【2023年家庭用蓄電池の価格相場】メーカー別価格やお得に購入する方法も紹介
最終更新日:2023.05.15蓄電池
こんにちは！アドバイザーの近藤です。
家庭用蓄電池を購入したいと思っても価格相場がわからない方は多いのではないでしょうか。
家庭用蓄電池は販売店によって価格に大きなばらつきがあります。
この記事では、蓄電池を少しでも安く買いたいという方に向けて、メーカー別の価格相場をご紹介します。家庭用蓄電池は同じ製品や工事内容でも、販売店によっては100万円以上も差が出ることがあるため、相場を確認することが大切です。
ぜひ、本記事を参考にお得に蓄電池を購入してください。
目次
家庭用蓄電池にかかる費用を解説
まずは家庭用蓄電池の価格の内訳を詳しくみてみましょう。
蓄電池の価格構成について
蓄電池の価格構成は以下の図のようになります。
家庭用蓄電池は設置工事のほかに、電力会社などへの申請も必須です。そのため製品代金以外にも諸費用がかかることを覚えておきましょう。
販売店によって保証内容やアフターサポートに違いあり、ネットショッピングでは本体価格のみ(パワーコンディショナー、工事、申請代行費、サポート費なし)しか提示していないこともあるので注意が必要です。
蓄電池の価格相場はどのくらい？
販売店によっては価格差がありますが、容量別の価格の相場は以下をご覧ください
※この価格相場は蓄電池本体と工事費のみです。
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容量 |
価格相場（蓄電池+工事） |
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4～7kWh |
90～160万円（税込99～176万円） |
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8～11kWh |
160～220万円（税込176～242万円） |
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12～16kWh |
220～280万円（税込242～308万円） |
※同じ容量でも全負荷タイプは特定負荷タイプに比べて10～30万円ほど、単機能型とハイブリッド型では、10～30万円ほどの価格差があります。
【メーカー別蓄電池1 0選】特徴・価格紹介
国内で販売されている主なメーカーの特徴と相場価格を紹介します。
※希望小売価格には蓄電池本体以外にもシステム料などが含まれています。
Panasonic（パナソニック）
国内で古くから蓄電池開発に取り組んでいるメーカーです。安全性にこだわっており、他社製品にはない「点検お知らせ機能」が搭載されているため、電池の劣化による事故を未然に防ぐことが可能です。
太陽光発電の容量やご家庭の電気使用量によって容量を選べるハイブリッド型の「創畜連携システムS+」は、組み合わせのバリエーションが業界最多な蓄電池です。
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商品名 |
[住宅用]創蓄連携システムS＋ |
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容量 |
3.5kWh～12.6kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
約220万円～493万円 |
SHARP（シャープ）
国内有数のシェアを誇るシャープは、長寿命かつ高性能な蓄電池です。コンパクトタイプから大容量タイプまで、さまざまな容量の製品がラインナップされています。
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商品名 |
シャープ蓄電池 |
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容量 |
4.2kWh～13kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
約230万円～590万円 |
KYOCERA（京セラ）
京セラは、国内で初めて住宅用太陽光発電システムを発売したパイオニアです。家庭用蓄電池の開発にも注力しており、唯一「クレイ型リチウムイオン電池」を採用しています。
主力製品の「エネレッツァ」は5kWh、10kWh、15kWhと3つの容量から選択できるため、要望に合わせた選択が可能です。
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商品名 |
京セラ蓄電池 |
