太陽光パネルの設置で元が取れるの？特徴やメーカーについてもわかりやすく解説！

2022年から続く物価高や燃料価格高騰は、毎月の家計負担につながり、日々悩んでいるご家庭も多いかと思います。

 中には、住宅用太陽光発電の導入を検討しているものの、今から設置して元が取れるか心配な方もいるのではないでしょうか？

 そこで今回は、2023年から太陽光パネルを自宅に設置しても元が取れるのか、太陽光パネルおよび太陽光発電の初期費用、回収期間について分かりやすく紹介します。

 太陽光発電の元が取れるのか確認した上で検討したい方や2023年から太陽光パネルを自宅に設置してもメリットを得られるのか知りたい方などは、参考にしてみてください。

太陽光パネルについておさらい

まずは、初めて住宅用太陽光発電を導入する方に向けて太陽光パネルの特徴についておさらいしていきます。

太陽光を直流の電気へ変換

太陽光パネルは、太陽から降り注がれている光を太陽電池で電気へ変換させられるのが特徴です。また、パネル内には、複数の太陽電池が組み込まれています。

 ただし、太陽光パネルで発電できる電気は直流なので、そのまま自宅のコンセントへ電力供給できませんし、住宅設備へ供給することもできません。

 そこで、太陽光発電システムには、パワーコンディショナという直流・交流変換装置が取り付けられています。パワーコンディショナは、システム全体の制御や太陽光パネルから流れてきた直流の電気を家庭で使用可能な交流電気へ変換してくれます。

 そのため、これから太陽光パネルを取り付けたい時は、パワーコンディショナの性能や機能についても注目しましょう。

住宅用太陽光発電は屋根設置が一般的

自宅に太陽光パネルを設置する場合は、一般的に住宅の屋根に取り付けます。

 具体的には、住宅の屋根に太陽光パネルの固定部品でもある架台を取り付け、その上に太陽光パネルを設置する流れです。また、パワーコンディショナを住宅内へ設置したり配線類を接続したりします。

 なお、住宅用太陽光発電の設置場所は、必ずしも住宅の屋根ではありません。近年では、住宅用ソーラーカーポートという商品も販売され始めています。

 ソーラーカーポートは、駐車場に設置されているカーポートと太陽光発電システムを組み合わせた商品です。

 住宅の屋根に取り付けられない時や住宅用太陽光発電の発電量では少ないという時は、ソーラーカーポートについても検討してみるのがおすすめです。

太陽光発電の価格相場

太陽光パネルの価格相場は、1kWあたり25万円～35万円前後で推移しています。

 太陽光パネルの価格は、1枚あたりではなく1kW単位で比較するのが一般的です。太陽光発電の初期費用は、メーカーや製品、施工費用、周辺機器の価格など、さまざまな要因で大きく変化します。そのため、1枚の価格で比較しても、正確に初期費用を確認できません。

 太陽光パネルの価格については、技術開発や量産化に伴い年々安くなっています。さらに発電効率が向上しているので、コストパフォーマンスという点でも2023年から始めるメリットはあります。

主な太陽光パネルメーカー

2023年時点で太陽光パネルを製造している主な国内メーカーは、長州産業やシャープ、ネクストエナジー、京セラ、DMMエナジーです。発電効率の高さや品質面でメリットがあります。

 海外メーカーは、カナディアンソーラー、Qセルズなどが代表的です。海外製太陽光パネルは、国内メーカーより安価な傾向で、コスト面でメリットがあります。

 過去にパナソニックや東芝、ソーラーフロンティアは、自社で太陽光パネルを生産していましたが2023年時点で撤退しています。ただし、ソーラーフロンティアは、OEM体制に切り替えて、太陽光パネルの販売を継続しています。また、パナソニックは、住宅用太陽光発電の販売、太陽光パネル以外の機器生産について継続している状況です。

