蓄電池

「蓄電池のメリット、デメリットについて解説!
経済効果や停電対策、売電終了後の対策は?」

蓄電池とは

蓄電池とは

蓄電池とは、電気を蓄える機能を持った装置のことです。
昨今の技術の進歩により、性能に優れた蓄電池が開発されており小型化も進んでいます。
災害時などの緊急用電源としてだけでなく、節電や省エネに関する意識の高まりから、今最も注目を集めています。

“近年家庭用蓄電池の導入が増えています”

蓄電池のメリット蓄電池のメリット

蓄電池や太陽光発電を導入するためには、設置場所に合わせたプランの検討や補助金の申請など、さまざまな作業が必要となります。
エコでんちでは、お客様サポートセンターを構え、蓄電池や太陽光発電の導入のご相談から、設置、アフターサービスまでを一括サポート。
より多くのお客様に快適なエコライフを過ごしていただけるよう、万全の体制でフォローいたします。

メリット1

電気料金を低く抑えられる

太陽光発電でつくった電気や、電気料金が割安になる深夜電力を貯めて、いつでも使えるように蓄えることができる設備です。蓄えた電気を電力需要のピーク時に使用することができるので、電気代が節約でき、光熱費を抑えることができます。

電気料金の高騰

今後の電気料金は原油や液化天然ガス価格の上昇、さらに再生可能エネルギーの普及により上昇していきます。

最近電気料金が上がった、または高いって感じる方も多いと思います。
実は2021年から2022年までの一般家庭の平均電気料金上昇率は東京電力管轄内で15%も上がっています。

電気代上昇推移グラフ

太陽光発電と蓄電池で自家消費

今後さらに電気料金は高騰していく見通しで、このまま電気料金の高騰が続くと
10年後や20年後に今の2倍以上の電気料金を支払うことになるかもしれません。

こんな事にならないためにも、太陽光発電と蓄電池で電気の自給自足をすることで電気代高騰のリスクを避けることができます。

今後の電気料金は2倍以上の高騰!?太陽光発電と蓄電池で自給自足を!

メリット2

停電時も非常用電源として電気を使える

蓄電池に蓄えた電気は、事故や災害で電力供給がストップしてしまったときも使用することができます。停電時には自動的に蓄電システムから給電システムに切り替わり、停電が復旧するまで安心してご使用いただけます。翌⽇太陽光による発電で再度蓄電できるので、⻑期間の停電にも安⼼です。

過去10年で起きた大災害

今後起きる可能性が高い大災害

首都直下型地震 30年以内に70%の確率で発生 1都3県の50%で停電最長1ヶ月

南海トラフ大地震 30年以内で70~80%の確率で発生 西日本~関東太平洋沿岸地域の90%が停電 最長2ヶ月

こちらの地震でも津波による発電所の被災が想定されています。仮に停電が復旧したとしても発電所の全復旧までの2か月は計画停電が起きる予定です。

もしこういった災害が起きて停電した場合、何日なら耐えられるでしょうか?真夏や真冬だったら命にかかわりますよね。

災害(停電)の対策は太陽光発電と蓄電池で在宅避難

もしこういった災害がおきても蓄電池があればいつもと変わらない生活ができ、家族を守ることができます。



太陽光と蓄電池の必要性は?停電時(災害時)に家族を守れます!

メリット3

パワコンの交換費⽤を節約できで効率アップ

⼀般的に太陽光発電システムのパワーコンディショナーの寿命は約10年です。故障等で交換が必要な場合、費⽤は30万ほどかかると⾔われています。ハイブリットタイプの蓄電池なら太陽光も制御できるパワーコンディショナーがセットになっていて交換費⽤を節約することができます。さらに1台で太陽光と蓄電池を制御できるので発電ロスが少なく効率が上がります。



ハイブリッド蓄電池はパワコン一体型で効率アップ!メリット・デメリットについて

     

メリット4

電気自動車の動力源

太陽光で発電できるのは日中なので、日中に外出している際は、自動車への充電ができません。
蓄電池に溜めておけば、夜間にも「太陽光で発電した電気」で充電することが可能になります。

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家庭用蓄電池のよくある質問5選 / どんなメリットがあるの?

