできません。
そのため、売電を行いたい場合は、卒FITを行いたい人向けに提供されている電力買取プランを新たに契約する必要があります。しかし、電力買取単価は、FIT制度の固定買取価格よりも安いため、売電収入による電気代削減効果アップを求めるのは難しいといえます。
売電収入ではなく住宅用太陽光発電による自家消費で電気代を高めていくためには、発電している時間帯に家庭内の家電製品や照明などを使用する必要があります。ただし、日中に自宅へいなければ発電した電気を自家消費できないため、現実的な対策といえません。
そこで家庭用蓄電池の必要性が出てきます。
家庭用蓄電池を後付けすれば日中に発電した電気を貯めておけますし、電気使用量の多い時間帯に自家消費して電気代を削減することが可能です。
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蓄電池のデメリットとは
続いては、蓄電池のデメリットについて解説します。
初期費用がかかる
家庭用蓄電池を導入するためには、本体価格+施工費用を負担する必要があります。つまり初期費用がかかります。
また、家庭用蓄電池単体では発電できないため、費用回収の難しい住宅設備でもあります。費用回収を重視している場合は、太陽光発電との併用および売電・自家消費を効率的に進めていくことが大切です。
初期費用負担を減らすには、相見積もりで少しでも安くて実績豊富な施工販売店を見つけたり自治体独自の補助金制度を活用したりしていく必要があります。
設置スペースが必要になる
家庭用蓄電池を導入するためには、蓄電ユニットやパワーコンディショナなどの設置スペースが必要です。
なお、家庭用蓄電池のサイズはエアコンの室外機に近く、屋内用なら更にコンパクトで軽量になっています。
設置スペースに関しては施工販売店へ相談することで解決できるため、まず問い合わせの段階で設置場所・スペースについて質問してみましょう。また、実績豊富な施工販売店なら、設置場所に適したサイズの家庭用蓄電池を提案してもらえます。
単体での運用は電気代削減効果が限定的
家庭用蓄電池による電気代削減を検討している場合は、単体での運用よりも住宅用太陽光発電との併用がおすすめです。
前半でも解説したように家庭用蓄電池単体の運用で電気代削減効果を得るためには、時間帯別プランを活用しなければいけません。
また、時間帯別プランの電力量料金単価の差額は比較的小さいため、大幅な電気代削減効果を得ることが難しい状況です。
そのため、家庭用蓄電池による経済的メリットを求めている場合は、住宅用太陽光発電の同時設置もしくは先に住宅用太陽光発電を導入するのがおすすめです。
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蓄電池の必要性がある人
ここからは、家庭用蓄電池の必要性がある人について紹介していきます。
停電時に在宅避難生活を想定している人
停電時に原則在宅避難生活を想定している人は、家庭用蓄電池の必要性があります。
停電時には、ラジオやテレビなどで災害状況の情報を収集するのが大切です。また、夏や冬の場合は、暖房もしくは冷房の重要な場面も出てきます。
さらに、少しでも快適な避難生活を送るためには、調理機器や照明などあらゆる場面で電気が必要になります。
家庭用蓄電池があれば自立運転モードによって家庭内のコンセントや住宅設備に電力を供給することが可能です。また、出力の高い製品なら、消費電力の高い機器を使用したり電子機器や照明などを複数同時に利用したりできます。
住宅用太陽光発電を設置している人
既に住宅用太陽光発電を設置している人は、家庭用蓄電池の必要性があるといえます。
住宅用太陽光発電単体でも売電収入や電気代削減効果を得られますし、自立運転モードによって停電にも電気を使用することは可能です。
しかし、電気代削減効果を伸ばすには、電気を使用している時間帯に自家消費しなければいけません。日中に外出・仕事している方などは朝や夜に電気を使用するため、効率的に自家消費できない状況です。
家庭用蓄電池を接続した場合は、日中に発電した電気を自動で貯めてくれますし、電気の使用パターンに応じて放電などの操作も行ってくれます。そのため、操作に関する負担を負うことなく、自家消費率を高めて電気代を削減し続けられます。
長期停電の際も日中に発電した電気を貯めておき、夜間や早朝・発電量の少ない日に使用することが可能です。
