【2023年】太陽光発電設備の価格相場と設置費用はいくら？安く抑える方法や設置後の費用も解説！

世界的な再エネ推進やエネルギーシステムの見直しにより、国内でも太陽光発電の普及が促進しています。また、一部の地域では太陽光発電説値が義務化されました。

 太陽光発電の設置費用は、設置容量や設置方法などで大きく変動します。また、太陽光パネルの価格はパネルメーカーや種類によって変わるため、発電効率や耐久性とのバランスを考慮しながら比較検討するのが大切です。

 そこで今回は、太陽光発電の設置費用相場や費用の内訳、設置後にかかる費用から補助金制度まで詳しくご紹介します。太陽光発電システム設置を検討している方はぜひ参考にしてください。

基礎知識についてはコチラ

太陽光発電の仕組みや知っておくべき基本の知識

太陽光発電設備の義務化について

東京都は2025年度から新築の一戸建てには太陽光発電パネルを設置することを義務化しました。これに続き川崎市も2025年度から戸建て住宅に太陽光発電パネルの設置を義務づけることを決めました。

 地球温暖化の問題を解消するために、各自治体は温室効果ガス削減を掲げており、今後はさらに太陽光発電設備の義務化される地域が増えていく可能性があります。

太陽光発電の設置費用相場

太陽光発電の設置費用は、出力10kW未満の住宅用太陽光発電でも100万円以上かかります。まとまった資金を用意したりローンを組んだりする必要があるので、事前に費用相場を確認しておくのも重要です。

 まずは、太陽光発電の設置費用相場について確認していきます。

住宅用太陽光発電の設置費用近年の相場

以下の表はここ数年の住宅用太陽光発電設備の設置費用相場の推移です。設置費用は2021年度と2022年度を比較しても約一万円近く安くなっており、想定値ではありますが2024年度には25万円代までに低下しています。相場の内訳はパネルに55％、工事費が27％です。

年度	設置費用相場（1kWあたり）
2019年	30.5万円
2020年	29.2万円
2021年	27.5万円
2022年	26.7万円
2023年	25.9万円（想定値）
2024年	25.5万円（想定値）

 これらを参考に、住宅用太陽光発電を設置には110万円～260万円の間で予算やローンを想定しておくといいでしょう。

 参照：経済産業省「令和5年度以降の調達価格等に関する意見」

新築の際に設置する方が安い傾向

新築の際に太陽光発電を設置する方が、後付けより設置費用を安く抑えられます。

 「令和４年度以降の調達価格等に関する意見」のデータでは、2021年度の設置費用について、新築28.0万円、後付け30.2万円と1kWあたり2.2万円の差が生じています。

 新築なら太陽光発電の設置に関する設計を事前に進められるだけではなく、建築の際に配線工事も行えるため、後付けより費用を抑えることが可能です。

 これから家を建てる方は、設計段階で太陽光発電の設置について検討しておくといいでしょう。

新築で太陽光発電は設置するべき？補助金や義務化についても解説！

産業用太陽光発電の方が1kWあたりの価格が安い傾向

出力10kＷ以上の産業用太陽光発電（事業用太陽光発電）は、どの設備規模でも全体的に安くなっているのが特徴です。

 また、発電量が多ければ多いほど、設置費用は安くなる傾向があります。そのため、住宅用太陽光発電と比較すると、1kWあたりの費用は低額です。以下の表を参考にごらんください。以下に2022年度の設置費用を紹介します。

出力	設置費用相場（1kWあたり）
10kW以上50kW未満	24.7万円
50kW以上250kW未満	17.3万円
250kW以上500kW未満	17.0万円
500kW以上1,000kW未満	16.2万円
1,000kW以上	18.0万円

 産業用太陽光発電の場合は、住宅用太陽光発電と異なり設備を設置するための土地が必要です。土地を別途取得する場合は、上記の設置費用に加えて土地取得費用や造成工事の費用がかかります。