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容量 |
5kWh～15kWh |
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メーカー希望小売価格（税込） |
約270万円～670万円 |
OMRON（オムロン）
体温計などのイメージが強い会社ですが、実は太陽光発電のパワーコンディショナーを開発しているメーカーでもあり、環境に優しい製品を作ることに注力しています。
主力製品である部材を後から追加することでハイブリッド型や全負荷タイプに変更ができる「マルチ蓄電プラットフォーム」は、小型で設置しやすく家庭向けです。
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商品名 |
マルチ蓄電プラットフォーム KPBP-Aシリーズ |
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容量 |
6.3kWh～16.4kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
オープン価格 |
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相場価格（税込み） |
約150～280万（税込） |
nichicon（ニチコン）
家庭用蓄電池システムの国内累積販売台数ナンバーワンを誇るメーカーです。
ニチコン製品は、蓄電容量や蓄電方式によって、さまざまな製品ラインナップが用意されており、国内メーカーで唯一、蓄電池・太陽光パネル・EV（電気自動車）の3つに対応した「トライブリッド蓄電システム®ESS-T3シリーズ」を取り扱っています。
EV普及で、V2Hシステムと組み合わせるためにニチコンを選ぶ方が増えています。
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商品名 |
トライブリッドパワコン®ES-T3 |
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容量 |
5.9 kW |
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メーカー希望小売価格（税込） |
120万円 |
ダイヤゼブラ電機株式会社
ダイヤゼブラ電機は元々、「田淵電機」として太陽光発電システムに用いられるパワーコンディショナーを製造していたメーカーです。
パワーコンディショナーにおいては、国内を代表するメーカーであるため、太陽光発電システムや蓄電池においても人気が高いです。他メーカーと比較してコストパフォーマンスの高い製品を製造していることも人気の理由です。
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商品名 |
蓄電ハイブリッドシステム EIBS7 |
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容量 |
7.04kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
オープン価格 |
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相場価格（税込） |
150万～260万 |
ダイヤゼブラ電機（旧：田淵電機）蓄電池のエコでんち特別価格はコチラ！
ダイヤゼブラ電機（旧：田淵電機）蓄電池の価格と特徴を徹底解説！ページはこちら
デンソー
デンソーはもともと自動車部品メーカーとして世界トップを誇る企業です。近年は災害対応に特化した蓄電池の開発も行っています。
デンソーの蓄電池の特徴は停電時に備えた機能がついていることで、常に約30％の電力を非常時に蓄えて貯めておく設定になっています。急な災害で停電になっても約7時間は通常と変わらず電気を使用することが可能です。
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商品名 |
リチウムイオン蓄電池 11.1kWh家庭用蓄電システム |
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容量 |
11.1kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
352万円 |
NFブロッサムテクノロジーズ
(株)エヌエフ回路ブロックと伊藤忠商事(株)が蓄電システムの開発・販売等のために立ち上げたのがNFブロッサムテクノロジーズです。
