ゼロカーボンとは？簡単かつわかりやすく紹介！

 

SDGsや脱炭素、CO2削減といった環境関連の専門用語が、次々と生まれているものの、意味やメリット、具体的な取り組み内容についてわからない方も多いのではないでしょうか？

 中でもゼロカーボンは、企業だけでなく個人にも求められている取り組みの1つで、私たちの生活にも関わっています。

 そこで今回は、ゼロカーボンの意味や特徴、必要性や取り組み方法について分かりやすく紹介します。環境へ目を向け始めた方やゼロカーボンについて関心を持っている方などは、参考にしてみてください。

ゼロカーボンとは何？

ゼロカーボンは、CO2を含む温室効果ガスの排出量を0にした状態もしくは０にするための取り組みを指しています。

 温室効果ガスは、地球の温室効果につながる気体の総称です。CO2やメタン、一酸化窒素、SF6などさまざまな気体が、温室効果ガスとしてみなされています。中でもCO2（二酸化炭素）は排出量の多い気体なので、CO2削減に関する規制なども定められている状況です。

 また、ゼロカーボンでは、主にCO2削減や排出量抑制に関する取り組みが重視されています。

 カーボンニュートラルはゼロカーボンと同じく、CO2の排出量実質0を目指す取り組みや実現された状態で、世界的に重視されています。また、国では、2050年のカーボンニュートラル達成を宣言し、さまざまな政策が進められています。

なぜゼロカーボンが求められているのか

世界の平均気温は、100～150年で約１.1℃上昇と急激に変動しています。平均気温の上昇は気候変動を発生させるため、洪水や台風といった災害リスクが高まります。

また、気候変動の深刻化は、作物の不作や私たちの生活、健康、生態系などに大きな影響を与える重大な問題です。

平均気温上昇および気候変動は、二酸化炭素を含む温室効果ガス排出量の増加が原因とされています。そのため、国および世界では、ゼロカーボンに向けた取り組みを呼びかけたり二酸化炭素の排出削減へ向けた政策を進めたりしています。

このようにゼロカーボンは、現在進行形で進んでいる気候変動問題を解決するために欠かせない取り組みといえます。

また、企業や自治体だけでなく、私たち1人1人が自分事として捉えるのも大切です。

出典：環境省ホームページ　（カーボンニュートラルとは – 脱炭素ポータル｜環境省 (env.go.jp)

ゼロカーボンの実現によって社会はどう変わる？

温室効果ガス排出量実質0の状態を示すゼロカーボンが実現した社会では、私たちの暮らしにとって大きなメリットがあります。

 それでは、ゼロカーボンの実現によって社会はどのように変わるのかわかりやすく紹介していきます。

持続可能な社会の実現

持続可能な社会を実現できるのが、ゼロカーボンの大きなメリットであり目標でもあります。

 2024年時点で気候変動問題は、日本だけでなく世界全体で発生しています。また、気候変動の主な原因は、森林伐採や日常生活・企業活動におけるCO2排出などとされています。

 しかし、企業の生産活動や普段使用している電気やガスの使用を急に止めることは、非現実的です。

 そこで、ゼロカーボンに関する取り組みや認識が個人や企業に広まれば、無理のない範囲で気候変動問題の解決へ動き出せる可能性もありますし、未来でも私たちの社会や生活基盤を維持できます。