太陽光パネルの寿命

太陽光パネルの寿命は、一般的に25年～30年程度とされています。

 そのため、住宅用太陽光発電を設置した場合は、25年～30年を目安に太陽光パネルの交換や撤去などを検討する必要があります。

 太陽光パネルを長持ちさせるには、O＆M業者や施工販売業者のメンテナンスサービスで、定期的に保守点検・修理してもらうのが大切です。また、保証制度を活用すると、施工不良や製品不良といった損害を補償してもらえます。

2023年から太陽光パネルを自宅に設置しても元が取れる？

結論から説明すると2023年から太陽光発電を始めても、元が取れる状況となっています。

 FIT制度の固定買取価格は年々下落傾向ですが、太陽光発電の初期費用も年々安くなっているので、利回り10％前後の水準を保っています。

 つまり、住宅用太陽光発電を設置してから10年前後で元が取れる計算です。

 さらに太陽光発電メーカーは、日々太陽光パネルや周辺機器の改良や新製品の研究開発を行っていて、年々性能の高い製品が発売されています。

 一昔前まで発電効率10％前半だった太陽光パネルは、今や20％台に突入しています。

 また、大学や企業で研究されている開発用のパネルでは、発電効率30％台の高出力を記録しているケースもあります。

 このように太陽光発電のコストパフォーマンスは高いので、今後も元が取れる設備として普及していくことが予想されます。

太陽光パネルの設置後、固定買取期間以内に元を取るには？

住宅用太陽光発電で元が取れるということを把握したあとは、固定買取期間内に元を取る方法について確認していきましょう。

 太陽光発電の強みであり注意すべき点でもあるのが、FIT制度の固定買取価格と期間です。FIT制度は、太陽光発電を含む再生可能エネルギーの電力を、電力会社が一定期間買い取る義務を課した制度です。住宅用太陽光発電の場合は、FIT認定を受けてから10年間固定買取価格で電力を買い取ってもらえます。

 また、出力10kW未満の住宅用太陽光発電でFIT認定を受けた場合は、市場で取引されている価格よりも高い単価で10年間売電することも可能です。

 つまり、10年間は、経済的メリットの高い状況で初期費用を回収できるということです。

 しかし、年々固定買取価格が下落しているので、売電収入自体は減少傾向でもあります。

効率よく自家消費を行う

住宅用太陽光発電で発電した電気は、効率よく自家消費していくのが大切です。

 自家消費は、発電した電気を自宅で使用していくことを指しています。たとえば、太陽光パネルから発電した電気を、自宅のコンセントから使用したりIHクッキングヒーターなどの住宅設備で使用したりできます。

 発電した電気を無駄にせず自家消費していけば電力会社からの買電量（電力の購入量）を抑えられるので、電気料金の削減につながります。

 特に2023年の燃料費調整額や再エネ賦課金の負担は大きく、自家消費によるメリットは多いといえます。

 なぜなら自家消費すれば、買電量を抑えられるだけでなく、燃料費調整額や再エネ賦課金といった電気料金に上乗せされるコストも減らせるからです。

 出力5kWの住宅用太陽光発電を設置した場合は、毎月4,000円～の電気料金削減を達成できる可能性があります。

売電収入を初期費用に充てる

住宅用太陽光発電の売電収入は、他の用途に使用せず、初期費用に充てるのが大切です。

 住宅用太陽光発電を購入する際は、一般的にローンを組みます。毎月の返済額を売電収入へ充てれば、生活費や貯蓄から負担せずに済みます。

 また、FIT制度の認定を受けた住宅用太陽光発電は、10年間固定買取価格で電気を買い取ってもらえます。

 2023年度の固定買取価格は1kWhあたり16円で、出力5kWの太陽光発電なら1ヶ月あたり6,800円前後の売電収入を得られる計算です。

  一般的に自家消費量は発電量の20％弱なので、残り80％の売電収入を手元に残しておかなければ10年以内に初期費用を回収できない可能性があります。なお、FIT認定を受けた住宅太陽光発電は余剰買取方式なので、発電した電力を自家消費したのち余った電力のみ売電できるのが特徴です。そのため、初期費用回収期間を考えるときは、自家消費と売電の経済的メリットを総合的に判断しましょう。