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オール電化住宅に住んでいる人
オール電化住宅に住んでいる人は、家庭用蓄電池単体でも導入の必要性が高いといえます。
オール電化住宅の場合は、ガスを使用しない代わりに調理などあらゆる場面で電気を使用します。そのため、電気代の負担が大きく、電気料金値上げの続く2024年時点で厳しい家計状況の方も多いかと思います。
家庭用蓄電池を設置すれば、オール電化向けプランを活用することで電気料金負担を抑えられます。
家庭用蓄電池を選ぶ際に押さえておくべきポイント
最後は、家庭用蓄電池を選ぶ際に押さえておくべきポイントを解説します。
蓄電容量が自宅に合っているか調べる
家庭用蓄電池を探す際は、まず生活パターンや太陽光発電の出力に合った蓄電容量かどうか調べた上で候補を見つけましょう。
具体的には、1日あたりの電気使用量もしくは太陽光発電の余剰電力量で計算してみるのが大切です。
たとえば、1日の電気使用量が5kWhなら、蓄電容量6~7kWh程度の家庭用蓄電池を導入することで、1日に必要な電力をカバーできます。また、太陽光発電の発電量に対して余剰電力量4kWhなら、5kWh程度の蓄電容量があれば全て充電できますし自家消費率アップにつながります。
単機能型とハイブリッド型を選ぶ
家庭用蓄電池を選ぶ際は、単機能型とハイブリッド型の違いについても把握しておきましょう。
単機能型とは、パワーコンディショナ1台で家庭用蓄電池のみ制御可能なタイプのことです。一方、ハイブリッド型は、パワーコンディショナ1台で太陽光発電と家庭用蓄電池を同時に制御可能なタイプを指しています。
ハイブリッド型蓄電池の方が直流・交流変換の回数を減らせるため、その分電力損失を抑えられます。つまり、より多くの電力を取り出せるのが、メリットの1つです。
ただし、既に住宅用太陽光発電を設置している場合は、太陽光発電側のパワーコンディショナを撤去しなければいけません。
そのため、同時設置もしくは経年劣化でパワーコンディショナを撤去する予定のタイミングにハイブリッド型蓄電池を選ぶのが、おすすめといえます。
一方、単機能型蓄電池は、電力の効率的な制御という点でハイブリッド型より少し劣る部分があるものの、後付けの際に太陽光発電のパワーコンディショナを取り外さずに済みます。また、ハイブリッド型蓄電池より安いので、費用負担を抑えることが可能です。
停電時の動作方式を確認する
防災対策として家庭用蓄電池の導入を検討している場合は、特に停電時の動作方式を確認した上で判断しましょう。
家庭用蓄電池は、全負荷型と特定負荷型の2種類にわかれています。
全負荷型は、停電時に全部屋および住宅設備へ電力供給可能なタイプの蓄電池を指しています。一方、特定負荷型は、設置工事の際にあらかじめ特定の部屋や住宅設備に配線接続しておきます。停電の際は事前に配線接続した部屋や住宅設備でのみ、家庭用蓄電池の電気を使用することが可能です。
大容量の蓄電池および住宅用太陽光発電を導入している方の中で、いつも通りに電気を使用したい方は、全負荷型の方が合っているといえます。
特定負荷型は、なるべく電気を節約しながら使用したい方などにおすすめの方式といえます。
また、エアコンやIHクッキングヒーターなどの200V機器を使用したい場合は、200V機器へ電力供給可能な家庭用蓄電池から検討してみるのも大切です。
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まとめ
家庭用蓄電池は、停電対策や電気代削減に悩んでいる方にとって特に必要性の高い住宅設備です。また、経済的メリットを高めたい時は、住宅用太陽光発電と併用する必要があります。
地震などの災害発生時に電気を確保する方法を模索している方や物価高の影響を少しでも抑える上で蓄電池の効果があるか気になっている方は、今回の記事を参考にしながらエコでんちで家庭用蓄電池を比較検討してみてはいかがでしょうか。
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また、光熱費削減に向けた節電に関するアドバイスも行っているので、電気代削減の方法を知りたいご家庭にもおすすめです。
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