企業価値の向上につながる

ゼロカーボンへ取り組むことは、企業にとって自社の価値向上というメリットにつなげられます。

 今や消費者や投資家、企業は、国のカーボンニュートラル・脱炭素化に関する大きな動きやアピールによって、各企業の環境と事業のバランスを注視しつつあります。

そのため、環境活動に取り組まない企業は、投資家や取引先からの評価が下がる可能性もありますし、消費者の購買意欲や信頼性に関わります。

 つまりゼロカーボンは、企業の事業成長にとって欠かせない要素といえるのです。

ゼロカーボンに向けてできること

「ゼロカーボンの意義は理解できたけど個人で何をすればいい？」という疑問を覚えている方も多いかと思います。

 続いては、ゼロカーボンに向けて個人が取り組めることをわかりやすく紹介していきます。

節電をはじめとした省エネに取り組む

今日から始められるゼロカーボンは、節電などの省エネを取り入れることです。

 以下に、いくつかの省エネ活動を紹介します。

・冷暖房の電気使用量を抑えるためにクールビズやウォーズビズを家庭内で実施

・テレビや照明のつけっぱなしを避ける

・シャワーの際にこまめな節水を心がける

・水の使用頻度を抑える

・水の出し過ぎを抑える

・給湯の利用頻度を抑える

・宅配を1回でまとめて受け取れるよう日程を調整する

 宅配を1回にまとめる行動は、配達時のエネルギー消費量を抑えるために必要です。また、節水を心がけるには、水の出し過ぎやシャワーの流しっぱなしなどを抑えることが大切といえます。

 ガスに関しては調理や給湯の際に必要になるため、他の項目より抑えにくいところといえます。そこで、調理時間の短縮や湯船に入る回数を2日に1回へ減らすなど、生活に負担のかからない程度で工夫してみましょう。

 他には、省エネ性能の高い家電製品や電子機器へ買い換えることで、家庭内の温室効果ガス排出量を削減できます。

さらに効率的な二酸化炭素排出削減を目指すなら、ZEH住宅へのリフォームや新築、エコキュートと太陽光発電の併用、断熱リフォームといった取り組みも検討してみましょう。

ZEH住宅とは、家庭で消費するエネルギーを省エネや創エネと差し引いて年間0もしくは生み出すエネルギーのほうが上回る状態のことです。

たとえば、高気密・高断熱で無理せず暖房や冷房機器の使用頻度や使用時間を抑えたり、太陽光発電やエコキュートで二酸化炭素や電気代を削減したりできるのが、ZEH住宅の特長といえます。また、夏は涼しく冬は暖かく過ごせる空間になるため、ヒートショックといったリスクを抑えやすいメリットもあります。

電気やガス、水道の使い過ぎを抑えることができれば、各エネルギーの消費削減につながりますし、エネルギーの運搬や生産に伴う温室効果ガスの排出量を少し抑えられます。

家庭で再生可能エネルギー発電設備を導入する

再生可能エネルギー発電は、個人でも導入可能な設備です。特に住宅用太陽光発電は自宅の屋根やカーポートへ設置できるため、新たに土地を購入しなくとも始められます。

 住宅用太陽光発電を導入した場合は、国の支援制度「FIT制度」を受けられます。FIT制度は、固定単価で発電した電気を電力会社へ売ることができる制度です。認定後は、発電した電気を家庭内で消費されます。自家消費を行ったあとに電気が余った場合は、電力会社へ売電される仕組みです。

 太陽光発電の導入によるCO2削減効果は、発電量1kＷhあたり約650ｇです。一般的な住宅用太陽光発電は出力4kW～8kW程度なので、年間2,600kg～5,200kg程度のCO2削減効果を見込めます。

 弊社エコでんちでは、家庭用蓄電池をはじめ、住宅用太陽光発電やV2Hを多数取り扱っています。また、大量仕入れによる低価格を実現しているので、他社より費用負担を抑えられます。

家庭用蓄電池の併用メリット

住宅用太陽光発電を導入する場合は、家庭用蓄電池の併用が経済的メリットや環境負荷低減という点で特におすすめです。

前段で紹介したFIT制度を活用している間は、固定買取価格による売電を行えるため、一定の売電収入を得られます。また、自家消費優先なので、電気料金を直接削減することが可能です。

しかし、卒FITもしくは太陽光発電の発電している時間帯に電気を使用できない場合、効率的に電力を活用および二酸化炭素の削減を期待できません。

卒FIT後は、新たに電力会社へ契約しなければ売電できない状況です。しかし、卒FIT向けの電力買取プランは、FIT制度適用期間中の固定買取価格より半額以下まで安くなってしまうケースもあります。そのため、売電収入で電気料金負担をカバーしきれません。