 また、太陽光発電の元が取れるまでは、売電収入を初期費用の返済に充てるのが重要です。

卒FIT(固定買取り、売電終了)後に自家消費できるものはどれ？効率よく活用する方法について解説

 初期費用を抑える

設置から10年以内に元を取るには、初期費用を抑えられるよう業者選びについて気を付けましょう。

 住宅用太陽光発電の本体価格と設置工事費用は、販売店や施工業者によって変わります。

 相場より高い業者と契約してしまうと、初期費用の回収期間を短縮させることが難しくなってしまいます。

 つまり、相場より同程度もしくは安ければ、その分初期費用の回収期間を短縮できますし、10年以内に元を取れる可能性が高くなります。

 ただし、初期費用を抑えるには、価格に加えて見積内容の比較や実績などから慎重に選定していくのが大切です。

 値段だけで判断すると、施工不良による故障や破損、発電量低下といった損失を被る可能性があります。故障や破損が頻発してしまうと修理や部品交換による費用負担もかさんでしまい、回収期間を短縮できません。

 なお、弊社エコでんちの場合は、施工実績12,000件、各メーカーからの大量仕入れで業界最安値を実現しております。

 また、各種メーカー施工IDを所有し、かつ施工内容や部材にこだわりのある実績豊富な施工店のみと提携しているので、高い施工品質をご提供いたします。

 太陽光発電の初期費用を抑えたい、何を選べばいいかわからないといった時は、お気軽にお電話やメールよりお問い合わせください。

これからますます高騰するとされる電気代は太陽光・蓄電池の自家消費で解決！

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蓄電池と併用させる

家庭用蓄電池との併用で、初期費用の回収期間を短縮できる可能性があります。

 家庭用蓄電池とは、太陽光発電と連携可能な蓄電ユニットのことで、蓄電容量3kWh台のコンパクトなタイプから10kWh前後までの比較的大容量のタイプが販売されています。

 太陽光発電単体の運用では電気を貯めることができません。電気を貯められないということは、発電のできない夜間や早朝、消費電力の多い時間帯に自家消費や売電を行えません。

 そこで家庭用蓄電池を併用すれば、日中の余った電気を貯めておき、夜間や消費電力の多い時間帯に効率よく自家消費できます。

 さらに時間帯別の電気料金プランに加入しているご家庭は、夜間や深夜帯の安い電気を蓄電池に貯めておき、割高な時間帯に自家消費することで、電気料金の削減効果を伸ばすことが可能です。

 電気料金の削減効果を伸ばすことができれば手元に残る生活費が増えるので、費用回収に充てられる資金も増えます。また、費用回収期間を短縮することが可能です。

 さらに家庭用蓄電池があれば効率よく電気を活用できるので、初期費用回収後の運用時にも役立ちます。

 ただし、家庭用蓄電池の初期費用負担が発生するので、同時設置できるかどうか家計負担とのバランスを考慮するのも大切です。

 エコでんちでは、住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池の補助金制度に関する調査やご提案についても対応しているので、両設備の費用負担軽減へ向けた対策を進めやすくなります。

 家庭用蓄電池の設置も検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。

太陽光発電システムと蓄電池を同時に設置するメリット・デメリット

太陽光パネルの設置費用について元を取るシミュレーション

ここからは住宅用太陽光発電で元を取るためのシミュレーションを行ってみます。

 出力5kWの住宅用太陽光発電を導入した場合、初期費用は75～120万円程度です。年間10万円の電気代削減額＋売電収入を得られれば、10年～12年間で元が取れます。

 また、1ヶ月の電気代は1万円と仮定します。

 1日の自家消費量が発電量に対して20％と仮定した場合、1ヶ月あたり1,400円前後の電気料金削減額を期待できます。（日中も電気使用している場合、15％程度の自家消費率と仮定）年間の電気代削減額は、約16,800円です。

