家庭用蓄電池はやめたほうがいい？後悔する理由や向いている人の特徴、注意点を解説
最終更新日:2025.05.02 蓄電池
「蓄電池の設置はやめたほうがいいのかな」と、経済的な理由や導入メリット・デメリットのバランスなどさまざまな不安から、購入をためらっている方も多いのではないでしょうか。
家庭用蓄電池は、停電対策や電気代負担の削減という点でメリットを得られる住宅設備となっています。
しかし、100％メリットしかない設備ではないので、そもそもどのような家庭に適したものなのか把握しておくことが大切です。
そこで今回は、家庭用蓄電池をやめた方がいいケースの理由、蓄電池ならではの強みと選び方、購入するにあたっての豆知識をお伝えしたいと思います。
蓄電池はやめた方がいいという話を聞いて悩んでいる方や、蓄電池の選び方が分からない方などは、ぜひ参考にしてみてくださいね。
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目次
家庭用蓄電池はやめたほうがいいケースとは？
蓄電池の導入を一旦保留にしたり太陽光発電を先に導入したりした方がいいパターンは、主に電気代とスペース、経済的理由の3点が関係しています。
まずは蓄電池をやめた方がいいケースや、大急ぎで設置しなくても問題ないタイプの人などについて詳しく確認していきましょう。
そもそも電気をあまり使わないため電気料金が安い
現状、電気の使用量が少なく、なおかつ一般的な電気料金より安い状態であれば、無理に蓄電池を導入する必要はありません。
時間帯によって電力量料金の異なるプランに加入している場合は、安い時間帯に電気を貯めて消費電力量の多い時間帯に活用することで、一定程度電気料金を削減できます。また、太陽光発電との併用で、さらなる電気料金削減効果を見込めます。
しかし、現時点で電気料金の負担を感じていない状態ですと、蓄電池による電気代削減を期待している場合、そこまで大きな恩恵は受けられないため、時間をかけて蓄電池を比較検討したり太陽光発電とのセット購入を考えたりしてもいいでしょう。
設置スペースに余裕がないケース
自宅に蓄電池の設置スペースがない場合は、やめた方がいいというより元々設置できない環境なので、まずは自宅のスペースを確保できるよう対策を考えましょう。
家庭用蓄電池のサイズは、製品によって大きく異なりますが、家庭用の空気清浄機ほどの大きさから、業務用のコピー機くらいのサイズ感を想像してもらえればOKです。
重量については、100kg程度～250kg程度となっています。
屋内に設置する場合は、基礎や床面の耐荷重について確認してください。
住友電工のPOWER DEPOシリーズなら重量50kg台の蓄電池がありますし、マンションや一戸建て住宅のベランダに設置することも可能です。
屋外設置の場合は、基礎工事やコンクリートブロックの設置によって安定した設置環境を整えられます。まずは、薄型・軽量設計の家庭用蓄電池を探したり販売店へ相談したりするのが大切です。
諸々の都合から貯金を重視しているタイプの人
今すぐローンを組めない・組みたくないという方や貯金を重視しているという方は、蓄電池の設置時期を改めてみたり初期費用0プランを検討したりしてみるのがおすすめです。
家庭用蓄電池の初期費用は、100万円～300万円程度が一般的に流通している価格帯です。
給湯器の設置費用などより大きな負担になるため、現時点で今すぐ費用負担や融資を受けない方がいい状況であれば、時期を見計らうのもいいでしょう。
また、初期費用0円で毎月利用料を支払うタイプのプランを提供している会社も存在するので、気になる方は検討してみてはいかがでしょうか。
引っ越しの予定があるご家庭
引越しの計画を立てている方や近々引っ越すご家庭は、すぐに家庭用蓄電池を購入することをやめたほうがいいといえます。
家庭用蓄電池はモバイルバッテリーと異なり、基礎部分に本体を固定し、更に配線工事を行ってもらう必要があります。
そのため、引越しの際には、家庭用蓄電池の取り外しにかかる工事費用が発生します。また、引越し先で再度基礎部分の設置と蓄電ユニットの接続、配線工事などの費用を負担しなければいけません。
つまり、移設や設置費用が余計にかかるため、蓄電池の設置タイミングを見極める必要があります。
家庭用蓄電池の設置後すぐもしくは数か月で引っ越す場合は、引っ越したあとに蓄電池の比較検討を始めることをおすすめします。
蓄電池単体での大幅な電気代削減を考えている人
現時点で家庭用蓄電池単体の導入を考えている方の中で大幅な電気代削減を目指している方は、一旦導入をやめたほうがいいといえます。
