【2024年最新】家庭用太陽光発電にメリットはある？デメリットや始め方についても解説
最終更新日:2024.11.20 太陽光発電
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2022年のウクライナ侵攻によって急激に石油や石炭などの燃料価格が上昇し、国内の電気料金やガス料金、物価も急上昇しています。
さらに日本は災害大国でもあるため、被災後のエネルギー確保についても各個人で真剣に考えておく必要があります。
家庭用太陽光発電は、2024年から始めてもさまざまな点で役立つ住宅設備の1つです。しかし、初めて検討する方にとっては、いまいち具体的なメリットをイメージできないかと思います。
そこで今回は、2024年から家庭用太陽光発電を始めるメリットやデメリット、導入時に気を付けるべきポイントについてわかりやすく紹介します。家計負担の増加に悩んでいる方や非常用電源を検討している方などは、参考にしてみてください。
目次
家庭用太陽光発電とは？
太陽光発電を知るためには、家庭用太陽光発電の特徴について把握しておく必要があります。
まずは、家庭用太陽光発電の仕組みや運用方法について確認していきましょう。
自宅の屋根やカーポートに太陽光パネルを取り付ける
家庭用太陽光発電は、自宅の屋根や駐車場のカーポートに太陽光パネルを取り付けて、発電した電気を活用・売電していく運用方法を指しています。名称については、住宅用太陽光発電とも呼ばれていて、太陽光発電の施工販売業者で取り扱われています。
家庭用太陽光発電を構成しているものは、発電を行う太陽光パネルと電力制御のパワーコンディショナ、配線ケーブル、太陽光パネルを支える架台といった内容です。
FIT制度を活用すれば一定の単価で余剰買取してもらえる
家庭用太陽光発電を運用する時は、一般的にFIT制度を活用します。
FIT制度（固定買取価格制度）は、再生可能エネルギーの普及を促進させる国の支援制度です。認定を受けた太陽光発電設備は、10年間もしくは20年間、固定の買取単価で電力を買い取ってもらえます。
また、固定買取価格で売電を行った場合、8年前後で初期費用を回収できるのが特徴です。
家庭用太陽光発電の場合は、FIT認定を受けた年から10年間固定買取価格で売電し続けられます。また、発電した電気のうち売電できるのは、自宅で自家消費したのちに余った電気のみとされています。このような余った電力の売電は、余剰買取と呼びます。
FIT制度の認定を受けるための手続きについては、施工販売業者側でサポートしてくれます。そのため、導入時の手続きに関する負担は抑えられます。
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家庭用太陽光発電のメリット
続いては、家庭用太陽光発電の運用メリットについてわかりやすく解説します。
副収入につながる
家庭用太陽光発電（住宅用太陽光発電）は、副業および副収入を求めている方にもメリットのある住宅設備です。
冒頭で解説したようにFIT認定を受けた家庭用太陽光発電は、家庭内で消費した電気のうち余った電気を電力会社へ売電することが可能です。
また、太陽光発電に複雑な操作は不要ですし、発電量などを閲覧できるモニターで異常がないか確認すれば、日中にやるべきことはありません。
手間をかけずに副収入を得られるのは、家庭用太陽光発電の大きな特長です。
売電収入の金額についてですが、主に出力と日照時間、自家消費量によって変わります。
一般的な家庭用太陽光発電の出力5kW程度で想定した場合、年間の発電量は5,000kWh～6,200kWh程度です。また、2023年の固定買取価格は1kWhにつき16円です。
1ヶ月あたりの自家消費量（家庭内で消費する電力）は平均30％程度なので、1ヶ月の発電量416～516kWhのうち291～361kWhを売電に回すことが可能です。
2023年度の固定買取価格で計算した場合、1ヶ月の売電収入は4,656円～5,776円程度となります。
自家消費によって電気料金を削減できるだけでなく副収入を得られるのは、家庭用太陽光発電の導入メリットとして大きなポイントと言えます。
電気料金の削減効果を得られる
家庭用太陽光発電を導入すれば、電気料金の負担を削減することが可能です。
冒頭でも触れたように2023年時点で物価や電気料金・ガス料金は、上昇傾向で推移しています。家庭内の節電や節約だけでは、対処しきれない水準になりつつあります。
家庭用太陽光発電なら、発電した電気を優先的に自家消費へ回せますし、電気料金の直接的な削減につながります。自家消費と売電収入を組み合わせた場合、電気料金を実質0円もしくは80％以上削減できる可能性があります。
