蓄電池は元が取れる住宅設備？費用や回収期間についてわかりやすく解説！

2022年から高騰している電気料金で悩むご家庭の中には、家庭用蓄電池で少しでも家計負担を軽減できるか調べているご家庭も多いのではないでしょうか？

また、元が取れるかどうか知りたい方もいるのではないでしょうか。

家庭用蓄電池は、電力会社から購入した電気や太陽光発電の電気を好きなタイミングで貯めたり活用したりできるのが特長です。 

そこで今回は、家庭用蓄電池は元がとれる住宅設備なのか、そして初期費用や回収期間について分かりやすく紹介します。

家庭用蓄電池の導入を検討している方や家庭用蓄電池の費用負担が気になる方などは、参考にしてみてください。

 

そもそも家庭用蓄電池の元が取れるとは？

初めて家庭用蓄電池を調べている方の中には

「元が取れている状態ってどういうこと？」といったように元が取れるという意味が分からない方も多いかと思います。 

家庭用蓄電池における元が取れる状態というのは、初期費用の回収状況を指しています。 

それでは、家庭用蓄電池の元が取れる状態や意味について確認していきましょう。

初期費用を何年で回収できるかということ

家庭用蓄電池の元が取れるとは、初期費用を回収できるかどうかという意味のことです。

太陽光との連携型蓄電池には、100万円～の初期費用がかかります。

初期費用を相殺できるほどの電気料金削減効果を得られれば、設置および経済的メリットのある設備といえますね。

反対に初期費用を回収できない・回収までに50年や100年といった時間がかかるのであれば、経済的デメリットの大きい設備です。 

たとえば、初期費用100万円の蓄電池を設置した場合、年間の電気料金削減額10万円なら10年程度で元が取れます。（ランニングコストなど除く） 

一方、年間の電気料金削減額が1万円の場合は、10年や20年で初期費用を回収できません。

そのため、元が取れない状況といえます。 

ですが現実的には蓄電池の回収時期は15年～20年で元を取ってゆくのが一般的です。

10年で元が取れなければメリットが無いとお考えの方もいますが、ここで考えていただきたいのが蓄電池の寿命です。

12000サイクルの蓄電池であれば一日1サイクルの充放電をすると仮定した場合、使用可能年数は約33年も使用することができます。

ただし33年でぱったり使用できなくなるわけではなく、充放電を繰り返していくと徐々に電極の劣化によって初期容量の70％しか使用できなくなるといった具合ですので、場合によっては40年～50年も使用することも可能です。

つまり15年～20年で元を取ってしまえば、その後は長期間にわたり経済メリットの恩恵を受けることが可能です。 

15年や20年といった年数で初期費用を回収できるかどうかが、元を取るために重要なポイントです。

一般的には保証期間を基準に回収期間を計算する

家庭用蓄電池の元が取れているといえる回収期間は、一般的に保証期間を基準に計算されています。 

蓄電池の保証期間を基準にしておけば、万が一故障してしまっても補償してもらえますし、回収期間の調整不要です。

しかし、保証期間終了後に元が取れる計算をしてしまうと、故障による費用負担を軽減できず、回収期間の延長につながります。 

そのため、家庭用蓄電池を購入する時は、初期費用だけでなく保証制度の内容や期間、補償限度額などを確認しておくのが大切です。

蓄電池の保証について

家庭用蓄電池の元を取る方法

家庭用蓄電池の元が取れるという意味を把握したあとは、元を取る方法について確認していきましょう。 

家庭用蓄電池の場合は、主に2種類の方法があります。

時間帯別の電気料金プランで元を取れる場合がある

家庭用蓄電池単体で運用していく時は、時間帯別の電気料金プランを活用することで元を取ることが可能です。 

時間帯別の電気料金プランとは、深夜帯などの特定の時間帯でのみ電力量料金を安くしてもらえるプランのことです。

電気料金プランは、基本料金と電力量料金で構成されています。

電力量料金は単価×電気使用量という仕組みなので、単価が安ければ安いほど電気料金削減効果につながります。

東京電力の「夜トクプラン」は、以下のようなプランです。

プラン名	内容
夜トク8	基本料金（1kW）：214.50円 電力量料金（1kWh）：7時～23時まで32.74円 23時～翌日の7時まで21.16円
夜トク12	基本料金（1kW）： 214.50円 電力量料金（1kWh）：9時～21時まで34.39円 21時～翌日の9時まで22.97円