家庭用蓄電池単体で電気代削減効果を得られるのは、時間帯別プランを契約しているケースにかぎられます。そのため、従量電灯制などに加入している方は、まず太陽光発電の比較検討から始めるのが大切です。
住宅用太陽光発電は、電気料金プランの種類にかかわらず電気代削減効果を得られるため、電気代負担を抑えたい場合におすすめです。
費用回収を重視している人
家庭用蓄電池を導入する上で早期の費用回収を重視している人は、一旦保留もしくは単体での導入をやめたほうがいいでしょう。
家庭用蓄電池は、住宅用太陽光発電と異なり発電機能を持っていません。そのため、発電および自家消費・売電による利益を得ることができません。
つまり、家庭用蓄電池単体の導入で費用回収を行うためには、時間帯別プランで電気代を削減し、余った生活費とその他貯蓄から捻出する必要があります。
蓄電池の強みは非常用電源としての役割、太陽光発電との組み合わせによる電気代削減効果の向上といった点です。費用回収を前提として考える場合は、売電収入を得られる太陽光発電の併用を検討してみましょう。
太陽光発電との併用で効率的に活用したいものの予算が少ない
太陽光発電を設置している方で、効率的に活用したいものの予算が少ない場合は、一旦保留しておくことをおすすめします。
家庭用蓄電池の中で単機能型蓄電池は、特に安く導入できます。しかし、太陽光発電のパワーコンディショナーと蓄電池のパワーコンディショナーをそれぞれ設置および接続しなければいけないため、ハイブリッド型と比較して効率的に電力を活用しにくい側面もあります。
しかし、ハイブリッド型パワーコンディショナー付帯の蓄電池は、単機能型蓄電池より値段が高いため、予算の少ない方・費用を可能な限り抑えたい方にとって購入の難しい製品です。
このように変換効率とコストを両立させるのは厳しいため、いずれかを妥協した上で検討しなおすのがおすすめです。
家庭用蓄電池の設置はやめたほうがいいと言われる理由
続いては、なぜ巷で蓄電池をやめた方がいいと言われているのか、その理由について紹介していきます。
蓄電池単体で必ずしも電気代が安くなるわけではない
前段でも軽く触れたように蓄電池単体で導入・運用する場合は、必ずしも電気代が安くなるわけではありません。
そのため、一部では蓄電池をやめた方がいいと言われています。
家庭用蓄電池の機能は、電気を貯める・貯めた電気の放電といった2種類のシンプルな構成です。発電の機能は搭載されていないので、太陽光発電のように発電した電気を自家消費して電気代を削減するということはできません。
蓄電池単体で電気代を削減できるケースは時間帯別プランに加入している方です。
時間帯別プランは夜間など特定の時間帯のみ電力量料金単価を安くしてもらえるプランを指しています。つまり、電力量料金単価の安い時間帯の電気を貯めておけば、電力量料金単価の高い時間帯に自家消費し、電気料金を削減できるようになります。
反対に時間帯で電力量料金単価の変わらないプランへ加入している場合は、家庭用蓄電池単体で電気代削減効果を得ることが難しい状況です。
導入費用に少なくとも100万円～かかる
家庭用蓄電池の導入費用は、蓄電容量5kWh前後の比較的小型タイプでも100万円以上かかります。また、モバイルバッテリーとは異なり住宅設備や各コンセントと接続するための配線工事や本体の設置工事、各種申請なども必要なためその分費用もかさみます。
家計負担に悩んでいてこれ以上の費用負担を避けながら節約したい方にとっては、やめた方がいい・保留にしておこうといった考えになってしまいます。
ただし、国の補助金制度や自治体独自の補助金制度を活用できれば、数万円もしくは10万円以上費用を削減することが可能です。なお、自治体の場合は、それぞれ補助金制度の内容や補助金額、制度の実施状況などに大きな違いがあります。そのため、状況によっては、補助金制度が受けられない可能性もあり、注意が必要です。
そこで注目なのがPPAモデルです。同サービスを活用すれば、初期費用負担0円、毎月の利用料1万円前後の負担で費用を抑えられるケースもあります。
初期費用の負担をとにかく避けたい場合は、PPAモデルから検討してみるのもおすすめです。
投機や投資目的で導入するには不向き？
蓄電池を投資的な観点で見たときの利回りは4～7％ほどです。
※5kW太陽光+10kWhの蓄電池設置、自家消費率90％ほどのケース想定
費用回収期間はおよそ15年～20年ほどですので特別利回りが良いとは言えません。
本来蓄電池は、停電対策（保険）+エコ+電気代削減といった多面的な恩恵を期待する製品のため、投資効果に極振りしているわけではありません。
電気代の上昇や昨今の自然災害の増加による長期停電など、未来へのリスクヘッジとしてトータルで考えてもらう必要がある製品です。