さらに太陽光発電の寿命は30年程度とされていますし、固定買取期間終了後も自家消費できるので、数10年にわたって家計負担の削減効果を得られます。
電気は生活に欠かせない一方、負担の大きさに悩む方も多い状況です。
家庭用太陽光発電で家計負担の軽減を実現できれば、余った生活費を他の食費や水道・ガス料金に回したり貯金したりできます。
災害時に非常用電源として活用可能
災害対策として非常用電源を求めている方は、家庭用太陽光発電を検討した方がいい場合もあります。
一般的に非常用電源と言えばガソリン式や充電式、ガス式の発電機で、どれも燃料の備蓄や充電といったエネルギーのストックが必要です。また、備蓄がなくなれば発電できなくなってしまうため、長期の停電に耐えられない可能性もあります。
家庭用太陽光発電は太陽光をエネルギー源としているので、晴れの日はもちろん、曇りの日や雨の日も発電してくれます。また、太陽光は半永久的に消滅しないので、他の発電機と比較して長期停電対策に向いています。
さらに家庭用蓄電池を併用すれば、発電量0の夜間や早朝、発電量の低い日でも電力を確保することが可能です。
家庭用蓄電池は太陽光発電と連携可能な住宅設備で、電力会社から供給されている電力や太陽光パネルから発電された電気を貯めておけます。貯めておいた電気は、任意のタイミングで自宅のコンセントや住宅設備で消費できます。
家庭用蓄電池と家庭用太陽光発電は、少しでも快適に在宅避難生活を送る上でメリットの多い設備機器です。
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家庭用太陽光発電のデメリット
ここからは、家庭用蓄電池の主なデメリットと対策について解説していきます。
導入時に初期費用負担がかかる
家庭用太陽光発電を導入するには、初期費用を負担する必要があります。家計負担に悩んでいて節約している方や100万円単位の費用を捻出できない方にとっては、特にデメリットであり悩むポイントです。
家庭用太陽光発電の初期費用は、経済産業省の「令和５年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWあたり26.7万円です。一般的な家庭用太陽光発電5kW前後で計算した場合、約133万5,000円の初期費用になります。
なお、初期費用負担を抑えたい場合は、施工販売業者のサポートを受けながら融資を受けたり補助金制度を利用したりするのが大切です。
太陽光発電向けの融資を受ければ、10年や15年といったスパンで返済計画を立てられます。また、返済他負担については、売電収入や自家消費によって余った生活費を充てることも可能です。
さらにFIT制度の固定買取価格によって年間の売電収入は予測しやすい状況でもあるので、費用回収期間を算出した上で購入を検討できます。
補助金制度については、自治体独自で実施されている場合があります。実施状況を確認したい時は、自治体HPの補助金に関するページを調べたり窓口や電話で直接確認したりするのがおすすめです。
出典：経済産業省ウェブサイト（20230208_1.pdf (meti.go.jp)）
維持管理費用がかかる
家庭用太陽光発電を導入したあとは、定期的に保守点検費用や保険料負担がかかります。
費用負担という点では、デメリットと言えます。ただし、メンテナンスを行わずに運用するのは、FIT認定や安全性という点でハイリスクですし避けるべき選択です。
FIT制度の認定を受け続けるには、FIT法に沿って定期的な保守点検を実施する必要があります。また、FIT法に沿ったメンテナンスを専門業者へ依頼しない場合、FIT認定が失効されています。
さらにメンテナンスを怠っていると機器の故障による発電停止や発電量低下、事故につながる可能性もあります。
そのため、維持管理費用は、必要経費として捉えておきましょう。
なお、家庭用太陽光発電の維持管理費用は、経済産業省の「令和５年度以降の調達価格等に
関する意見」によると1kWあたり年間4,670円です。出力5kWの家庭用太陽光発電なら、年間23,350円の費用になります。
出典：経済産業省ウェブサイト（20230208_1.pdf (meti.go.jp)）
売電収入や自家消費で維持管理費用と初期費用をカバーするには、設置段階から入念なシミュレーションや効率的な配置、設計が必要です。
エコでんちでは、お客様のご予算や設置場所の環境に合った太陽光発電や蓄電池をご提案いたします。また、設置後の点検では設備だけでなく、屋根や外壁の状態も含めて細かくチェックいたします。