同社の製品はネクストエナジーやDMMエナジーなどがOEM品を販売しており、9.8kWhの「家庭用 リチウムイオン蓄電システムSmart StarL」は、4.7万台の販売実績のある人気製品です。
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商品名 |
Smart STAR L LL3098HOS/Y |
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容量 |
9.8kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
約322万円 |
NFブロッサムテクノロジーズ蓄電池のエコでんち特別価格はコチラ！
NFブロッサムテクノロジーズ蓄電池の価格と特徴を徹底解説！ページはこちら
ネクストエナジー
ネクストエナジーは太陽光発電を主として自然エネルギーに関わる取り組みをしている会社です。AIによる最適化機能にも対応しており、太陽光発電の分野では性能が良く、コストパフォーマンスもいいため人気の製品です。
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商品名 |
iedenchi-NX |
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容量 |
9.8kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
オープン価格 |
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相場価格（税込み） |
約188万円 |
Looop
すべてが日本国内で製造されているLooopの蓄電池システムは、基本料金を0円で提供しているLooopでんきとセットで使用することで、さらに節約効果が得られる仕組みになっています。
最新AI対応で発電量などのさまざまなデーターを活用し、電気をお得に利用することが可能です。
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商品名 |
LP-HNDB0040-0101 |
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容量 |
4kWh |
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メーカー希望小売価格（税込み） |
約98万円 |
家庭用蓄電池選びは経済効果も大事なポイント
ここでは、実際に家庭用蓄電池にはどのようなメリットがあり、どのような経済効果が期待できるかを解説します。
家庭用蓄電池購入によるメリットを確認
家庭用蓄電池のメリットは、何よりも電力を蓄えることが可能なことです。電気を貯蓄することで、必要な時に必要なシーンで、電気を有効に活用することができます。
電力会社のプランは、日中電気代が高く夜間の電気代が安くなるものがほとんどのため、蓄電池で夜間の安い電力を蓄えて、日中電気代が高額な時間に使用することで電気代を節約可能です。
また、災害時に停電が起きた場合も蓄電池に電気が蓄えられていれば、非常時でも電気が使えるので自宅で安全に過ごすことができます。小さなお子さんや高齢の家族がいる方は、特に安心感が違うでしょう。また、太陽光発電システムと組み合わせたり、オール電化住宅で使用したりすればさらに大きな経済効果が得られます。
家庭用蓄電池の容量とサイクル数は経済効果に比例！
蓄電池の容量は4kWhから最大容量16kWh近くもあるものがあります。
もし、家庭のひと月の電気料金が1万円以上であったり、太陽光システム容量が3kW以上あったりする場合は、大容量蓄電池（9.5kWh～16.6kWh）の方が経済メリットは大きいでしょう。また、蓄電池のサイクル数も経済効果に大きく影響するので必ず確認が必要です。
6,000サイクルから最大12,000サイクルの蓄電池がありますが、1日1サイクルを使用すると仮定した場合6,000サイクルの蓄電池では約16.4年使用でき、12,000サイクルの蓄電池では約33年も使用できます。したがって、サイクル数が多い蓄電池の方が長く経済効果を生み続けるので、サイクル数が2倍になると経済効果も2倍になります。
以上のように、導入前に経済効果シミュレーションをしっかりと行うことは非常に大切です。エコでんちでは、「うちエコ診断士」による無料シミュレーションを行っております。
詳しくは下記画像をクリックしてご覧ください。