お金を増やす、というよりは、未来の電気代を払わずに済む（かも）、停電対策もでき家族を守ることができる製品という位置づけで考えていただくのが重要です。
設置後は維持管理費用がかかる
家庭用蓄電池の設置後は、定期的なメンテナンスや点検・清掃費用、故障時の修理交換費用などがかかります。維持管理費用の負担という点だけを見た場合、やめた方がいいという意見も出てしまいます。
ただし、蓄電池にかぎらず住宅設備を長期間使用するには、メンテナンスや修理なども必要ですし、経年劣化によって故障してしまう場合もあります。そのため交換費用は避けるのが難しいコストです。
なお、保証期間内であればメンテナンス費用を無料もしくは安くしてもらえるので、なるべく保証期間の長いメーカー・施工業者を選ぶのも重要なポイントです。
種類と設置方法によっては太陽光発電の発電量が下がる場合も
太陽光発電を先に設置している場合は、蓄電池の種類や設置方式によって発電量が下がってしまう可能性もあります。このような理由から、蓄電池をやめた方がいいという意見もあります。
家庭用蓄電池を制御しているパワーコンディショナーは、単機能型とハイブリッド側の2種類にわかれています。
単機能型は、蓄電池のみ制御可能なパワーコンディショナーです。対して、ハイブリッド型は、太陽光発電と蓄電池をパワーコンディショナー1台で制御できるのが特長です。
通常、ハイブリッド型パワーコンディショナーを設置すれば、単機能型より効率的に電力をコントロール・出力できるため、発電された電気をより多く活用できるようになります。
しかし、ハイブリッド型パワコンへのパネル接続方法や太陽光発電の相性によっては、劣化しやすくなったり発電された電気を効率的に活用できなかったりします。
発電量低下リスクを避けるためには、太陽光発電と蓄電池の仕組みや製品について専門的な知識を持った販売店や施工業者へ相談する必要があります。
家庭用蓄電池がおすすめな人・おすすめなケースとは？
家庭用蓄電池の設置をやめた方が良い理由について解説しましたが、設置することで必ずしもデメリットにつながるわけではありません。
時間帯別プランに加入している人や太陽光発電を設置している、もしくは設置を検討しているケースなど、いくつかのパターンに該当すればメリットを得ることが可能です。
それでは、家庭用蓄電池の設置がおすすめの人やケースについてわかりやすく紹介していきます。
時間帯別プランなど特定の電気料金プランに加入している
蓄電池単体でも電気料金負担を軽減できるのは、時間帯別プランもしくは市場連動型プランへ加入しているケースです。
時間帯別プランへ加入している場合は、電力量料金単価の安い時間帯に充電しておき、電力量料金単価の高い時間帯に自家消費することで電気料金を削減できます。目安としては月2,000円～3,000円程度電気代を節約可能です。※10kWh程度の蓄電池を想定
また、市場連動型プランの場合は、電力市場の変動に沿って電力量料金単価が高くなったり安くなったりします。つまり、電力量料金単価の安いタイミングで電気を貯めることができれば、電力需要の高い＝単価の高い時間帯に自家消費し、電気料金負担をいくらか抑えられます。
特に電気使用量の多いご家庭であればあるほど、上記の方法による電気料金削減効果は伸びやすいので、平均的な電気使用量より多いかどうかという点も確認しておきましょう。
もちろん、電気料金プランの内容や電気使用量によって削減額は変わるものの、少なくとも電気料金の何割かを抑えられる可能性があります。
時間帯別プランなどに加入していないものの太陽光発電の設置を検討している
時間帯別プランや市場連動型プランに加入していない人でも家庭用蓄電池と太陽光発電の同時設置を検討している人は、メリットを得やすいといえます。
時間帯別プランや市場連動型プラン以外の電気料金プランは、いつ電気を購入しても電力量料金単価が変わりません。そのため、蓄電池単体で運用したとしても、電気料金削減効果を得られないのがデメリットのひとつです。
ただし、家庭用蓄電池の経済的メリットは、太陽光発電との併用によって真価を発揮します。
太陽光発電単体では電力をカバーしきれない早朝や夕方、夜間でも蓄電池と連携すれば買電量を大幅に削減し電気料金削減効果を飛躍的に伸ばすことが期待できます。
特に近年は電気料金の値上げが続いているので、電気の自給自足で家計負担軽減を目指してみるのも大切です。
太陽光発電を単体で運用している
既に住宅用太陽光発電を設置している人は、蓄電池を導入することで経済的メリットを得られる可能性があります。
太陽光発電単体の最大のデメリットは、なんといっても電気を貯められないことです。