また、太陽光発電で発電している時間帯に自家消費できない場合、その場で充電できず、損失してしまいます。

そこで家庭用蓄電池を設置・併用すれば、太陽光発電で自家消費したのちに余った電力を溜めておけます。あとは、電力消費量の多い時間帯に蓄電池の電気を活用することで、夜間や電力消費量の多い場面でも電気料金負担を削減することが可能です。

また、自家消費量が増加すれば、火力発電由来の電力を購入しなくとも家庭に必要な電力をカバーできるため、ゼロカーボンにつながります。

なお、家庭用蓄電池を選ぶ際は、太陽光発電や消費電力量に合った蓄電容量から選択し、なおかつ規格や変換効率、機能なども比較するのが大切です。

エコでんちでは、多数の家庭用蓄電池からお客様のご自宅で設置されている住宅用太陽光発電に合った製品をご提案いたします。そのため、1から蓄電池を探す必要がなく、スムーズに製品選びを進められます。

森林の保全活動へ取り組む

ゼロカーボンは、CO2の排出量だけでなく吸収による環境改善についても触れられています。そのため、森林の保全活動へ参加することも、ゼロカーボンという点で社会や環境活動に貢献しています。

 たとえば、環境らしんばんという森林ボランティア関連の情報を扱うサイトには、個人向けの環境保全活動に関するイベント情報も掲載されています。

 植林などの活動に関心を持っている方は、上記のような情報をもとに準備してみてはいかがでしょうか。

CO2の少ない交通手段をとる

自家用車で通勤や買い物を行っている方は、公共交通機関や自転車などを積極的に利用してみるのがおすすめです。

 自家用車の利用によるCO2排出量は、家庭内のCO2排出量に対して25％程度も占めています。ゼロカーボンを社会全体で実現させるには、自家用車の使い方を工夫してみるのも大切です。

 また、自宅周辺に公共交通機関がない・少ない時は、電気自動車へ買い換えてみるのもおすすめです。電気自動車は、ガソリン車と異なりCO2や大気汚染物質の排出量が抑えられています。

 家庭内にV2Hを設置すれば、電気自動車に貯めた電気を自宅へ供給することが可能です。（V2H：太陽光発電や電力会社から送電された電気を直流へ変換し、電気自動車へ給電できる。電気自動車に貯めた直流電力を交流変換することも可能。）

 なお、エコでんちではV2Ｈも取り扱っているので、ぜひお気軽にご相談ください。

3Rを意識した生活を行う

3Ｒを意識した生活は、ゼロカーボンにつながる取り組みといえます。

 3Ｒとは、リデュース・リユース・リサイクルのことです。日本語に直すと、無駄な物を減らす・繰り返し使う・再資源化という意味です。

 以下に日常生活における3Ｒを紹介します。

・使い捨てペットボトルの使用頻度を減らす、マイボトルを利用する

・修理しながら家具などを使い続ける

・フリマアプリで不用品を使ってもらう

・ごみの分別を正しく行う

 このように3Ｒは、単に資源の利用頻度を抑えるだけでなく、フリマアプリの不用品販売、修理しながら活用といった廃棄量を減らす取り組みも含まれています。また、フリマアプリなら収益を得られるので、副業やお小遣い稼ぎという点でもメリットのある取り組みです。

食品ロス削減に向けた買い物や料理を行う

ゼロカーボンの実現には、食品ロス削減に関しても目を向ける必要があります。

 食品ロス削減は、食べ残しを減らす・効率的な保存による廃棄物の削減・地元の食材を使った料理、コンポスト（有機物で生ごみを分解）などの取り組みを指しています。

 特に食べ残しを減らす取り組みや食品の長期保存は、家計負担の軽減という点でも大切なポイントです。

 消費期限切れなどで食品を廃棄してしまうケースが多い時は、日々の食品ロスを整理し、何をどの程度買うべきなのか確認してみましょう。

企業に求められるゼロカーボンへの取り組み

ゼロカーボンを実現するためには、多くの温室効果ガスを排出する企業の対策も欠かせません。また、環境負荷への軽減へ取り組む企業のサービスや商品を利用することが、ゼロカーボン重視の社会へ転換するための後押しにつながります。