参照：経済産業省「令和5年度以降の調達価格等に関する意見」

太陽光発電設備費用の内訳について

ここでは、設置費用の内訳について確認していきましょう。

以下に太陽光発電設備の内訳を紹介します。それぞれどのような役割があり、購入ポイントは何かをまとめました。

名称	役割と購入ポイント	一般的な費用
太陽光パネル	・メーカーやシリーズによって発電効率や耐久性など異なるため機能を確認 ・塩害リスクがある積雪量の多い環境下は固定方法や耐荷重、太陽電池の素材なども含めて比較検討するのが重要	1kWあたり14万円～30万円台
パワーコンディショナ	・太陽光で発電した電力を直流から交流へ変換するための装置 ・変換効率の高いものを選ぶことが重要 ・自立運転機能があれば災害などの停電時に活用可能	1kWあたり4万円～
ケーブル（配線	・太陽光パネルの配線用CVケーブル ・屋内の配線用IVケーブルやVVFケーブル ・耐久性や用途で選ぶ	1kWあたり4,000円～8,000円程度
接続箱	・配線をまとめるために必要（パワコンに気見込まれている場合は必要ない） ・変換効率の高いものを選ぶ	1個あたり3万円前後
発電モニター	・発電量や売電量を遠隔でも確認できるシステム ・電力を有効活用可能	1台10万円前後
架台	・太陽光パネルや各種機器を支えるための土台 ・雪害の多い地域なら雪の重さに耐えられる耐久性のあるものを選ぶ	1kWあたり2万円前後

 太陽光発電の設置費用には、この他設備の組み立てや設置工事にかかる費用も含まれます。

 本体価格の中で最も高いのは太陽光パネルです。設置費用を抑えるには、太陽光パネルを比較検討していくことが一番大切と言えるでしょう。

 変換効率20％台の高効率で比較的安価な太陽光パネルは、カナディアンソーラーやネクストエナジー、Qセルズです。価格は、1kWあたり21.0～24万円台と他メーカーより5万円前後安く抑えられています。参考にしてください。

カナディアンソーラーの製品一覧はこちら

ネクストエナジーの製品一覧はこちら

Qセルズの製品一覧はこちら

太陽光発電の設置費用は回収できる？

ここからは、太陽光発電の設置費用を回収するための期間や短縮する方法を紹介します。

一般的には10年～15年程度で回収可能

住宅用太陽光発電の初期費用は、一般的に設置から10年程度で回収できるよう調整されています。産業用太陽光発電の場合は、10年～15年程度です。

 太陽光発電はFIT制度の対象設備なので、出力10kWで10年間、10kW以上で20年間、電気を一定の価格で買い取ってもらえます。

 買い取り価格は年々下落しているものの、冒頭で紹介したように設置費用も年々安くなっているため、売電収入で初期費用の回収することは十分可能です。

蓄電池を導入することでさらにメリットがアップ！

太陽光発電を導入する際に同時に蓄電池の導入をオススメします。、初期費用回収期間を短縮させるために重要なポイントになります。

 太陽光発電単体では、発電した電気を貯めたり任意のタイミングで放電したりできません。つまり、発電した電気をその場で消費しなければ、電力の損失量が増えてしまい、売電収入や電気料金の削減効果に影響を与えます。

 蓄電池は、電気を貯めたり任意のタイミングで消費したりできます。さらに太陽光発電用の蓄電池は、時間帯や発電量、自宅の消費電力量に合わせて蓄電や放電の制御を行ってもらえます。

 ただし、蓄電池の導入にも費用が掛かるので、予算に合った蓄電池の選定が必要です。

 エコでんちでは、100種類以上の蓄電池からお客様のご要望に合った蓄電池を選定・ご提案いたします。

 太陽光発電や蓄電池の導入を検討されている方は、ぜひ1度お問い合わせください。

太陽光発電の設置費用を抑えるためのポイント

ここからは、太陽光発電の設置費用を抑えるために覚えておきたいポイントをご紹介します。

ポイント①販売店の比較と相見積もり

太陽光発電の設置費用を抑えるには、複数の販売店から見積もりをとり、比較しながら検討を進めていくのが重要です。

 太陽光発電の販売店は、大きく分けて以下の4種類になります。

・ネット販売

・量販店

・訪問販売

・工務店

 一般的に費用が低額なのは、ネット販売でしょう。ネット販売業者は、店舗の維持管理費用や営業費用がかからないため、その分設置費用を抑えられるという傾向があります。

 ただし、1社のみで判断してしまうと、施工品質や価格で損をしてしまう可能性があります。販売店へ相談する際は、2社以上の販売店から見積もりを提示してもらい、各項目の費用や施工内容を確認し、担当者の対応と費用を比較しましょう。

ポイント②価格が安い太陽光パネルから比較検討

太陽光パネルは設置費用の大部分を占めるため、可能な限り安いパネルを選択するという考え方もあります。

 ただし、価格の安すぎる太陽光パネルは、耐久性や発電効率、太陽電池の品質などに問題が生じしている可能性もあり、注意が必要です。

 太陽光パネルは、発電量や売電収入に関わる重要な機器なので、実績のあるメーカーから価格を比較してみるのがおすすめです。エコでんちはこれまで多数の販売実績があり、安心してご利用いただけます。