家庭用蓄電池をお得に購入するポイント解説！
ここからは蓄電池をお得に購入するためのポイントを以下の4つ分けてお伝えします。
〇家庭用蓄電池補助金の活用する
〇型落ち商品を選ぶ
〇大容量ほど1kWh当たりの単価が安くなることを利用
〇価格の安い販売店を選ぶ
家庭用蓄電池補助金の活用する
家庭用蓄電池は補助金がおりる場合がありますので、日ごろから情報収集をしておきましょう。補助金は国・県・市で行っており、いずれも公式ホームページで情報を確認することが可能です。
型落ち商品を選ぶ
型落ち商品を購入することも選択としてはありでしょう。型落ちとはいえ、機能や容量に問題があるわけではないので、大きな容量や高性能を求めていないというご家庭にとっては魅力的です。選択肢の一つとしてご検討ください。
大容量ほど1kWh当たりの単価が安くなることを利用
実は知られていないのが、10kWh以上の蓄電池の方が安いという事実です。
1kWh単価と相場価格で比較してみましょう。定置型最小量の4ｋWhは130万円程だとすると、およそ1kWh当たり32万円です。しかし、最大容量の16.6kWhを250万円前後だとすると半分以下の1kWh当たり15万円と大幅に安くなります。
また、「容量×電気代単価」で経済効果を算出するので、「大容量＝経済効果が最も高い」と言えます。
価格の安い販売店を選ぶ
販売店の違いで価格に大きな差が出ますので、相場を知るには必ず2～3社からの相見積もりを取ることをおすすめします。
10kWhの蓄電池の場合、訪問販売やハウスメーカーの販売価格は、約25～30万円／kWhがほとんどです。
「エコでんち」では大量仕入れとネット販売に特化しています。その結果、工事品質や手厚いサポート体制を維持しながらも業界最安値の水準でご案内が可能です。
全国に協力施工店を構え、トラブルには迅速に駆けつける体制をとっています。また、365日24時間対応のサポート会社と見守りサービスを1年間無料でお試しいただけます。
さらに工事瑕疵保証15年、自然災害補償10年を全ての製品に対して、なんと弊社負担で標準付帯させていただいています！
家庭用蓄電池の価格は今後安くなる？
「蓄電池の値段は今高いけど、今後は安くなるよね。だったらその時まで待ったほうがいいかな？」
お客様の質問でこのような内容をよく耳にします。
確かに10年の固定買取が順次終了して蓄電池の需要が上がり、大量生産すればコストを抑えられ
価格に反映されれば安くなるといったイメージがあります。
実際に、太陽光発電システムはここ10年で平均kw単価が80万円だったのが、現在では25万／kw程度に下がりました。
例えば、4.0kwの太陽光が300万円以上もしたのが、現在では100万程度で導入ができます。
10年での下がり幅が55万円／kwですから、1年に5万円／kwずつ下がってきたという計算になります。
一方、蓄電池システムの価格は、2013年の約30万/kWhから、2015年の約22万/kWhまで低下しました。
これは、6kWhの蓄電池では、180万円から132万円に価格が下落したことを意味します。
ただし2015年からは一転値上がりに転じています。
一体なぜでしょう？
この理由を各メーカーや商社の方にズバリ！聞いてみました。
【理由】
・原材料が希少な上に、争奪戦
・需要と供給のバランス
まず、一番初めによく聞かれる話としては『原材料が高い！』という事です。
例えば、蓄電池の心臓部にあたる「リチウムイオン電池※」は、レアメタルであるコバルトやリン酸鉄を使用していますが、生産国が限られている為、日本では100％輸入に頼っています。
※リチウムイオン二次電池材料には、様々な希少金属が使用されており、主な金属として、炭酸リチウム、水酸化リチウム、コバルト、ニッケルが挙げられる。
このレアメタルは存在する国が限られています。その中には、東南アジアや中南米、アフリカなど、政情不安などのカントリーリスクのある国や、輸入禁止などの資源ナショナリズムが顕在化している国が少なくありません。
しかも、リチウムイオン電池は蓄電池だけではなく、電気自動車・パソコン・テレビ・エアコン・冷蔵庫など、家庭にある家電のほとんどに使用されています。
特にニュースなどで一度は目にされているかと思いますが、電気自動車のブームは全世界で起こっている為、主要国での争奪戦となっています。
その結果需要が急激に上がり原材料が高騰しました、現在も価格は上昇しています。
出典：リチウム–先物契約–価格
EV車の需要だけでなく、家庭用蓄電池、産業用蓄電池、系統連系用蓄電池等といったニーズは今後も上昇する一方です。
リチウムイオン二次電池の市場調査予測を発表。
2022年の市場規模は、2017年比2.3倍の7兆3914億円に達すると予測している。