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蓄電池のデメリット蓄電池のデメリット

蓄電池の主なデメリットは以下の通りです。
蓄電池のデメリット
1. 初期費⽤が⾼い
2. 蓄電池は徐々に劣化する
3. 設置スペースの確保と配線⼯事が必要になる

蓄電池のデメリット1

初期費⽤が⾼い

現状、蓄電池を導⼊するにあたり最⼤のネックは設置コストが⾼いということです。蓄電池の価格は機種や容量によって違いはありますが、4kWhクラスの蓄電池でも設置⼯事費を含めると100万円以上になることが多く、10kWhクラスの⼤容量になると200万円を超える場合もあります。
この為、お⼿軽に導⼊するというわけにはいきません。
蓄電池の導⼊による経済効果は太陽光発電の設置状況やライフスタイル、蓄電池のタイプや容量によっても異なり、費⽤対効果が出にくいのが実情ですが最新の蓄電池では採算が取れる費⽤対効果の⾼い機種も発売されています。
また時期により地⽅、国からの補助⾦を給付している場合もありますので、うまく活⽤すればお得に導⼊することができます。

蓄電池のデメリット2

蓄電池は徐々に劣化する

蓄電池には「サイクル寿命」があり、充放電を繰り返していくと徐々に使える容量が減っていきます。
このサイクル数とは、充電量が0%の状態から、満充電の100%にして、その満充電にした電気をまた0%になるまでご利⽤することを1サイクルとして数えます。

蓄電池は徐々に劣化する

1⽇1サイクルと考えますと、6000サイクルの蓄電池の場合、使⽤期間は16年程度が⽬安となります。
最⻑クラスの12000サイクルの蓄電池だと最⻑で約32年間使⽤できます。メーカーや機種によってサイクル数には違いがあり、3000サイクルから12000サイクルまでと幅広くあります。

メーカー 商品名等 定格(kWh) サイクル数
ニチコン ニチコンポータブル 2.0 3650
伊藤忠商事 スマートスターL 9.8 6000
長州産業 Smart PV Multi 9.8 11000
シヤープ クラウド蓄電池 9.5 12000
田淵電機 アイビスセブン 7.02 12000

蓄電池のデメリット3

設置スペースの確保と配線工事が必要になる

設置スペースの確保と配線工事が必要になる

蓄電池には屋内に設置するタイプと屋外に設置するタイプがありますが、いずれにしても設置スペースが必要になります。
理想は直射⽇光の当たらない⽇陰や分電盤までの最短距離に設置するのがベストです。⼤きさは機種によっても異なりますが、例えばスマートスターLの蓄電池の場合、横762mm×⾼さ1,145mm×奥⾏き440mm、重量は195kgです。
また設置するにあたり搬⼊経路の確保や配線経路も必要になりますので場合によって特殊⼯事が必要になることや、場所により設置できないこともあります。

電気代削減効果シミュレーション

4人家族の場合(父、母、小学生、乳児)4人家族の場合
(父、母、小学生、乳児)

導入設備 通常の電力使用 蓄電池のみ 太陽光発電(4kW)と
蓄電池併設
消費電力/月 428kWh 428kWh 128kWh
電気代/月 12,152円 6,504円 3,661円
差額/月 通常の電力使用 5,648円 8,491円

※夜間電力を使用した場合

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蓄電池のしくみ蓄電池のしくみ

蓄電池は太陽光発電で発電した電気やコンセントから電力を蓄え、家中の電化製品の電力をまかなうことができます。

接続イメージ

接続イメージ

蓄電池と太陽光発電の有効活用蓄電池と太陽光発電の有効活用

太陽光発電と組み合わせて電気代削減!

太陽光発電と組み合わせて
電気代削減!

蓄電池は太陽光発電と組み合わせて導入することで、光熱費削減に最大限の効果を発揮します。太陽光発電は昼間に太陽光で発電します。
その電気を蓄電池で蓄え、日々の生活の中で効率よく使うことができます。
太陽光発電の発電量がピークになる日中は、電力が最も不足する時間帯にもあたり、電力消費を減らすとともに、余った電力を売電することで、電力需給に貢献できます。

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オール電化にすることでZEH(ゼッチ)を実現可能!