ポイント③補助金制度を活用！事例も紹介

設置費用をより安く抑えたい時は、補助金制度を活用するのもオススメです。

 日本は個人や法人向けに自家消費型太陽光発電やZEH住宅、蓄電池に関する補助金制度を実施しています。国の補助金制度は、経済産業省の資源エネルギー庁や環境省のＨＰにまとめられているのでぜひご覧ください。

 また、自治体の中には、独自で太陽光発電や蓄電関連の補助金制度を立ち上げている自治体もあります。ただし、自治体によっては太陽光発電システム単体では補助金が出ない場合があるので注意が必要です。現在は蓄電池を併用しなければ補助金がおりないなど、条件がある場合があるのでしっかりと確認しましょう。

 自治体の補助金制度については、自治体ＨＰや窓口で確認できます。

【各自治体補助金制度紹介】

各自治体の補助金制度をいくつかご紹介します。

※2022年度のものを参考にしていますので最新は各自治体のHPで確認ください。

・東京都「東京ゼロエミ住宅導入促進事業」

・神奈川県川崎市「令和4年度「スマートハウス補助金」」

・千葉県千葉市「住宅用設備等脱炭素化促進事業補助金（令和4年度）」

・福島県「令和4年度福島県住宅用太陽光発電設備等補助制度」

・三重県四日市市「令和４年度四日市市スマートシティ構築促進補助金」

太陽光発電の設置後にかかる費用

最後は、太陽光発電の設置後にかかる費用についてまとめました。

メンテナンス費用

太陽光発電を5年10年と稼働させるには、定期的なメンテナンスを実施する必要があります。また、FIT認定を受けた太陽光発電は、2017年の改正FIT法によってメンテナンス義務化の対象です。

 メンテナンス義務化によって定められた内容は、資源エネルギー庁の事業計画策定ガイドラインに記載されています。

 メンテナンス作業そのものは、太陽光発電の施工業者へ依頼できますし業者でなければ対応できない内容もあります。ただし、メンテナンス費用はかかるため、売電収入などから予算を確保しておくことが大切です。

 メンテナンス費用は、住宅用太陽光発電で年間5～10万円程度、出力50kW未満の産業用太陽光発電で年間10万円～15万円程度の相場です。出力50kW以上の場合は、年間100万円以上かかります。

太陽光発電設備にメンテナンスが必要な理由と費用・方法

保険料

自然災害などによる破損で被った損害や修理費用は、メーカー保証でカバーしてもらえません。そのため、動産総合保険や火災保険などへ別途加入する必要があります。

 保険料は、保険の種類や設備規模によって変わるものの、一般的に初期費用の3.0％前後と想定されています。

解体撤去費用

費用負担や何らかの理由で太陽光発電を手放したい時は、解体業者などへ解体・撤去の依頼を行う必要があります。

 解体撤去にかかる費用は、住宅用太陽光発電で15万円程度かかります。産業用太陽光発電の場合は、100万円以上かかる場合があるので覚えておきましょう。

 なお、出力10kW以上の太陽光発電に関しては、廃棄費用の積立が義務化される予定です。積立の対象期間は、FIT期間終了年の10年前から終了年までとされています。積立期間では、売電収入から差し引かれる形になるので、自動で積み立てられる仕組みです。

まとめ　太陽光発電の設置費用は1kW20万円を下回りつつある！

太陽光パネルの価格は、1kWあたり20万円を下回るケースもあり、費用負担を抑えたい方にとってメリットは年々高まっています。

 太陽光発電の導入を考えている方は、今回の記事を参考に太陽光発電や太陽光パネルの価格を比較し、導入を検討してみてはいかがでしょうか。また、同時に蓄電池を導入することもオススメします。

 エコでんちでは、自家消費型太陽光発電システムや初期費用0円で導入可能なプランをご提案！初期費用0円プラン「ソーラーメイト」は、設置費用0円で発電した電気を活用することが可能です。一般的な設置方法との大きな違いは、自家消費分の電気料金を支払うという点です。また、契約期間終了後は0円で太陽光発電システムをもらえて、自家消費分に対する電気料金の請求もありません。

 自家消費型太陽光発電を検討していて費用負担に悩む方は、特にメリットがあります。太陽光発電や蓄電池の導入を検討の際は、エコでんちへお気軽にお問い合わせください。