住宅用太陽光発電の場合、発電した電気をその場で自家消費しなければ電力会社へ売電されます。売電収入は得られるものの、固定買取価格より電気料金の方が高い状況であれば、電気料金負担を軽減できません。
そのため、発電量の多い時間帯と消費電力量の多い時間帯がずれてしまうと、効率よく自家消費できず、電気料金削減効果も限定的です。
そこで蓄電池を後付けすれば、太陽光発電で発電した電気のうち余った電気をいつでも貯めておけますし、消費電力の多い時間帯や雨の日などに自家消費することが可能です。
自家消費の割合が増えれば、電気料金削減効果を伸ばせます。
災害対策として非常用電源を探している
災害対策として非常用電源を確保しておきたい場合は、太陽光発電やV2H、そして蓄電池を検討してみるのがおすすめです。
家庭用蓄電池単体であれば、数日程度の停電時でも家電製品や照明などへ電力を供給させられます。さらに、太陽光発電と併用すれば、日中に発電した電気を貯めておき、夜間などの発電できない場面で電気を使用することが可能です。
また、200V電源対応の家庭用蓄電池を導入しておけば、エコキュートやIHクッキングヒーターなど、200V機器を稼働させることも可能です。
蓄電池の予算や目的がはっきりしている
蓄電池の設置目的や予算を明確にしているケースは、失敗するリスクを抑えやすいといえます。
たとえば、太陽光発電を導入していない状態で大幅に電気料金を削減したいという場合は、まず太陽光発電の活用を検討してみるのがおすすめです。蓄電池単体では発電できないため、買電量の大幅な削減を見込めません。また、時間帯別プランに加入していなければ、蓄電池単体での電気代削減効果を得られません。
他には、停電時に最低限の家電製品を使用したい、時間帯別プランの電気料金負担を軽減したいといった場合は、家庭用蓄電池単体でも一定の効果やメリットを得られます。
家庭用蓄電池の経済的メリットを確認できた場合は、予算の範囲内で導入できるかどうか複数の施工業者へ見積もりを依頼し、比較しておく必要があります。
家庭用蓄電池の初期費用は、販売店や施工業者によって異なります。また、見積りの費用項目や記載内容にも違いがあるので、金額だけでなく内容についても慎重に確認することが大切です。
中には相場価格を知らないことをいいことに平均より高い見積りを提示してくる業者も存在しています。逆に安すぎる見積りは手抜き工事などのリスクもあり避けるべきケースです。
見積りの際は、丁寧に記載されていてきめ細やかな対応、なおかつ平均と同程度・少し安い施工業者から検討するのがおすすめです。
家庭用蓄電池がおすすめの理由
家庭用蓄電池をやめた方がいい理由まで確認した方の多くは、「やっぱり蓄電池をやめるべきか…」とあきらめているのではないでしょうか。
たしかに蓄電池にはデメリットや注意点が複数存在します。
しかし、巷で囁かれているやめた方がいい理由は、偏った内容もありますし、全ての方に当てはまる内容でもありません。
そこでここからは、家庭用蓄電池をやめた方がいいという情報もありながら、なぜおすすめできるのかという点についてわかりやすく解説していきます。
太陽光発電との併用で電気料金削減効果を伸ばせる
住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池を併用すれば効率よく電気料金削減効果を得られますし、太陽光発電単体よりも効率的に自家消費することができます。
住宅用太陽光発電を系統連系（送配電網に接続済み、売電可能な状態）していれば、自家消費した電気のうち余った電気を電力会社に買い取ってもらえます。また、系統連系していなかった場合は、自家消費のみ行うことが可能です。
しかし、太陽光発電単体では電気を貯められないため、電気使用量の多い時間帯に電気料金負担を軽減しきれませんし、発電できない夜間や早朝に自家消費できません。
そこで家庭用蓄電池を連携させた場合、日中に発電した電気を貯めておき、電気使用量の多い時間帯や夜間などに自家消費できるようになります。すると、電気料金負担を更に削減できるので、電気料金の値上げや物価高の続く状況でも光熱費負担を抑えつつ、ストレスなく電気を使用できます。
停電時に電気を使用できる
防災対策という点で家庭用蓄電池ほど優れた住宅設備はないでしょう。
日本は災害の多い環境で、なおかつ大規模災害が起きてしまうと数日以上の停電も起こってしまいます。在宅で避難生活を送るには、水や食料だけでなく電気も必要です。
非常用発電機という手段もありますが、ガソリンやガスを備蓄しなければいけませんし、備蓄用のスペースを確保しなければいけません。さらに、物価高の続く状況ではガソリンやガスの負担も増加し、継続的に備蓄するのが難しくなってしまいます。