 出力5kWの年間発電量は約5,800kWhなので、自家消費15％を差し引いて4,930kWh分の電気を売電できる計算です。

 2023年度の固定買取価格1kWh16円×4,930kWhで計算すると年間の売電収入は、78,880円になります。

 電気代削減効果と合わせると経済的メリットは、年間95,680円です。初期費用120万円の場合は約13v年、初期費用100万円であれば10～11年で元が取れる計算です。

 初期費用回収の時期が固定買取期間を過ぎてしまう時は、販売店や太陽光パネルメーカーを変更してみるのも大切です。

また、自治体独自の補助金制度を活用できれば、設置から10年以内に元が取れる可能性もあります。

 エコでんちでは補助金制度に関する情報も更新しているので、ぜひ参考にしてみてください。

太陽光発電のシミュレーション方法や重要性について分かりやすく解説！

太陽光パネルの初期費用を抑えるには補助金制度を活用しよう！

住宅用太陽光発電の元が取れるまで10年を超えてしまう場合は、補助金制度を利用できないか確認してみることをおすすめします。

 それでは、2023年時点での補助金制度に関する状況を紹介していきます。

国の補助金制度はない

2023年時点で国による住宅用太陽光発電の補助金制度は、実施されていません。

 住宅用太陽光発電関連の補助金制度は2014年に終了し、その後再開や新たな制度など立ち上がっていません。

 さらに2023年に実施されている国の補助金制度は主に太陽光発電企業や関連企業向けなので、自治体の補助金制度を調べてみることをおすすめします。

自治体の補助金制度なら受けられる可能性がある

自治体の場合は、独自の補助金制度を実施しています。そのため、2023年時点でも住宅用太陽光発電関連の補助金制度を受けられる可能性があります。

 たとえば、東京都の「既存住宅における省エネ改修促進事業　災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」という2022年度に実施された補助金事業は、既存の住宅に高断熱窓もしくは高断熱ドアの設置、複層ガラスもしくは二重窓を設置した上で、太陽光発電を導入した場合に太陽光発電システムに対する補助金も交付してもらえます。

補助金額は、出力3kW未満で1kWあたり15万円（上限45万円）、出力3kWを超える場合は1kWあたり12万円（出力50kW未満）です。3kWを超えて3.75kW未満の場合は、一律45万円になります。

 2023年度も実施されるかは2023年3月時点で発表されていないため、今後の情報を待ちましょう。

 他にも福島県会津若松市では、「令和4年度福島県住宅用太陽光発電設備等補助制度」という補助金事業を2022年に実施しました。住宅用太陽光発電設置時に1kWあたり4万円（上限16万円）の補助金を交付してもらえました。

 住宅用太陽光発電設置から10年以内に元が取れない場合は、自治体の窓口やHPから補助金制度を調べてみてはいかがでしょうか。

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2023年も太陽光パネルの設置で経済的メリットを得られる！

住宅用太陽光発電の元が取れるまでの期間は、設備設置およびFIT認定から10年前後です。

 また、蓄電池との併用や自治体独自の補助金制度を活用すれば、初期費用の回収期間を10年未満にすることがが可能です。

 電気料金を削減したい方や売電収入に関心を持っている方は、今回の記事を参考に住宅用太陽光発電を検討してみてはいかがでしょうか？

 弊社エコでんちでは、家庭用蓄電池の他、住宅用太陽光発電やV2Hを多数取り扱っています。

 環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」と「うちエコ相談員」を取得した専門アドバイザーが、お客様のご要望に合わせたプランをご提案いたします。

 また、コールセンターと資料を共有できる最新オンラインシステムにより、ご自宅から太陽光発電の見積内容やメーカーごとの機能や価格などをご確認したのち、じっくり判断することも可能です。

 お電話やメール、LINEにてご相談を受け付け中ですので、お気軽にご相談ください。弊社HPの無料お見積もりフォームからは、簡単に設置費用を確認いただけます。