オール電化にすることで
ZEH(ゼッチ)を実現可能!

ZEH とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略です。
「断熱」性能の⾼い住まいで、太陽光発電などで「創エネ」し、⾼効率な機器や設備を使⽤しながら「省エネ」することで、年間のエネルギー収⽀がゼロになる住まいをいいます。
地球温暖化対策の⼀環として、政府は2020年までにZEHを標準的な新築住宅で実現をめざしており、普及を後押しする補助⾦も交付されております。

ZEHや補助金についての
ご相談もお気軽にどうぞ

固定買取終了後、太陽光で発電された電気をどうすればいいのか。答えはずばり「蓄電池」の導入です。
昼間に余った太陽光発電の電力を蓄電池にためて、夜間など、太陽光発電設備が発電していない時間帯に使用します。
一般家庭向け電気料金単価は28円/kWh程度ですが、太陽光で余った電気(売電7〜8円)を蓄電池にためて使うようにすれば、電気代の大きな削減につながります。
近年では電⼒会社に電気を預けるプランも出て参りましたが、プラン加⼊費⽤が別途かかる上に、停電時は⼀切預けた電気を使う事ができません。
その点、蓄電池があれば、停電時にも電⼒を使⽤することができるので、安⼼・安全という付加価値を得ることもできます。そのため、太陽光発電+蓄電池の導⼊の流れが加速しています。

太陽光発電と蓄電池利用イメージ

太陽光発電と蓄電池利用イメージ

貯めて使う?家庭⽤蓄電池

蓄電池には⾃動⾞のバッテリーなどに使われる鉛蓄電池や、乾電池のように使われるニッケル⽔素蓄電池などがありますが、家庭⽤や電気⾃動⾞で普及拡⼤が⾒込まれているのはリチウムイオン蓄電池というタイプです。
鉛蓄電池と⽐較すると⼤きさのわりにたくさん充電ができる特徴があります。
定置型リチウムイオン蓄電池は太陽光発電と同じく、パワーコンディショナーが必要で、これを通して充電と放電を⾏います。
製品によってさまざまなタイプがあり、パワーコンディショナーが、太陽光発電設備と⼀体にできるタイプ(ハイブリッド)と分かれているタイプ(単機能)があります。
代表的なメーカーの場合、使い⽅には3つのモードがあります。

経済モード(売電優先)

季節別、時間帯別の電気料⾦メニューを利⽤した上で、安い深夜電⼒を充電して⽇中に使い、太陽光発電の売電する分を増やすというものです。ただし、経済性があるのはFITの買い取り期間の間だけです。

グリーンモード(環境優先)

これは太陽光発電の電気を充電し、⾃宅で使う電気をなるべく太陽光発電の電気にしようというものです。卒FIT後はこちらのモードで、太陽光発電の電気をなるべくたくさん⾃宅で使うほうがお得になります。

安⼼モード(停電対策)

例えば、医療⽤機器などを使⽤していて、停電が命にかかわるような世帯では⾮常⽤電源が必要になります。そのための対策として蓄電池を設置しておく場合、停電に備えていつも充電してあるという状態になります。

なお、蓄電池を導⼊しても蓄電容量がいっぱいになった場合、余剰電⼒が発⽣します。そのため、いずれかの電⼒会社との売電契約は継続しておく必要があります。

各運転モードの余剰電⼒の⽤途と蓄電池の充放電動作

余剰電力の用途 蓄電池の充電 蓄電池の放電※
経済モード 売電 夜間料金の時間帯に100%になるまで充電 主に朝夕に残量がなくなるまで放電
安心モード 売電 主に朝夕に一定の残量を残して放電
グリーンモード 充電
(満充電時は売電)
余剰電力で充電
(夜間の時間帯に充電も可能)
主に朝夕夜間に残量がなくなるまで放電