そこでここからは、企業が取り組むべきゼロカーボン方法について紹介します。

省エネに向けた対策へ取り組む

ゼロカーボンを目指す上ですぐに取り組めるのは、省エネ・節電といった対策です。

特に節電は、オフィスや工場・倉庫などあらゆる場面で始められます。たとえば、以下のような対策を検討できます。

• 空調のフィルター清掃
• 残熱を利用して運転時間を短縮させる
• LED照明へ切り替える
• 人感センサーで照明の消費電力削減
• エネルギーマネジメントシステムの導入でエネルギーの見える化

また、設備の改修や切り替えだけでなく、残業時間の短縮を実現できれば照明やOA機器、生産設備などの消費電力を削減し、二酸化炭素の排出量を削減できます。他には、リモートワークの導入や社員の通勤方法を公共交通機関に変更するよう促進することで、二酸化炭素排出量の削減効果を得られます。

産業向けの再生可能エネルギー発電設備を導入する

企業の場合は、事業用の再生可能エネルギー発電設備を導入することで、ゼロカーボンに向けて二酸化炭素の削減を図れます。

産業向けの再生可能エネルギーは以下の通りです。

• 太陽光発電
• 風力発電
• 水力発電
• バイオマス発電
• 地熱発電

中でも事業用太陽光発電は、多くの企業に導入しやすく運用を継続しやすい再生可能エネルギーといえます。

風力発電の場合は、一定の風が吹く環境でなければ設置および発電できません。また、水力発電はダムの建設が必要ですし、小型の水力発電でも水路の周辺でしか運用できない仕様です。

さらに地熱発電は、特に導入コストが大きくなおかつ地熱エネルギーの調査も必須となります。バイオマス発電の場合は、バイオマス燃料の調達および運搬のコストがかかるほか、管理や運搬などで化石燃料を活用してしまうと、かえって温室効果ガスの排出量増加を招きます。

一方、太陽光発電の場合は、ビルや倉庫などの天井や屋根、カーポートの屋根、地上や水上、農地などに太陽光パネルを設置することが可能です。また、初期費用が他の再生可能エネルギーより安く、経済産業省の「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWあたり14.7万円～25.1万円となっています。

さらに、太陽光発電に必要な光エネルギーは、屋外で影の作りにくい場所であればどこでも吸収できます。地熱発電のような地質調査や水力発電のようなダム建設といった、大規模な調査や工事など不要です。

出典：経済産業省ウェブサイト（20240207_1.pdf (meti.go.jp)）

カーボンオフセットを行う

省エネや再生可能エネルギーの導入、ゼロカーボンに向けた事業内容の見直しを図ったとしても、二酸化炭素の排出量を実質0に抑えられない可能性があります。

そこで二酸化炭素の排出量をデータ上削減できるのが、カーボンオフセットです。

具体的にはカーボンクレジットを購入することで、クレジットに記録された二酸化炭素排出量を自社の削減実績として活用できます。

カーボンクレジットを購入するには、Jクレジット制度という国の制度を利用する必要があります。同制度で管理されている取引方法は3種類あり、1つ目は売り出し中のカーボンクレジットを企業が選択し、購入という流れです。2つ目は、カーボンクレジットの仲介業者を通して売買を進めていく方法です。

3つ目は、Jクレジット制度の事務局で実施されている入札に参加し、カーボンクレジットを購入していくという方法になります。

ただし、カーボンオフセットは、他の対策と異なり実際に二酸化炭素が排出されているわけではありません。あくまでデータ上の二酸化炭素排出量を削減するための対策で、環境負荷の軽減に直接つながらない点に注意が必要です。