家庭用蓄電池を導入した場合は、平時に充電しておいた電気を停電時にも使用することが可能です。また、非常用発電機と異なり、エネルギーの備蓄スペースを確保せずにすみます。
停電時に何日電気を使用できるかは、蓄電容量とどのような家電製品を何時間稼働させるかによって変わります。たとえば、10kWh程度の蓄電池なら、照明のみで数日間、エアコンや冷蔵庫などの消費電力が大きい家電製品でも1～2日程度は稼働し続けられます。
停電時に太陽光発電で不足している電力をカバー可能
太陽光発電に加えて蓄電池があれば、停電時に太陽光発電で不足している電力をカバーできます。
住宅用太陽光発電は設定を切り替えることで、停電時でも稼働できるようになります。しかし、1度に供給可能な電力は最大1,500Wです。
つまり、家電製品を複数使用した場合に消費電力の合計1,500Wを超えてしまうと、電力不足に陥ってしまいます。
家庭用蓄電池（全負荷対応型蓄電池）によっては、3,000Wや5,000W程度までの出力に対応している製品もあるので、より多くの家電製品を同時に使用することが可能です。そのため、停電時にエアコンや冷蔵庫など、消費電力の大きな製品を使用したい場合は、家庭用蓄電池の導入を検討してみるのがおすすめです。
家族構成やライフスタイルの変化に合わせて蓄電容量を調整可能
状況によっては家族構成やライフスタイルの変化などで、消費電力量も変動することでしょう。
家庭用蓄電池は、あとから蓄電ユニットを増設したり蓄電池本体を追加で設置したりできます。つまり、消費電力量が増えた場合は、その分蓄電池を増やして電力をカバーすることも可能です。
さらに家庭用蓄電池の経年劣化などで交換時期に差し掛かった場合は、ライフスタイルや目的に合った製品へ交換することで、状況に合った使い方を維持できます。
売電価格の低下による影響を抑えられる
売電価格の低下による影響を抑えられるのは、蓄電池を併用する大きなメリットといえます。
FIT制度の売電価格（固定買取価格）は、年々下落傾向で更新されています。たとえば、2023年度の固定買取価格は1kWhにつき16円でした。しかし、2025年度の固定買取価格は1kWhにつき15円と1円安くなっています。
なぜなら、太陽光発電の普及や価格の低下に合わせて固定買取価格が調整されるため、毎年下落傾向で更新されます。
つまり、後発組であればあるほど、売電収入を伸ばしにくい状況です。また、太陽光発電単体では、夜間や発電量の少ない時間帯に自家消費を行うことが難しいといえます。
そこで蓄電池に注目です。
蓄電池を併用すれば余った電気を貯めておき、夜間や発電量の少ない時間帯に自家消費を継続することが可能です。また、FIT制度に頼らずとも電気料金削減効果を伸ばせるため、光熱費負担に悩んでいる方にとってメリットが大きい選択といえます。
売電価格の低下が気になる方などは、蓄電池の併用を検討してみることをおすすめします。
出典：資源エネルギー庁ウェブサイト（買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー）
トライブリッド蓄電池でEVにも効率的に充電できる
電気自動車の電気も効率的に活用したい方は、トライブリッド蓄電システムを検討してみましょう。
太陽光発電単体の場合は、発電した電気を電気自動車へ貯めることが可能です。しかし、電気自動車に貯めた電気は、自宅のコンセントや住宅設備などへ供給できません。
そこでV2Hがあれば、電気自動車に貯めた直流の電気を交流へ変換し、自宅のコンセントや住宅設備へ供給できます。また、蓄電池があれば、電気を貯めることも可能です。
しかし、それぞれのパワーコンディショナー（設備の制御、電気の交流・直流変換などを担う設備）が必要になるため、電気の交流・直流変換や送電時に電力の損失を発生させてしまいます。
トライブリッド蓄電システムの場合は、1台のパワーコンディショナーで太陽光発電と蓄電池、V2Hを制御でき、電力の損失を抑えながら効率的に発電や充電・放電を行えます。
より効率的に電気を活用し、電気料金を削減したいという場合には、大きなメリットといえるポイントです。
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家庭用蓄電池の選び方・ポイント
それではここからは、蓄電池の選び方について確認していきましょう。
家庭用蓄電池を選ぶときは、コストだけでなく蓄電容量や機能性など、さまざまな点を比較検討してみるのが重要です。
ポイント①自宅の電気使用量に合った蓄電容量を選ぶ
家庭用蓄電池を探す時は、まず自宅の余剰電力を十分貯められる蓄電池容量(kWh)を選ぶことが大切です。
