オール電化の電気代が驚きの金額！世帯別・季節別の節電術を徹底解説

オール電化住宅のご家庭は、昨今の電気代値上げに大きな不安を感じているのではないでしょうか。また、オール電化住宅を検討している方で電気代の平均額がどのくらいかかるかわからず、迷っている方もいるかもしれません。

そこで今回は、オール電化住宅の1～4人家族の毎月の電気代の平均額を詳しく解説していきます。さらにガス代との比較や電気代値上げ時の対策として省エネや節約方法もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

オール電化の電気代の平均相場

まずは、以下に世帯人数別の平均的な電気代を紹介します。

【2024年：電気代の平均】

1人世帯	6,756円
2人世帯	10,878円
3人世帯	12,651円
4人世帯	12,805円
5人世帯	14,413円
6人以上	16,995円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）
出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）

また、冬季の平均的な電気代については、総務省統計局の「家計調査（家計収支編）」によると以下の通りです。

【2023年12月～2024年3月の平均的な電気代、2人以上の世帯】

12月	9,987円
1月	12,376円
2月	13,639円
3月	13,780円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（統計局ホームページ/家計調査（家計収支編）　時系列データ（二人以上の世帯））

冬季の電気代は、1月に入ると10,000円を超え始め、2月や3月にピークを迎える傾向です。そのため、電気代負担を抑えたい場合は、冬季における暖房、その他家電製品の使い方を見直してみるのも大切です。

そして、地域別の平均的な電気代については、総務省統計局の「家計調査（家計収支編）」によると以下の通りです。

【2024年：2人以上の世帯】

北海道	12,328円
東北	14,258円
関東	11,907円
北陸	15,582円
東海	11,832円
近畿	10,845円
中国	13,763円
四国	12,557円
九州	10,316円
沖縄	12,152円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）

地域ごとに見た場合、東北や北陸、中国地方の電気代が比較的高い傾向といえます。一方、九州や近畿、関東地方などは、15,000円未満に抑えられており、東北や北陸、中国地方より負担の少ない状況です。

このように電気代は、季節だけでなく地域によっても異なることがわかります。

それではまず、1～4人暮らしのご家族のオール電化住宅の電気代の平均はどのくらいか見ていきましょう。

世帯人数別の平均電気代

電気代やガス代の平均額については、総務省統計局の「家計調査（家計収支編）によると以下の通りです。

【2024年：電気代、ガス代の平均】

世帯人数	電気代	ガス代
1人世帯	6,756円	3,056円
2人世帯	10,878円	4,497円
3人世帯	12,651円	5,121円
4人世帯	12,805円	5,015円
5人世帯	14,413円	4,284円
6人以上	16,995円	4,551円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）
出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）

また、電気代は季節によっても変動しやすい傾向です。

以下に季節ごとの平均的な電気代を紹介します。

【2024年の平均的な電気代、2人以上の世帯】

月	電気代
1月	12,376円
2月	13,639円
3月	13,780円
4月	12,799円
5月	11,013円
6月	9,562円
7月	9,896円
8月	12,225円
9月	13,831円
10月	13,028円
11月	10,591円
12月	11,352円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（統計局ホームページ/家計調査（家計収支編）　時系列データ（二人以上の世帯））

電気代負担の比較的少ない月は6月7月で、反対に負担の大きな月は2月、3月、8月、9月、となっています。とくに季節の変わり目や夏場、冬場は、エアコンなどの使用頻度も増えるため、電気代負担の大きくなりやすい時期といえます。

オール電化の1ヶ月の電気代はいくらですか？

世帯ごとの月の電気代の平均額を見てみましょう。こちらは関西電力が公表しているオール電化プランの2020年～2021年の年間使用量の電気代の平均値です。

世帯人数	電気代
1人	11,415円
2人	14,303円
3人	15,873円
4人	17,738円

これを見るとご家族の人数が多いほどオール電化住宅はお得なのがわかりますね。

また、前段で紹介した電気代＋ガス代の平均額と比較した場合、世帯人数や季節によってはオール電化住宅の方がお得なケースもあります。このように一見すると電気代負担が大きいように見えるオール電化プランですが、状況によっては家計負担を抑えられます。

電気代値上げの原因とオール電化住宅への影響は？

オール電化住宅の場合、電気代の値上げは生活にかかわる問題です。なぜ、いまこんなにも電気代は上昇しているのでしょうか。原因としては主に以下の3つが挙げられます。それぞれを簡単に解説します。