特にカーボンオフセットを利用しすぎてしまうと、実際の二酸化炭素排出量が増加してしまうリスクがあります。

企業にとってカーボンオフセットは、補助的な役割として認識しておくのが大切です。

森林の保全活動を進める

より直接的な環境負荷軽減およびゼロカーボンには、森林保全活動がおすすめです。

企業が森林保全活動を行えば、個人よりも大規模な対策を進められるため、よりスピーディな環境負荷軽減を期待できます。また、企業にとって森林の保全活動を含む脱炭素経営は、企業価値を向上させたり信頼性を高めたりする上でメリットの大きな取り組みです。

そのため、森林の保全活動は、環境面や企業活動において重要な対策といえます。

ゼロカーボン実現に向けた国の取り組み

国では、1人1人がゼロカーボンを目指す上で役立つ「ゼロカーボンアクション30」という取り組み方法や内容について記載したものを発表しています。

以下に「ゼロカーボンアクション30」で示されている8つのテーマを紹介します。

1. エネルギー節約・転換しよう！
2. 太陽光パネル付き省エネ住宅に住もう！
3. CO2の少ない交通手段を選ぼう！
4. 食ロスをなくそう！
5. サステナブルなファッションを！
6. 3R
7. CO2の少ない製品・サービス等を選ぼう！
8. 環境保全活動に積極的に参加しよう！

エネルギーの節約や転換とは、節電や節水といった今日から始められる行動のほか、省エネ家電や再生可能エネルギーを含む電気料金プランの導入、自宅の消費エネルギー見える化といった内容のことです。

食ロスをなくそうというのは、食品ロスをなくす買い物や食べ残しを減らす食事といった工夫で、廃棄量を減らしつつ環境負荷を抑える取り組みを指しています。

また、サステナブルなファッションとは、リユースなど環境に配慮された服を購入したり今持っている服を長く着用したりといった工夫のことです。

3Rは、ごみの分別や家具や生活用品を補修しながら長く使用する、フリーマーケットなどで物を廃棄せず誰かに使用してもらうなど、購入・廃棄量削減による二酸化炭素削減を目指した行動です。

このようにゼロカーボンに向けた身近な取り組みが、ゼロカーボンアクション30に記載されています。何をすればいいのわからない方は、まず環境省HPのゼロカーボンアクション30を参考にしながら、少しずつ生活にゼロカーボンを取り入れて、太陽光発電を含む対策を検討してみましょう。

出典：環境省ホームページ　（ゼロカーボンアクション30｜COOL CHOICE 未来のために、いま選ぼう。 (env.go.jp)）

ゼロカーボンは私たちの社会を守る上でも大切な取り組み

ゼロカーボンとは、温室効果ガス排出量0を目指す取り組みや実現された状態のことです。企業の場合は、ゼロカーボンへ向けた産業用再生可能エネルギー発電設備の導入や環境の保全活動、省エネ製品の開発などを行っています。

 個人の場合は、節電をはじめとしたエネルギーの消費量削減や3Ｒ活動、森林ボランティアへの参加、そして再生可能エネルギー発電設備の導入などで貢献できます。

 ゼロカーボンを知ったことで環境活動への関心が高まった方やエネルギーの自立についても考え始めた方は、今回の記事を参考にしながら家庭用蓄電池や住宅用太陽光発電を比較検討してみてはいかがでしょうか？

 エコでんちは、家庭用蓄電池を中心に住宅用太陽光発電やV2Hのご提案と販売、アフターフォローサービスを展開しています。住宅用太陽光発電に関しては、パナソニックやカナディアンソーラー、ネクストエナジーなど、国内外さまざまなメーカーの太陽光パネルを取り扱っています。

また、製品の比較検討時は、環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」を取得した専門アドバイザーが、お客様に合ったタイプの製品をご提案いたしますので、検討にかかる手間と時間を省略できます。

 少しでも気になった方は、この機会にお電話やメール、公式LINEよりお気軽にご相談ください。