上記のように電力量料金の安い時間帯に家庭用蓄電池で充電し、電力使用量の多い時間帯に自家消費すれば、高い電力量料金の電気購入量を抑えられます。

また、電気料金削減効果を狙える可能性があります。 

しかし、2022年から続く燃料価格の高騰などで電力会社によっては、電気料金プランの見直しや価格上昇といったケースも出ています。 

電気料金プランの状況にかかわらず家庭用蓄電池の元を取りたい時は、次に紹介する太陽光発電との併用がおすすめです。

太陽光発電との併用で効率的に費用改修が可能

家庭用蓄電池と太陽光発電を併用した場合は、よりシンプルかつ効率的に電気料金を削減することができます。また、元を取りやすい方法といえます。 

住宅用太陽光発電を設置した場合は、発電した電気を自宅で使用し、余った電気を売電できるのが特長です。

さらにFIT制度のおかげで、10年間固定の単価で電気を買い取ってもらえます。 

そのため、売電収入を蓄電池の初期費用へ充てることが可能です。

さらに太陽光発電で自家消費できるため、電気料金の削減効果を大幅に伸ばせます。 

このように太陽光発電の併用では、売電収入と自家消費によって電気料金削減効果と初期費用回収を行えるのが強みです。

家庭用蓄電池と太陽光発電との併用で元を取るには

続いては、太陽光発電の併用で家庭用蓄電池の元を取るために重要なポイントを紹介します。

FIT制度を活用している時は時間帯別プランも利用してみる

FIT制度の固定買取期間中は、太陽光発電の自家消費に加えて、時間帯別プランを組み合わせてみるのがおすすめです。 

固定買取期間中の単価は、卒FIT後より高い金額です。

そのため、太陽光発電で発電された電気を自家消費と売電に充てた方が、太陽光発電と蓄電池の初期費用回収期間を短縮しやすいといえます。 

また、余った電気を売電に充てるということは、家庭用蓄電池の運用頻度が減ってしまいます。 

そこで時間帯別プランで夜間の割安な電気を蓄電池に貯めておき、太陽光発電の発電量が少ない時間帯に自家消費すれば、割高な電気を購入せずに済みます。 

このように太陽光発電の自家消費と売電＋家庭用蓄電池と時間帯別プランの組み合わせは、元を取る上で無駄のない運用方法といえるのではないでしょうか。

卒FIT後は蓄電池の利用頻度を高める

卒FIT後も家庭用蓄電池の初期費用を回収しなければいけない時は、太陽光発電で余った電気を蓄電池へ積極的に貯めていくのがおすすめです。 

卒FIT後（FIT期間終了）は、固定買取単価より安い単価でしか電気を買い取ってもらえません。

そのため、売電収入で元を取るには時間がかかってしまいます。 

太陽光発電で発電した電気を自家消費したのち、それでも余った電気は、家庭用蓄電池へ全て貯めておきます。

貯めた電気を太陽光発電で発電できない夜間や朝に自家消費することで、電気料金の削減効果を伸ばすことができます。 

特に日中の電気使用量が少ないご家庭は、太陽光発電で発電した電気を貯めやすい環境にあります。

蓄電池と太陽光発電の発電能力とのバランスを考慮する

効率よく家庭用蓄電池を活用していき、かつ設置から10年前後で元を取るには、設備規模と消費電力量、太陽光発電の発電能力などを見極める必要があります。 

蓄電池を選ぶ時に蓄電容量を確認しないと、貯めた電気を使いきれず無駄にしてしまいますし、元を取るまでに時間がかかってしまいます。

また、蓄電容量が大きかれば大きいほど、充電時間がかかります。 

反対に、太陽光発電で発電した電気を貯めきれない小さな蓄電池を購入した場合、電気を貯めておけず損失につながります。（損失：電気を使い切れず消失してしまうこと） 

そのため、家庭用蓄電池を選ぶ時は、蓄電容量と家庭内の消費電力量や発電量を比較するのが大切です。 

太陽光発電の出力は、1時間あたりの蓄電容量に変換できます。出力5kWの太陽光発電なら、1時間あたり5kWh発電できます。

さらに1日にフルパワーで発電できるのは3時間程度なので、15kWh前後の電気を活用できるということです。

実際は家庭内で自家消費するため、蓄電池へ充電されるのは14kWh未満になります。 

10kWhや9kWhの蓄電容量を持つ蓄電池を設置すれば、太陽光発電で発電された電気を無駄なく貯めておくことが可能です。 

なお、エコでんちでは、太陽光発電の出力やお客様のライフスタイルに合った蓄電池を、100種類以上の製品からご提案いたします。

まずはお気軽にご相談ください。

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蓄電池の機能を確認

家庭用蓄電池と太陽光発電を併用する時は、蓄電池の機能を理解しておくこともスピーディに元を取るために重要なポイントです。 

蓄電池は、単機能型とハイブリッド型の2種類に分かれています。

単機能型の蓄電池を選んだ場合は、太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナをそれぞれ設置および接続しなければ連携できません。