太陽光発電と併用している場合、FIT制度の終了後に売電すると安い価格で余った電気を買い取ってもらうことになります。
一般的には、1kWhあたり7円～8円の価格帯です。
固定買取期間中であれば、売電でもメリットはあります。
しかし、卒FIT後では売電より自家消費の方が、電気料金に含まれる燃料費調整額や再エネ賦課金の負担を抑えられる分、よりお得といえます。
まずは販売店と蓄電容量と電気使用量について相談、確認してみましょう。
ポイント②蓄電池の機能を確認して選ぶ
家庭用蓄電池は、停電時の機能に関して2種類に分かれています。
1つ目は、あらかじめ指定した箇所でのみ電気を供給できるタイプで「特定負荷型」と呼ばれます。
「特定負荷型」の蓄電池を購入した場合は、ブレーカの1～2回路程度まで電気を供給できる造りとなっているのが特徴です。
キッチンなど最低限電気の必要な部屋へ電気を供給できれば問題ないという場合は、「特定負荷型」を選択しましょう。
2つ目は、全部屋で電気が使えるタイプで「全負荷型」と呼ばれるものです。
こちらは100V・200V家電共に使用できるタイプも多いため、照明の他にエコキュートやIHクッキングヒーター、エアコンなども使用したい方におすすめです。
ポイント③太陽光の機器保証問題を確認
ハイブリッド製品と呼ばれる蓄電池を取り付けると太陽光発電機器の保証が受けられなくなることがあります。
ハイブリッド蓄電池とは、太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナーを1台にまとめたユニット式で、電量の変換ロスを抑えられるため、効率よく電気を自家消費できるのがメリットです。
ここで注意点があります。
太陽光パネルに付帯されている機器保証は「太陽光パネル＋パワーコンディショナー」の一式です。
そのため、ハイブリッド型の蓄電池をあと付けした場合、太陽光のパワーコンディショナーを取り外し、「太陽光パネル＋ハイブリッドパワーコンディショナー（新）＋蓄電池」というシステムへ一新しなくてはいけません。
そうなると太陽光発電システムに改造を施したとみなされるため、太陽光発電の機器保証を受けられなくなる可能性が出てきます。
導入予定の蓄電池によっては、太陽光発電の機器保証を引き継いだり、既存の太陽木発電システムの保証に影響を及ぼすことなく設置したりできるケースもあります。
ポイント④太陽光発電のシステムに関する問題を把握する
ハイブリッド方式の蓄電池を導入する予定の方で、太陽光発電を既に設置している方は、回路の接続に関する問題に気を付けなくてはいけません。
太陽光パネルは通常3枚～8枚程度が一組で、これが一本のケーブルに連なり接続されています。これらひとまとまりを回路（系統）と呼びます。（以降、「回路」と記述します。）
回路をパワーコンディショナーに接続する場合、1台のパワーコンディショナーにつなげられる回路数の上限は決まっています。
回路数が足りない場合は、太陽光パネルの枚数を調整もしくは、並列接続といった特殊な配線方法でハイブリッドパワーコンディショナーへ接続するとこが必要です。
もし、4回路中3回路にしか対応していないパワーコンディショナーを取り付けてしまうと、発電や自家消費可能な電気量が3/4になってしまいます。
ハイブリッド蓄電池を設置したい方は現在の回路数を必ず把握し、回路数に対応じたパワーコンディショナーを選ぶことが重要です。
ポイント⑤太陽光発電との相性をしっかり確認する
太陽光発電もしくは蓄電池を後付けする場合は、各機器の相性について施工業者へよく確認してもらいましょう。
太陽光発電と蓄電池の相性は、メーカーや型番によって異なるため、組み合わせによっては、太陽光発電の出力が低下したり、発火したりする可能性があります。
しかし、個人で蓄電池と太陽光発電の相性を見極めることは非常に困難です。蓄電池の仕様については、蓄電池のプロに任せるのがおすすめです。
弊社『エコでんち』ではハイブリッドタイプ蓄電池や単機能型蓄電池など、あらゆる蓄電池の仕様について把握・調査しており太陽光発電と問題なく連携できるか必ず確認しています。
家庭用蓄電池で後悔しないために知っておくべき注意点
家庭用蓄電池を導入したあとに後悔しないためには、販売店選びを含めていくつかのポイントに注意しておく必要があります。
そこでここからは、家庭用蓄電池で後悔しないために知っておくべき注意点を4つ紹介していきます。
相場からかけ離れた金額を提示されていないか確認する
蓄電池の販売店を選ぶ際は、見積もり金額に注意しましょう。