お電話やWebフォーム、公式LINEよりぜひお気軽にご相談ください。
売電収入に頼っていると非効率的になる可能性
FIT制度および家庭用太陽光発電の売電収入に頼り過ぎてしまうと、電気料金を効率的に削減できない可能性があります。
FIT制度の固定買取価格は、FIT認定を受けた年度によって変わります。また、認定を受けたあとに単価が変動することもありません。そのため、固定買取価格の安い年度に認定を受ければ、その分売電収入を伸ばしくい状況と言えます。
固定買取価格は毎年度更新されていて、なおかつ下落方向で推移しています。
10kW未満の家庭用太陽光発電に関する固定買取価格は、2012年度で42円/kWh、2023年度では16円/kWhと26円も安くなっています。
もちろん、その分太陽光発電の初期費用も少しずつ安くなりつつあります。具体的には、2012年の平均費用1kWあたり46.5万円に対して2022年は1kWあたり26.7万円です。
初期費用の回収期間については、特に問題ありません。
一方、売電収入を伸ばすことは難しい状況なので、収益重視の場合に大きな課題となります。
これから電気料金の負担を軽減したい場合は、売電収入でカバーするのではなく、自家消費率を高めて電力会社からの電力購入量を減らす方が効率的です。
出典：経済産業省ウェブサイト（20230208_1.pdf (meti.go.jp)）
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2023年から家庭用太陽光発電を始める際に気を付けるべきこととは？
家庭用太陽光発電を2023年から導入しても、経済的メリットは得られます。ただし、運用方法についていくつか押さえておくべきポイントがあるので、事前に把握しておくのも大切です。
そこで最後は、2023年から家庭用太陽光発電を始める際に気を付けておくべきポイントを詳しく解説します。
自家消費をメインに考える
前段でも触れたように電気料金の削減を目的とした家庭用太陽光発電を始める時は、自家消費をメインに考えるのが大切です。
初期費用は安くなっているもののFIT制度の固定買取価格も年々下落しているため、売電収入を伸ばすことが難しくなりつつあります。
東京電力の従量電灯Ｂに設定されている電力量料金は、以下の通りです。
・120kWhまで1kWhにつき30円
・120kWhを超えて300kWhまで1kWhにつき6円
・300kWhを超える部分1kWhにつき69円
2023年度の家庭用太陽光発電に適用される固定買取価格は1kWhにつき16円なので、いずれの単価と比較しても、買取単価の方が安い設定です。
より効率的に電気料金の負担を軽減していくには、買電量を減らす＝太陽光発電の電気を使用して電力会社から供給される電力の使用量を減らす、という方向性で運用していく必要があります。
自家消費（太陽光発電の電気を使用）をメインに考えれば、FIT制度の固定買取価格の安さに悩むことなく運用し続けられますし、固定買取期間終了後も運用方法を変えずに利用できます。
蓄電池を併用する
家庭用太陽光発電を効率よく運用したい場合は、家庭用蓄電池との併用を検討するのがおすすめです。
家庭用蓄電池を併用すれば、家庭内で消費電力の多い時間帯に合わせて自家消費できますし、余った電気を損失させずに貯めておくことが可能です。
太陽光発電単体には、充電機能がありません。そのため、FIT認定を受けた家庭用太陽光発電の場合、自家消費しきれず余った電気が売電されていきます。
1日の中で消費電力量の多い時間帯は、家庭や日によって変わります。電気を適宜充電できなければ、発電量の少ない場面に自家消費しきれません。
家庭用蓄電池があれば、消費電力量の多い時間帯や夜間でも自家消費し続けられます。
さらに非常時は、太陽光発電で発電した電気を必要に応じて使用することが可能です。
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まとめ
家庭用太陽光発電は、2023年から導入しても経済的メリットの多い住宅設備です。また、固定買取価格が安くなっているものの、家庭用蓄電池との併用や自家消費を意識した運用で効率よく家計負担を軽減できます。
電気料金負担に悩んでいる方や家庭用太陽光発電に関心を持っている方は、今回の記事を参考にしながらエコでんちで導入を検討してみてはいかがでしょうか？
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