また、2種類のパワーコンディショナを活用するため、発電や蓄電池した電気のうち何％か失ってしまいます。 

一方、ハイブリッド型の蓄電池には、太陽光発電と蓄電池を1台で制御可能なパワーコンディショナが付いています。

電気の損失率を抑えられますし、コストカットというメリットも得られます。 

蓄電池の初期費用を早期に回収したい時は、ハイブリッド型を検討してみるのがおすすめです。

家庭用蓄電池の元が取れるまでの費用をシミュレーション

ここでは、家庭用蓄電池の元が取れるまでの流れや金額感をシミュレーションしてみます。 

毎月の消費電力量が300kWh台の2人家族では、電気料金11,000円程度になります。ま

た、東京電力の夜トク8を契約している前提で考えてみましょう。 

出力5kWの太陽光発電と蓄電容量6kWhの家庭用蓄電池を導入した場合、自家消費分で4,000円程度、売電収入で4,000円～5,000円程度の経済的メリットを見込めます。（2022年度の固定買取価格17円（出力10kW未満）で仮定）

さらに夜トク8で夜間の安い電気を蓄電池へ貯めると、日中の通常単価との差額で1ヶ月あたり約2,080円の電気料金削減額を期待できる状況です。 

1年間の経済的メリットは約12万1,000円です。蓄電容量6kWh前後の家庭用蓄電池は初期費用150万円程度なので、13年で元が取れる計算となります。 

太陽光発電と同時に設置すれば、売電収入や発電した電気の自家消費などで経済的メリットを大きくさせることが可能です。

家庭用蓄電池の初期費用を抑えるには

最後は、家庭用蓄電池の元が取れるかどうかに関わる、初期費用の負担軽減策について考えていきましょう。

施工費用の安い優良業者を探す

施工費用の安い、優良業者を探すことは、家庭用蓄電池の初期費用負担を抑えるために欠かせないポイントです。 

家庭用蓄電池の初期費用は、本体価格と設置工事の2種類で構成されています。

それぞれの費用は、各販売店や施工業者によって異なります。

そのため、下調べせずに施工業者を選んでしまうと、相場より高い金額の見積もりを提示される可能性があります。 

また、施工品質は重要なので、相場より少し安くなおかつ施工品質の安定した業者を探しましょう。 

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補助金制度を活用して初期費用負担を軽減

国や自治体の補助金制度の中には、家庭用蓄電池向けの制度も含まれています。 

たとえば、東京都の「家庭における蓄電池導入促進事業」という補助金制度では、家庭用蓄電池の初期費用も補助金の対象とされています。 

具体的には、太陽光発電とセットで導入し、なおかつ1kWhあたり20万円以下の費用であれば、蓄電容量1kWhあたり10万円もしくは太陽光発電の出力1kWあたり20万円の補助金を交付してもらえます。（出力4kW未満の太陽光発電なら1kWあたり10万円の補助金のみ） 

補助金制度は、10万円単位で補助金を交付してもらえるケースが多いので、初期費用の回収期間を短縮できます。

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家庭用蓄電池は太陽光発電と併用した方が元を取りやすい

家庭用蓄電池は、設置から10年前後で元が取れる住宅設備です。

特に住宅用太陽光発電と組み合わせれば、効率的に電気を活用できますし、初期費用の回収期間を短縮できます。 

家庭用蓄電池の経済的メリットに惹かれている方や電気料金負担に悩む方は、今回の記事を参考にしながら家庭用蓄電池の購入を検討してみてはいかがでしょうか？ 

エコでんちでは、HP内の無料見積もりフォームから蓄電池や太陽光発電の見積もり依頼を受け付けています。 

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また、保険会社と提携した無料の自然災害補償を10年分お付けしておりますので、10年を基準に初期費用回収期間を設定しやすいサービス内容でございます。 

気になる方はお電話やメール、無料見積もりフォームからお気軽にご相談ください。

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