※太陽光発電が売電している時は、蓄電池は放電しないためダブル充電にはありません。蓄電池の残量は設定で変更可能。

太陽光発電固定買取り(売電)終了後の対策について

固定買取価格制度初年度に10kw未満の太陽光発電を設置したご家庭は、太陽光発電の固定価格買取制度が始まった2009年11月から10年が経ち、制度開始当初から運転していた太陽光発電については、2019年より順次48円/kWhという高い売電単価での売電期間が終了しております。
10kw未満の太陽光の場合、固定買取制度(FIT)の期間は、あらかじめ10年と定められています。
つまり、2010年5⽉に売電を開始した⽅は2020年5⽉に満了し、2011年8⽉に売電を開始した⽅は2021年8⽉に終了します。
このように異なる発電開始・売電開始時期に応じて順次買い取り期間が満了することになります。
この、固定価格買い取り期間が終了することを「卒FIT」と呼びます。
そのため売電価格が安くても再契約するか、蓄電池を買い⾜して家庭で消費していくかなどの対策が考えられます。

FIT 住宅用買取価格:円/kwh
(10kw未満)
産業用買取価格:円/kwh
(10kw〜2000kw未満)
2009年以前 電力会社が24円で自主買取 電力会社が24円で自主買取
2009年 48
2010年 48
2011年 42
2012年 42 40
2013年 38 36
2014年 37 32
2015年 33 35 29
(7/1〜) 33 35 27
2016年 31 33 24
2017年 28 30 21
2018年 26 28 18
2019年 24 26 14
(10kw〜500kw未満)
2020年 21 13
(10kw〜50kw未満)
2021年 19 12
(10kw〜50kw未満)
2022年 17 11
(10kw〜50kw未満)
買取期間 10年 20年
出力抑制 なし あり

注:10kw未満の住宅用は2009年〜2010年は余剰電力買取制度として48円/kwh、2011年から42円/kwhに買取価格が変更され、その後FIT「固定価格買取制度」に移行しています。

固定買取(FIT)終了後、どこに売るの?

卒FIT後は、電力会社を自由に決めて、売電することができます。

FITとしての買取が終了するため「同一条件での買取継続」とはなりませんが、他の電力会社と新たに契約しなければ価格以外は同じ条件で、これまでと同じ電力会社に対して売電が継続されます。
そのため、買電をそのまま継続すると、2019年以降に「買い手が見つからない」ということはありません。
すでに制度上では、各世帯一定程度保護されているので、これまで通り電力会社が買ってくれることになります。
残る問題は、新たな契約の締結時期であったり、売電価格の問題に限られます。

電⼒会社の買い取りプラン及び⼿続き

では、引き続き買い取ってもらうには何かしらの手続きは必要なのでしょうか?
継続して買取してもらうための手続きは、原則不要です。

なぜなら、従来の売電契約で「買い取り期間満了までに双方から別段の意思表示が無ければ、買い取りが継続される」と記されているため自動的に新たな単価で買い取りが継続されます。

売電(FIT)終了後の買取価格

ほとんどの世帯では、昔からある東京電⼒などの⼤⼿の電⼒会社に余剰電⼒を売っていると思いますが、積極的に買い取りたいという新規参⼊の電⼒会社も出てきています。
その買い取り価格は、会社によって多少の差があるとはいえ多くは1kwhあたり10円以下の安い価格になります。
卒FIT後の買い取りプランについては、各会社が2019年の6⽉末時点で公表しています。

⼤⼿電⼒会社買取単価表

電力会社 買取単価(kw時)
北海道電力 8円
東北電力 9円
東京電力 8.5円
中部電力 プランにより7円〜12円
北陸電力 プランにより1円〜17円
関西電力 8円
中国電力 7.15円
四国電力 プランにより7円〜8円
九州電力 7円
沖縄電力 7.5円

なかには10円以上の価格を提示する会社もあるのですが、その場合は何かしらの条件が付いていることが多いのです。
また、新たなプランも電力会社から発表されています。

例えば
蓄電池などの設備を持たない、太陽光設置住宅向けに東京電力エナジーから、「再エネ預かりプラン」が発表されています。
買取期間終了後も、発電時の余剰電力を商用系統に流すことで東電が「預かる」形になり、「預かった電力」は他の時間に使用する際の電力に充当したり、他の顧客に融通することで「分け合う」ことを想定しているというプランになります。


