蓄電池は元が取れる？取れない？費用や回収期間についてわかりやすく解説！
最終更新日:2023.09.06 蓄電池
エネルギー価格の高騰により電気代の値上げが続く中、2024年の5月には政府による電気代の負担軽減も縮小され、さらに家計の負担が増えるといわれています。
電気代削減のために家庭用蓄電池に注目があつまっており、蓄電池の導入を検討している家庭も多いのではないでしょうか？
家庭用蓄電池は電気代の節約や災害時・停電時のバックアップ電源として利用できるなど、導入するメリットが多くあります。
しかし、一番気になるのは家庭用蓄電池は元が取れるのか、取れないのかではないでしょうか。
そこで今回は家庭用蓄電池を導入した場合、元が取れるのか、取れる場合には回収期間はどれぐらいかかるのかについて、初期費用なども含めて詳しく紹介します。
家庭用蓄電池の導入を検討している方や導入時の費用の負担が気になる方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
目次
そもそも家庭用蓄電池の元が取れるとは？
家庭用蓄電池を調べている方の中には「元が取れている状態ってどういうこと？」といったように元が取れるという意味が分からない方も多いかと思います。
家庭用蓄電池における元が取れる状態というのは、「初期費用の回収状況」を指しています。
それでは、家庭用蓄電池の元が取れる状態や意味について、2つのポイントから解説していきましょう。
初期費用を何年で回収できるかということ
家庭用蓄電池において「元が取れる」とは、その蓄電池の導入によって得られる電気代の削減のような経済的な利益が、導入にかかった初期費用を上回る状態を指します。
つまり、家庭用蓄電池を導入して元を取るためには、初期費用を回収できるかどうかがとても重要です。
初期費用を相殺できるほどの電気料金削減効果を得られれば、設置および経済的メリットのある設備といえるでしょう。
反対に初期費用を回収できない、回収までに数十年以上かかるという場合は、経済的デメリットの方が大きくなります。
具体的にみていきましょう。
家庭用蓄電池導入の初期費用は？
蓄電池の導入には大きく分けて「蓄電池の本体価格」「工事費用」2つのコストがあり、これらを合わせた費用が初期費用です。
「蓄電池の本体価格」は、メーカーや容量・搭載されている機能により金額が大きく異なりますが、一般的に7kWhから10kWhの容量で120万から180万円程度が相場となっています。
「工事費用」とは設置工事や電気工事に関する費用で、メーカーやラインナップ、設置場所が屋外なのか屋内なのかでも工事費用が変わってきますが、一般的な相場としては20万円から30万円程度です。
蓄電池の導入にかかる初期費用は、「蓄電池の本体価格」「工事費用」の合計で、140万から210万円程度になります。
この初期費用を回収することができれば、蓄電池は元がとれるということになります。
具体的にみていきましょう。
【初期費用100万円の蓄電池を設置し、10年で元を取ると考えた場合】
- 年間の電気料金削減額10万円なら
ランニングコストなどを除きますが、10年程度で元が取れます。
- 年間の電気料金削減額が1万円なら
10年や20年で初期費用を回収できないため、元がとれたとは言えません。
蓄電池の導入を検討する際に、できるだけ早く初期費用を回収したい、10年以内には元を取りたいと考える方が多くいます。
しかし、現実的に蓄電池の元が取れる回収時期は15年から20年が一般的です。
蓄電池は一度導入すると長きにわたり使用する設備です。
サイクル寿命が12,000サイクルの蓄電池を1日1サイクルの充放電をすると仮定した場合、約33年も使用することができます。
しかも33年でいきなり使用できなくなるわけではありません。
蓄電池は充放電を繰り返していくと、徐々に機器などの劣化によって初期容量の70％ほどしか使用できなくなるといった具合ですので、蓄電池の状態によっては40年～50年持つ可能性もあります。
つまり15年～20年で元を取ることができれば、その後は長期間にわたり経済メリットの恩恵を受けることが期待できるという事です。
このように考えると15年や20年といった年数で初期費用を回収できるかどうかが、元を取るための重要なポイントといえるでしょう。
保証期間を基準に回収期間を計算してみよう
家庭用蓄電池の元が取れているといえる回収期間は、一般的に蓄電池の保証期間を基準に計算されています。
保証期間とは、メーカーなどが蓄電池の性能や故障に対して保証を提供する期間です。保証期間中であれば、性能の低下や故障があった場合に修理や交換などが実施されています。
保証期間を基準にしておけば万が一故障してしまっても補償してもらえますし、回収期間の調整は不要です。
しかし、保証期間終了後に元が取れる計算をしてしまうと、故障などによる予期せぬ費用負担を軽減できず、回収期間の延長につながります。
そのため、家庭用蓄電池を購入する時は、初期費用だけでなく保証制度の内容や期間、補償限度額などを確認しておくのが大切です。
家庭用蓄電池の元を取るポイント紹介
ここから家庭用蓄電池を活用した電気代削減について実際の方法について確認をしていきましょう。
