自宅の電気料金の使用量を知るには?使用量を減らして節電するポイントも解説!
最終更新日:2023.03.30お役立ち情報
月々の電気代はなんとなくわかっていても、毎月どのくらいの電気を使用しているかしっかりと把握している方は少ないのではないでしょうか。しかし、各電力会社が電気代の値上げを次々発表するなか、ご家庭のひと月の電気使用量を把握しておくことは重要です。
そこで今回は電気料金の仕組みや、毎月の電気使用量から電気代がどのくらいかかるのかまでわかりやすく解説します。さらには家庭でできる節電ポイントまでご紹介!
今後値上がりが予想される電気代に対して、早めの対策を取るための参考にしてください。
目次
電気料金の仕組みを解説
電気料金の内訳は、基本料金、電力量料金(燃料費調整額込み)、再エネ賦課金の3つから構成されています。それぞれを詳しく解説していきましょう。
電気料金の内訳を詳しく解説
■基本料金
電力会社との契約容量で決まるのが基本料金で、「アンペア制」と「最低料金制」があります。固定料金なので、たとえ電気を使用しない月があったとしても必ず支払うことが原則です。主に電力会社の設備費、人件費に充てられるものですが、新電力会社では基本料金を0円にしている場合もあります。
アンペア制 |
北海道電力・東北電力・東京電力・北陸電力・中部電力・九州電力 |
最低料金制 |
関西電力・中国電力・四国電力・沖縄電力 |
■電力量料金
電力量料金とは言葉通り、実際使用した電力に対して支払う代金のことです。「従量制料金」とも呼ばれており、計算方法は下記のようになります。
【1ヵ月の電力の使用量×電力量の料金単価(円/kWh)】
■ 燃料費調整額
電気を生産するためには、原油・LNG・石炭などの燃料を必要としますが、日本は燃料をほぼ輸入に依存しているため、外的要因により価格が大きく変動します。燃料調整費とは、これらの価格変動に応じて電気料金の調整を行うものです。現在、国際情勢が深刻化する中、燃料調整費は高額になりつつあり電気代の値上げにつながっています。
■再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)
再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、再エネ普及のために「再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT制度)」によって電力会社が再エネ電力を買い取った費用を社会全体で負担する仕組みです。電気を使用する消費者はすべてが負担しています。
一般家庭の平均電気料金
それでは一般的な家庭の電気料金はどれくらいなのでしょうか。ここでは、総務省統計局が毎年行っている「家計調査(家計収支編)」の「世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」を参考に単身家族から6人家族までの平均を表にしてみました。
※2022年度のものを参照しています。
世帯数 |
1人
|
2人
|
3人
|
4人
|
5人 |
6人 |
電気代/月 |
7749円 |
11307円 |
13157円 |
13948円 |
15474円 |
17869円 |
1人あたりの電気代/月 |
7749円 |
5634円 |
4385円 |
3487円 |
3149円 |
2979円 |
一般家庭の平均電気使用量 は?
次に、一般家庭での平均電気使用量をみていきましょう。(月額年間もしくは日)
世帯数 |
1人
|
2人
|
3人
|
4人
|
5人 |
6人 |
使用量/日 |
6.1kWh |
10.5kWh |
12.2kWh |
13.1kWh |
14.8kWh |
18.4kWh |
1人あたりの使用量/日 |
6.1kWh |
5.25kWh |
4.06kWh |
3.27 kWh |
2.96kWh |
3.06kWh |
使用量/月 |
185kWh |
320kWh |
370kWh |
400kWh |
450kWh |
560kWh |
電気料金の計算方法とは
一般家庭のおおよその平均電気料金や電気使用量はご理解いただけたんでしょうか。
ここからは電気料金の計算方法を実際に見ていきましょう。以下が電気代の計算式です。
■基本料金又は最低料金+(電力量×使用量)±(燃料費調整×使用量)+(再エネ×使用量)=一ヵ月の電気料金
※基本料金・電力量料金・燃料費調整額には、消費税等も含まれます。
これらからもわかるように電力量が多ければ多いほど、毎月の電気代も高額になることがわかります。基本料金や燃料費調整費、再エネ賦課金は決まっているため、家庭での電気代を減らしたいなら電力使用量を抑えるしかありません。
そのためには家庭でできる節電が大切です。以下のトピックでは節電のためのポイントを解説していきましょう。
電気使用量を減らして節電するポイントは
それではここからは節電のためのポイントを具体的にご紹介していきます。
エアコンの稼働率を減らす
エアコンの電気代は、エアコンの稼働率が上がるほど高くなります。 いつまでも室内の温度が下がらないと「設定温度まで下げよう」と稼働し続けるので、カーテンやサーキュレーターを使うなどして、室温が上がらないように工夫することが大切です。
電気料金が高くなる時間を避ける
また電気料金が高くなる深夜帯にテレビやエアコンを点けっぱなしにするのは避け、家電製品の省エネモードも活用して電気代を減らすこともできます。 契約中の電気料金プランを見直し、「新電力」を利用する方法もおすすめです。
契約中の電気料金プランを見直す
現在の電力プランの契約アンペア数を確認して検討することも大切です。契約アンペア数が高いと、その分料金が高額になっている可能性があるからです。また、プランによっては時間帯によって電気代が安くなったりポイントが付与されたりするなどのサービスを行っているものもありますので、ライフスタイルに合わせて再検討してみましょう。
省エネ・節電モードを使用する
電化製品の多くには省エネや節電モード機能が搭載されていますが、意外と機能を活用していない人が多いようです。それらをうまく使用すればかなりの電気代を削減することが可能ですので、多いに活用しましょう。
太陽光発電システムを導入し電気を自家生産する
電気代の削減は大切ですが、さらなる削減を目指すなら、なんといっても太陽光発電システムと蓄電池の導入がオススメです!
太陽光発電システムだけではなく、電力を蓄えることが可能な蓄電池は、EVの給電や災害時の非常用電源としても多いに活用が可能です。以下にそれぞれのメリットをお伝えしましょう。
【太陽光発電システムのメリット】
・最大ポイントは、電気を自家生産できること
・災害時に停電した場合も、太陽光発電を蓄電しておけばいざという時に使用できる
・電気を買うのではなく、電気を自家生産自家消費可能なことは将来的に大きな経済効果が見込める
・CO2を排出しないクリーンなエネルギーなので、環境問題にも貢献で
・オール電化住宅と非常に相性が抜群!
・オール電化住宅は日中電気代が高く、夜間が安いプランがほとんど。太陽光発電を導入することで日中の電力を自家発電し、電気代を削減することが可能
【蓄電池のメリット】
・蓄電池は貯蓄した電気を必要な時に利用することが可能
・必要な時に電気を使えるので無駄な電気が発生せず効率よく節電ができる
・EVの購入を考えている方には特に家庭用蓄電池は重要。給電スタンドまで行く必要もなくご家庭でEVに給電が可能になる
まとめ 電気料金を抑えるには使用量の見直しを始めよう!
電気使用量は、1人暮らしで1日あたり6.1kWh、2人暮らしで10.5kWh、3日暮らしで12.2kWhとなっています。ただし、人数が増えれば増えるほど、1人あたりの電気使用量は抑えられる傾向なので、単純に2倍・3倍といった電気料金にはなりません。
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