太陽光発電・蓄電池の販売店の中には相場価格より100万円以上高い金額で見積もりを提示しているお店もあります。つまり、メーカー希望価格はあるものの、実際の販売価格については様々な要因から販売店により異なるのが実情です。
価格が変動する要因を以下に記載します。
● 仕入額：月間の販売台数や今までの取引で培われたもの
● 工事費：工事内容や工事単価によって変わります
● 販売スタイル：訪問販売、ネット販売、来店型や住宅購入とのセットなど
● 保証内容：自社保証、保険会社との提携の保証体制、自然災害補償の有無、メンテナンスなど
各販売店では、上記の要因をもとに販売価格を独自に設定するため、相場と多少異なるケースもあります。ただし、相場から50万円・100万円以上かけ離れた価格帯で見積もりを提示された場合には、他の販売店にも相談しながら慎重に検討しましょう。
販売店の保証内容について調べておく
蓄電池の販売店を選ぶときは、保証やサポート内容を確認し、しっかりサポートを受けられるかどうか把握した上で検討を進めていきましょう。
販売店から提示される施工保証は、一般的に自社保証と保険会社と提携した工事保証の2種類にわかれています。
自社保証の注意点は、保証・サポートが販売店の体力次第というところです。補償金額や保証内容によっては、対処しきれない事案が起きてしまう可能性もあり、販売店にとって重大な問題です。
そのため、実績や評判などからサービス状況を確認し、慎重に検討する必要があります。
保険会社と連携した工事保証の販売店から検討する
保険会社と連携した工事保証の場合は、保険会社の判断で保証を実行してもらえるほか、販売店が保険料を支払うことで補償を担保しています。
なお、施工業者は保険に加入しているものの、販売店側で保険をかけている企業は少ないのが実情です。そのため。それぞれの保険を二重にかけることで、施工店で補えない部分を販売店が補う仕組みになっています。
弊社サポートセンターにも、日々他店で蓄電池を購入したお客様から以下のようなお問合せがあります。
停電になってしまい、使い方を聞こうとしても販売店や担当者と連絡がつかないので何とかしてほしい
このような事態にならないように口約束だけのサポート体制には充分注意しましょう。
エコでんちでは、お客様サポートセンターを併設し、設置後のトラブルなどに関していつでも相談を受け付けております。また、太陽光発電や蓄電池、V2Hには工事保証の他、自然災害補償を付帯させていますので、台風や地震などによる損害にも備えた万全の体制をお約束します。
販売店の営業マンが知識を持っているか確認する
蓄電池の販売店を比較検討する際は、営業マンの知識がしっかりしているかどうかに注意しながら話を聞いてみましょう。
家庭用蓄電池は初期費用100万円以上～と安い買い物ではありません。
さらに、設置方法や環境、設備同士の相性などで機器の不良や火災といった事故・破損リスクもあります。そのため、営業マンは顧客に損害を与えないよう蓄電池に関するしっかりした専門的な知識を持っていなくてはいけません。
しかし、蓄電池に関する専門知識や経験は、販売店および営業マンによって異なります。
営業マンと接する時は妥協せず、専門的な内容に対して真摯に回答してくれたり、設備の仕様について丁寧に説明したりしてくれる方かどうかを必ず確認しましょう。
家庭用蓄電池に関するQ&A
家庭用蓄電池を導入するかどうか悩んでいる方の中には、蓄電容量や価格について気になっている方も多いのではないでしょうか。また、結局お得なのかどうかわからず、悩んでいる方もいるかと思います。
続いては、家庭用蓄電池に関する悩みについてわかりやすく回答します。
蓄電池の費用はいくら？
蓄電池の費用については、蓄電池の容量や機能、メーカーなどによって大きく異なります。そのため、これから家庭用蓄電池を導入する場合は、1kWhあたりの費用相場を把握した上で、各施工販売店からの見積もりを比較してみるのが大切です。
家庭用蓄電池の費用相場は、経済産業省で公開されている資料によると1kWhにつき20.57万円（税込）とされています。
つまり、蓄電容量5kWhの費用相場は、102.85万円前後です。なお、家庭用蓄電池の蓄電容量は、小さいもので3kWh程度、大きいもので16kWh程度といえます。
ただし、蓄電池の初期費用は、施工販売店によっても変わる点に注意が必要です。
蓄電池の初期費用は、本体価格に加えて施工費用が含まれています。施工販売店によって蓄電池本体の販売価格は異なるほか、施工費用についてもばらつきがあります。
そのため、施工販売店選びが、蓄電池の初期費用負担を抑える上で重要なポイントです。
施工販売店を選ぶ際は、複数社へ見積もりを依頼することが大切です。1社のみに依頼してしまうと、相場より高いのか安いのかわかりません。そのため、複数社の見積もりを比較することが、費用負担を抑える上で欠かせない要素のひとつといえます。