リチウムイオン二次電池の市場推移予測 出典：富士経済
上記からわかるように、この現状は今後とも続くと予想されており原材料が下がる見通しは一切なく、それどころか上がっていくであろうといった見解が一般的です。
そのリチウムイオン電池の原材料は、蓄電池価格の約30％を占めておりここが下がらないと値下げは難しいとのことでした。
メーカーいわく蓄電池の普及による生産コストは下がっても、それを上回る原材料の高騰では価格を下げようがありません。
ただし、メーカーとして企業努力ができるとすれば同じ価格でスペックを上げる（容量、サイクル、通信機能）といった、付加価値を強化することで、対応を考えているといった返答でした。
自動車に置き換えると、価格は変わらないけど、スペックは上がっていますのでそれに近いということです。
残念ながら蓄電池の価格は当分下がらないみたいですね・・・・。
蓄電池の設置費用についての詳細
蓄電池の導入にかかる費用は蓄電池本体のみで考えがちですが、設置にかかる工事費用があることを抑えておくことが大事です。
足場設置や配線組み換え工事等、工事内容によっても価格は変動するので購入を検討される際はあらかじめ確認しておくと安心かと思います。
住宅用蓄電池は4kW～16kWの容量が販売されています。
販売価格はメーカーによっても異なります。
蓄電池は「電池」だけでは機能を果たさないため、パワーコンディショナーが必要です。
容量だけでなく、パワーコンディショナーの仕様によっても異なります。
・全負荷タイプor特定負荷タイプ
・単機能タイプorハイブリッドタイプ
追加部材による費用について
容量や電気を供給できる箇所によって金額が異なることをお伝えさせていただきました。
他にも金額が異なる要因があります。
①海岸線近くに設置する場合
海岸線から1キロ以内は「塩害地域」と呼ばれており、蓄電池を設置する場合は塩害に対応した蓄電池でなければ設置はできません。
※設置はできますがメーカー保証がされません。
塩害対応の蓄電池の場合は通常の蓄電池よりも30万円程度高額になる場合があります。
ご自宅から海が近い場合は、注意が必要です。
②停電時に200V対応
200V対応の場合は、パワーコンディショナーの仕様によって異なります。
そのまま200V対応ができる機種もあれば、専用の部材が必要な機種もあります。
シャープ製品やパナソニック製品などは専用部材が必要となる場合が多いです。
専用部材は20～30万円程度となっています。
③HEMS
電気の使用状況を確認、さらに遠隔操作で家電製品を操作したりできる機械です。
こちらは追加となりますので、15万円～20万円程度費用がかかります。
蓄電池の設置工事費について
●工事内容による相場
蓄電池設置費用は工事の内容によっても変わってきます。
蓄電池の設置に必要な工事として
・蓄電池本体の設置工事
・蓄電池本体の設置場所を作る基礎工事
・お家の分電盤や太陽光と接続する電気配線工事
・その他技術者の人件費
などが通常工事費用に含まれております。
価格としては20万円～45万円前後で施工することが多いです。
約2倍の差が出ていますが、なぜ工事費用がこれほど変わってくるのでしょうか？
ここではどういった要因で工事費用が変わってくるのか、代表的な例を挙げてわかりやすく解説していきたいと思います。
●追加工事がかかる要因
全負荷タイプの蓄電池の注意点
お家の電力契約アンペアが停電時に対応可能な電流値の範囲内なのかどうか、ここがポイントになります。
【例】
お家の電力契約が70A（14kVA）で全負荷60A対応の蓄電池を設置する場合、停電時60Aまでの家電が動かせる専用の分電盤が必要になります。
この場合は追加部材や追加工事が発生します。
ハイブリッドタイプの蓄電池の注意点
現在使用している太陽光からの配線の数（回路数）よりも、新しいパワーコンディショナーの回路数が少ないものを選ぶときは注意が必要です。
【例】
現在6回路→5回路や4回路 ※注意
現在3回路→4回路や5回路 問題ありません
屋根にのぼって太陽光パネルの配線組み換え工事や、配線を束ねるために必要な集電ケーブルを使用した配線工事が必要となりますので別途費用がかかる場合があります。
経年劣化による修繕が必要な場合
太陽光を設置した日から年月が経過していると、ケーブルやパワーコンディショナーなどの劣化が著しいこともあります。
また、最近は少なくなってきてはいますがお客様によっては悪質な工事を施された結果そのままでは事故が起きてしまう可能性のある状態になっているケースもあります。
安全に蓄電池を接続するために設置済みの太陽光のケーブル修繕や交換が必要な場合もあります。
●蓄電池設置場所による追加費用など