家庭用蓄電池の場合は主に2種類の方法があり、太陽光発電の有無でその活用方法が大きく異なります。
ポイント①時間帯別の電気料金プランを活用する
太陽光発電の設備を導入しておらず家庭用蓄電池単体で運用していく場合には、時間帯別の電気料金プランを活用することで電気代削減をすることができます。
多くの電力会社では、電力需要が低くなる深夜の電気料金が割安になる料金プランを用意しています。
電気料金プランは、基本料金と電力量料金で構成されており、時間帯別の電気料金プランとは、深夜帯などの特定の時間帯でのみ電力量料金を安くしてもらえるプランのことです。
電力量料金は単価×電気使用量という仕組みなので、単価が安ければ安いほど電気料金削減効果につながります。
東京電力の「夜トクプラン」は、以下のようなプランです。※2023年12月25日現在
|
プラン名 |
内容 |
|
夜トク8
|
基本料金（1kW）：230.67円
電力量料金（1kWh）：7時～23時まで42.80円
23時～翌日の7時まで31.84円
|
|
夜トク12 |
基本料金（1kW）： 230.67円
電力量料金（1kWh）：9時～21時まで44.36円
21時～翌日の9時まで33.53円 |
上記のように電力量料金の安い時間帯に蓄電池で充電し、電力使用量の多い時間帯に自家消費すれば、高い電力量料金の電気購入量を抑えられ、電気料金削減効果を狙うことが可能です。
この場合に注意したいのは昼間の電気料金が通常のプランよりも割高になることです。
昼間に自宅での滞在時間が多く電気の使用量が多い場合には、電力量料金の安い時間に蓄電池で貯めた電力ではまなかいきれず、逆に電気料金が高くなってしまう可能性があります。
各家庭でのライフスタイルを考慮して電力会社のプランを選ぶことが大切です。
2022年から続く燃料価格の高騰により、各電力会社は電気料金プランの見直しや価格の値上げを行っています。
そのため電気料金プランの状況にかかわらず蓄電池で電気代削減を狙っていく場合、次に紹介する太陽光発電との併用がおすすめです。
ポイント②太陽光発電との併用で効率的に電気代削減が可能
家庭用蓄電池と太陽光発電を併用することは、より効率的に電気料金を削減することに繋がり、元が取りやすい最適な方法と言えます。
住宅用太陽光発電を設置した場合は、太陽光で発電した電気を自宅で使用したり、余った電気を売電・蓄電池に貯めておくといった選択肢ができるのが特長です。
このように太陽光発電の併用は、売電収入と自家消費によって電気料金削減効果と売電収入の受給を行えるという二重の強みがあります。太陽光発電システム導入がまだの方は、蓄電池と同時に購入を検討することをオススメします。
家庭用蓄電池と太陽光発電との併用で元を取るために大切なことは？
それでは太陽光発電の併用で家庭用蓄電池の元を取るために大切なポイントをご紹介しましょう。
時間帯別プランを利用してさらにFIT制度をお得に活用する
FIT制度の固定買取期間中は、太陽光発電の自家消費に加えて、時間帯別プランを組み合わせてみるのがオススメです。
固定買取期間中の売電単価は、卒FIT後（FIT期間終了）より高い金額です。
そのため、太陽光発電で発電された電気を自家消費と売電に充てることで、太陽光発電と蓄電池の初期費用回収期間を短縮できる可能性があります。
時間帯別プランで夜間の割安な電気を蓄電池に貯めておき、太陽光発電の発電量が少ない時間帯に自家消費すれば、割高な電気を購入せずに済みます。
このように太陽光発電の自家消費と売電＋家庭用蓄電池と時間帯別プランの組み合わせは、元を取る上で無駄のない運用方法といえるでしょう。
卒FIT後は蓄電池を最大限に活用する
卒FIT後も家庭用蓄電池の初期費用を回収しなければいけない時は、太陽光発電で余った電気を蓄電池へ積極的に貯めることがオススメです。
卒FIT後（FIT期間終了）は、固定買取単価より安い単価でしか電気を買い取ってもらえません。
太陽光発電で発電した電気を自家消費したのち、余った電気は家庭用蓄電池へ全て貯めておくことで、太陽光発電で発電できない夜間や朝に自家消費することで、電気料金の削減効果を向上させることができます。
特に日中の電気使用量が少ないご家庭は、太陽光発電で発電した電気を貯めやすい環境にあるのでぜひ検討してください。
蓄電池と太陽光発電の発電能力とのバランスを考慮する
効率よく家庭用蓄電池を活用していき、かつ設置から15年前後で元を取るには、設備規模と消費電力量、太陽光発電の発電能力などを見極める必要があります。
蓄電池を選ぶ時に蓄電容量を確認しないと狙った電気代削減効果が得られないことがあります。
家庭用蓄電池を選ぶ時は、蓄電容量と家庭内の消費電力量や売電量を考慮することが大切です。
太陽光発電の出力は、1時間あたりの蓄電容量に変換可能で、出力5kWの場合は、1時間あたり最大5kWh発電可能です。
ただし、1日にフルパワーで発電できるのは3時間程度なので、上記のケースの場合は15kWh前後の電気を発電できる計算になります。
15kWhの電気をつくっても実際は家庭内で自家消費するため、充電できる電力量は14kWh未満ほどになることが多いです。
従って、10kWhや9kWhの蓄電容量を持つ蓄電池を設置すれば太陽光発電で発電された電気を無駄なく貯めておくことが可能と言えます。