また、蓄電池の初期費用や費用回収期間については、以下記事で詳しく解説しています。より詳しく知りたい方は、ぜひこちらも参考にしてみてください。
関連記事：蓄電池は元が取れる？取れない？費用や回収期間についてわかりやすく解説！ | エコでんち
関連記事：家庭用蓄電池のメリット・デメリットと費用や種類について紹介！ | エコでんち
蓄電池の蓄電容量はどの程度が適切？
適切な蓄電容量は、太陽光発電の発電量やライフスタイル、消費電力量などによって変わります。
太陽光発電を既に導入していてかつ発電した電気が余っている場合は、余剰電力を基準に考えてみましょう。
たとえば、1日に余ってしまう電気が3kWhの場合は、4kWhもしくは5kWh程度の蓄電容量を持つ蓄電池から比較検討してみるのもおすすめです。なぜなら、余った電気を全て貯められて、かつコストパフォーマンスという点でもバランスが取れているからです。
少なすぎる蓄電容量では、発電した電気を貯めきれません。また、大きすぎる蓄電容量では、初期費用の負担が大きくなってしまうほか、蓄電容量を余らせてしまい効率的に活用できません。
そのため、消費電力量や発電量などを基準に考える場合は、各数値から数kWh上乗せした容量で製品の比較検討を行っていくことが大切です。
なお、蓄電容量については、以下記事で詳しく解説しています。より詳しく知りたい方は、ぜひこちらも参考にしてみてください。
関連記事；2025年最新版！家庭用蓄電池の容量と選び方を徹底解説 | エコでんち
蓄電池は電気料金負担の削減につながるの？
電気料金負担の削減につながるかどうかは、電気料金プランや電気代、太陽光発電の設置状況などによって変わります。
まず、家庭用蓄電池単体で導入する場合は、電気料金負担を直接削減することができません。なぜなら、家庭用蓄電池には発電機能がないからです。
ただし、時間帯別プランやオール電化向けプランに加入しているご家庭は、家庭用蓄電池単体でも電気料金を削減できる可能性があります。
時間帯別プランの場合は、夜間など特定の時間帯に電力量料金単価を安くしてくれます。
つまり、家庭用蓄電池を単体で運用する際は、電力量料金単価の安い時間帯に電力会社から供給されている電気を買電および充電し、単価の高い時間帯に自家消費します。すると、普段より電気料金の負担を削減できるため、経済的メリットが得られます。
太陽光発電を設置しているもしくは同時設置の場合は、蓄電池の導入によって電気料金削減効果を伸ばせます。
太陽光発電単体では電気を貯められないため、余った電気を残せません。そのため、自家消費による電気料金削減効果を伸ばしにくいといった課題があります。
家庭用蓄電池を併用すれば余った電気を貯めておき、発電量0の夜間や早朝、発電量の少ない時間帯、消費電力量の多い時間帯に自家消費することが可能です。
自家消費率を高めれば高めるほど電気料金を抑えられるため、家計負担で悩むご家庭にとって嬉しいポイントといえます。
太陽光発電・蓄電池のことなら、エコでんち
蓄電池を導入したあとに得られる経済効果を知りたいときは、シミュレーションをしてみるのがおすすめです。
しかし、都合の良いデータを提供しているシミュレーション会社や、ノウハウ不足の会社には十分気をつけなくてはいけません。
蓄電池によって経済効果を得られるかどうかは、以下の4つの要素によって大きく異なります。
● 電気使用量
● 太陽光発電の有無
● （太陽光発電による）売電量の多寡
● 電力プラン
そのほか様々な要因で、毎月の電気料金は変わりますので、実際の使用電力や電気料金（過去12か月分）、太陽光発電の売電実績などを加味したシミュレーションでないと意味がありません。
そこでエコでんちでは、以下の方法で丁寧にシミュレーションを行っています。
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まとめ
そもそも電気料金が安い状況や設置スペースに余裕のない状態など、特定のケースに該当する場合は、蓄電池をやめた方がいい可能性もあります。ただし、電気料金負担に悩んでいるときや停電対策を検討しているときは、蓄電池単体もしくは太陽光発電との併用をおすすめします。
家計負担の軽減について考えている方や災害対策として電気を自宅で作りたい・貯めたい方は、今回の記事を参考に蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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