蓄電池設置場所について
例えば蓄電池の搬入経路にエコキュートがあり、そのままでは設置が困難な場合は「ユニック車（小型クレーン付きトラック）」等を使った搬入を行うことがあります。
ユニック車をレンタルする費用や専門の操縦士の人件費がかかることが多いです。
屋上や2階に設置する際も同様です。
設置場所を含め、太陽光の配線によっては点検口の増設や延長ケーブルなどの追加部材が必要になることもあります。
また、高所作業となるため足場仮設などが必要なケースもあります。
その場合の工事費は50万円を超えてくる場合もあります。
※メーカーによって屋内や屋外など設置場所に指定があります。
規定に沿わない設置を行った場合、メーカー保証が受けられない可能性があるので注意がひつようです。
その他費用について
保証にかかる費用
蓄電池には蓄電池メーカー保証以外にも何種類かの保証が付帯されています。
工事に不備があったときに適用される“工事瑕疵保証”。
あるいは自然災害時に適用される“自然災害補償”があります。
メーカーの保証とは別に販売店が保証（自社保証）をするものもございますが販売店によって保証の掛け方が異なります。
一つ目は販売店が保証内容を設定して有事の際に対応する保証。
こちらは迅速に対応される可能性こそありますが、あくまで太陽光・蓄電池の販売店次第ですので故障の仕方や損害金によっては適用されないケースもあるようです。
二つ目は保険会社と連携した保証。
大手保険会社と連携して保証をすることで、たとえ企業だけでは対応しきれない程の高額修理でも保険会社が補填するので最後までしっかりと保証してもらえます。
『エコでんち』では自然災害補償も工事瑕疵保証も保険会社と連携した保証を標準付帯しています。
やはり販売店だけが保証してくれているよりも、保険会社と力を合わせてバックアップしてくれる方が安心できますね。
ただ、連携した保証を全てお客様に適用するには当然費用もかかります。
それゆえに連携保証を行わず自社のみで保証する企業が多いのが実態です。
保証は無料ではなく追加費用ということで別途金額を請求されることもあるようです。
多少初期費用がかかったとしても長期の安心には代えられないということで、最終価格が上がっても保証をかける方もいるようですね。
弊社『エコでんち』では工事瑕疵保証15年、自然災害補償10年を全ての製品に対して、なんと弊社負担で標準付帯させていただいています！
蓄電池をただ設置するのではなく、設置してからも安心してご利用いただきたいからこその全商品長期瑕疵保証標準付帯です。
蓄電池申請などの代行費
一般的にはサービスという販売店も多いのですが、実際にはその費用を上乗せしているケースが大半だと思います。
申請は電力会社や国とのやり取りのため、許可や回答なども一日や二日では返ってきません。
全ての申請を含めると、1～3ヶ月程度かかる長期的なものでお客様宅に訪問する場合もあります。
そのため、申請がされておらず、うやむやになっているケースも実際にあります。
弊社では事務局を設けているため、申請率100％と安心して任せていただけます。
動画で解説！見積り金額に差が出るポイント
エコでんちちゃんネルでは、販売店によって価格が違う家庭用蓄電池の相場についてわかりやすく解説しています。
まずはコチラをご覧ください！
まとめ
家庭用蓄電池の価格相場や各メーカーの蓄電池価格比較をご紹介しました。さらに、どのようにすれば蓄電池をお得に購入できるかもまとめました。
太陽光発電システムの普及とともに、家庭での蓄電池の重要は年々高まっています。販売会社メーカーも多義にわたるのでしっかりとした情報から選択することが大切です。『エコでんち』ではお客様により安く蓄電池を導入していただけるように日々努力しています。
太陽光発電システムや蓄電池購入を検討されている方は、ぜひ多数の実績を持つエコでんちへお気軽にお問い合わせください。
よくある質問
A. 販売店により値段にばらつきがあり容量4～7kWhは工事費込みで税別90～160万。同じ商品+工事内容でも100万円以上差が出ることがあります。訪問販売の場合、さらに50万円前後上がることがあります。
A. “①補助金を活用する。②型落ち商品を選ぶ。③安い販売店を選ぶ。…などの方法があります。 ただし、価格が安いだけで保証やサポートに経費をかけていない会社がほとんど。販売店選びには注意が必要です。”
A. 2020年度は国と地方自治体の２種類がありました。地方自治体の補助金は、自治体ごとに金額・条件などが異なり、例えば東京都では最大60万円の受給が可能。詳しくはコチラのページを参照ください。
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