再エネ預かりプランのイメージ


再エネ預かりプランは、基本料金に4000円上乗せしてご利用するサービスとなるので、日中の使用電力が多く余剰発電量が少ない場合はおトクにならない場合もあります。
さらに、蓄電池と違い、停電時に使用できるわけではないので注意が必要です。
現在、一般家庭で使われている電気料金は1kWhあたり約28円ですので、これと比べてもかなり安くなってしまうと感じる方も多いと思います。
ならばいっそのこと蓄電池を購入して、自宅で電気を使ったほうがいいと考える方が多くなっています。

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貯めて使う?家庭用蓄電池

蓄電池には自動車のバッテリーなどに使われる鉛蓄電池や、乾電池のように使われるニッケル水素蓄電池などがありますが、家庭用や電気自動車で普及拡大が見込まれているのはリチウムイオン蓄電池です。
鉛蓄電池と比較すると、大きさのわりにたくさん充電ができる特徴があり価格も安くなりつつあります。

日本電機工業会がまとめた統計では、2017年度は年間で約5万台の定置型リチウムイオン電池が出荷されています。
累計では約17万5000台。
家庭用太陽光発電と比較すると、数はまだまだ少ないですが家庭用蓄電池の需要は右肩上がりで伸びています。
定置型リチウムイオン蓄電池は、太陽光発電と同じくパワーコンディショナーが必要で、これを通して充電と放電を行います。
製品によってパワーコンディショナーが、太陽光発電設備と一体にできるもの(ハイブリット)と、分かれているものがあります。

ハイブリッド蓄電池はパワコン一体型で効率アップ!メリット・デメリットについて

代表的なメーカーの場合、使い方には3つのモードがあります。

1つは済性を重視したモードです。
季節別、時間帯別の電気料金メニューを利用した上で、安い深夜電力を充電して日中に使い太陽光発電の売電する分を増やすというものです。
ただし、経済性があるのはFITの買い取り期間の間だけです。
FITの買取期間が終わった後は、雨の日など太陽光がうまく発電できない日に使うモードになります。

次に、環境モードと呼ばれる使い方があります。
これは太陽光発電で発電した電気を優先的に自宅で使うようにし電力会社から買う量を減らそうというものです。
卒FIT後はこちらのモードで設定することをお勧めします。

もう一つが停電対策モードです。
例えば、医療用機器などを使用していて、停電が命にかかわるような世帯では非常用電源が必要になります。
そのための対策として、蓄電池を設置しておく場合、停電に備えていつも充電してあるという状態になり待機します。

なお、蓄電池を導入しても蓄電容量がいっぱいになった場合、余剰電力が発生します。
そのため、いずれかの電力会社との売電契約は継続しておく必要があります。

AI機能が搭載されている蓄電池の中には、災害時警報等が出た場合は事前に電気を貯める機能が付いています。

ご家庭の固定価格買取終了への4つの対策

  • 1

    安い価格(10円以下)で売電契約を結び直す

    安い価格(10円以下)で売電契約を結び直す

  • 2

    従来通り昼間の自家消費を行い、発電する電気を使い切る

    従来通り昼間の自家消費を行い、発電する電気を使い切る

  • 3

    余った電気を蓄電池に貯めて、夕方~夜にかしこく使う

    余った電気を蓄電池に貯めて、夕方~夜にかしこく使う

  • 4

    電⼒会社との契約で余剰電⼒をあずける

    電⼒会社との契約で余剰電⼒をあずける

詐欺に対する注意

悪質なセールスについてご注意ください。卒FITのポータルサイトでは「固定価格買い取り制度買い取り期間満了後は0円となるので、当社の〜がお得」といったセールスにご注意ください。という注意喚起が掲載されています。
⼀般的には現在買取をしている電⼒会社から、遅くとも3か⽉前には案内(⼿続きなどを知らせるもの)が届くので、これに対応すれば買い取ってもらうことになります。
0円になるのは、どの電⼒会社とも契約しなかった場合です。悪質な業者が「0円」になると⾔って蓄電池などを売りつける、あるいは特定の電⼒会社との契約を迫るといった詐欺が起こることが懸念されています。
こうしたトラブルに巻き込まれないようにご注意ください。
そのため売電価格が安くても再契約するか、蓄電池を買い⾜して家庭で消費していくかなどの対策が考えられます。

蓄電池商品一覧

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