エコでんちでは、太陽光発電の出力やお客様のライフスタイルに合った蓄電池を、100種類以上の製品からご提案することが可能です。
ぜひ、お気軽にご相談ください。
蓄電池の機能を確認
家庭用蓄電池と太陽光発電を併用する時は、経済的効率性から蓄電池の機能を理解しておくことも重要なポイントです。
蓄電池は、単機能型とハイブリッド型の2種類に分かれています。
単機能型の蓄電池を選んだ場合は、太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナをそれぞれ設置し、接続しなければ可動できません。
しかし、2種類のパワーコンディショナを活用すると、発電や蓄電した電気のうちの何％かを失ってしまいます。
一方、ハイブリッド型の蓄電池の場合、太陽光発電と蓄電池を1台で制御可能なパワーコンディショナが付属しているため、電気の損失率が抑えられ、コストカットが可能です。
このように蓄電池の初期費用を早期に回収したい時は、ハイブリッド型を検討してみるのもいいでしょう。
家庭用蓄電池の元が取れるまでの費用をシミュレーション
続いて家庭用蓄電池の元が取れるまでの流れや費用をシミュレーションしてみます。
東京電力のスタンダードSプランの場合、毎月の消費電力量が300kWh台の2人家族では、電気料金は基本料金含め毎月約10,100円前後です。ここでは、東京電力の夜トク8を契約している前提で考えてみます。
出力5kWの太陽光発電がある家庭で考えてみます。
発電量1日/15kWh、売電量1日/10kWhのケースに蓄電容量10kWhの家庭用蓄電池を導入した場合、自家消費分で約8,000円程度の経済メリットを見込めます。
※雨天など不確定要素含む
1年間の経済的メリットは約10万円となり、蓄電容量10kWh前後の家庭用蓄電池は初期費用180～200万円程度なので、約20年で元が取れる計算となります。
※経年劣化・パネル劣化・燃料高騰・物価上昇など含めない単純計算での試算。
このように太陽光発電に蓄電池を併設すことで、電気の自家消費を効率的に行う事ができ経済メリットを拡充させることが可能です。
家庭用蓄電池の初期費用を抑えるには
最後は、家庭用蓄電池の元が取れるかどうかに関わる、初期費用の負担軽減策について考えていきましょう。
蓄電池の導入には優良業者を探す
蓄電池の導入時には優良業者を探すことが、費用負担を押さえるためのポイントになります。
施工品質が高くて工事費が安い
家庭用蓄電池の初期費用は、「蓄電池の本体価格」「工事費用」の2種類で構成されています。
それぞれの費用は、各販売店や施工業者によって異なります。
そのため、下調べせずに施工業者を選んでしまうと、相場より高い金額の見積もりを提示される可能性があります。
また、極端に安い見積りを提示する販売会社も要注意です。
施工品質は設備の性能や耐久性はもちろん、お家全体にも影響を及ぼします。
蓄電池のような長く使用する設備では特に重要なため、相場より少し安くなおかつ施工品質の安定した業者を探すことが大切です。
施工の実績が十分にあるか
蓄電池の設置には高度な技術と専門的な知識が必要です。
蓄電池を販売や施工している業者は多数存在していますが、中には実績が少なく、施工の品質が低い業者も含まれています。
施工が不十分でトラブルになることもあるため、実績数が十分にある業者を選ぶことが大切です。
弊社エコでんちは、豊富な施工実績、環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」と「うちエコ相談員」を取得した専門アドバイザーが100種類以上もの蓄電池から、お客様のご希望や予算に合った最適な蓄電池のご提案が可能です。
補助金制度を活用して初期費用負担を軽減
国や自治体の補助金制度の中には、家庭用蓄電池向けの制度も含まれています。
たとえば、東京都の「家庭における蓄電池導入促進事業」という補助金制度では、蓄電池の設置に対して補助金の対象となります。
太陽光発電が既に設置されている、もしくは蓄電池と同時に太陽光発電も設置する場合蓄電池の助成金の交付額は助成対象経費の3/4となっており上限は120万円となります。
自治体によって補助金の金額はことなるため、蓄電池の導入を検討する場合にはお住いの自治体の補助金について調べてみましょう。
補助金の申請には期間があり、先着順のケースも多いために早めに確認することをおすすめします。
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これまでの解説から、家庭用蓄電池は設置から20年前後で元が取れる可能性のある住宅設備であることがお分かりいただけたのではないでしょうか。
特に住宅用太陽光発電と組み合わせれば、効率的に電気を活用でき、自治体などが行っている補助金を活用すればさらに初期費用の回収を早めることもできるでしょう。
家庭用蓄電池の経済的メリットに惹かれている方や電気料金負担に悩む方は、今回の記事を参考にしながら家庭用蓄電池の購入を、ぜひ検討してみてください。
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