● 燃料資源の高騰による燃料費調整額の値上がりのため

世界情勢が複雑化する中、火力発電に必要な石炭・原油・天然ガスなどの燃料資源が高騰しています。日本は燃料資源のほとんどを輸入しているため、電気代を構築する燃料費調整額が値上がりしており、結果的に電気代自体が上昇しています。

● これまでの再生可能エネルギー賦課金の値上がりのため

再生可能エネルギー普及のための再エネ賦課金はFIT制度開始から上昇し続けていたため、電気代上昇の原因の一つでした。しかし、2023年度は初めて単価が低下しています。将来的に再エネ拡大が進めば、今後の上昇は抑えられる可能性があります

● 電力の供給不足による高騰のため

国内の電力不足も電気代の上昇の要因です。東日本大震災より原発稼働が制限されたため、国内では火力発電に依存せざるを得ませんでした。しかし、すでにお伝えした通り燃料資源が高騰を続けているため、コストがかかり結果的に電気代が上昇しています。

これらの要因により、2022年度より大手電力会社は挙って電気代の値上げを申請しています。前述の関西電力もオール電化の標準的なプラン「はぴeタイム（はぴeプラン）」の見直しをかけました。
それによるとデイタイム料金は17%、リビングタイム料金は2.5%値下げされるものの、ナイトタイム料金は42%も値上げになります。
これまでエコキュートなどの機器は安価な深夜の時間帯の電力を使用することでお得感がありましたが、プランの改定後は燃料調整費も含めて、オール電化住宅の電気代は約1,000円上昇する可能性があります。

また、地域別の電気代上昇率については、以下の通りです。

【2023年、2024年電気代の平均額（2人以上の世帯）】

地域	2023年	2024年	電気代上昇、下落率
北海道	13,059円	12,328円	‐約5.5％
東北	15,020円	14,258円	‐約5.1％
関東	11,876円	11,907円	約0.2％
北陸	15,992円	15,582円	‐約2.6％
東海	12,316円	11,832円	‐約3.9％
近畿	11,088円	10,845円	‐約2.2％
中国	14,331円	13,763円	‐約4.0％
四国	13,359円	12,557円	‐約6.0％
九州	10,605円	10,316円	‐約2.7％
沖縄	10,962円	12,152円	約10.9％

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2023年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）
出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）

2023年と2024年の電気代を比較すると、多くの地域で下落傾向にあることがわかります。たとえば、四国エリアの電気代については、前年比で約6％も下落しています。また、多くの地域で1％以上電気代が安くなっています。オール電化住宅に住んでいる方は、とくに負担を抑えやすい状況といえます。

一方、関東エリアの場合は、わずかに電気代が上昇している状況です。さらに沖縄エリアは、電気代の負担がより大きくなっており、10％を超えています。そのため、沖縄地方に住んでいる方の中でオール電化プランを選択している方は、家計負担が大きくなっている可能性もあります。

季節による電気代の変動は？

前段でも触れたように電気代は、季節によって変動しやすい傾向です。

以下に季節ごとの電気代に関する平均額を紹介します。

【2024年の平均的な電気代、2人以上の世帯】

月	電気代
1月	12,376円
2月	13,639円
3月	13,780円
4月	12,799円
5月	11,013円
6月	9,562円
7月	9,896円
8月	12,225円
9月	13,831円
10月	13,028円
11月	10,591円
12月	11,352円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（統計局ホームページ/家計調査（家計収支編）　時系列データ（二人以上の世帯））

8月や9月の電気代上昇は、エアコンの使用が関係しています。夏場は室内の温度も上昇してしまうため、エアコンを使用する必要があります。また、近年は猛暑日が連続するケースも多く、長時間エアコンを使用する場面も出てきやすいといえます。

エアコンは家電製品の中でも消費電力が高い製品のため、長時間の使用によって電気代の負担増加につながりやすい傾向です。そのため、夏場は電気代が上昇しています。

夏場の電気使用量を抑えるには、以下の方法を検討してみましょう。
・エアコンと扇風機を活用し、風を循環させる（エアコンの運転時間を減らす）
・水筒などに飲み物を入れておき、冷蔵庫の開閉回数を減らす
・室内の温度上昇を抑えるため、ガスコンロではなくレンジを使用する

12月～2月の電気代上昇については、エアコンやその他暖房機器、給湯設備の使用なども関係しています。冬場の場合は、エアコンやヒーターなどを長時間使用するケースも多く、その分電気使用量も増加しやすいです。また、お湯を使用する場面も増えます。とくにエコキュートなど電気式の給湯設備を導入している場合は、電気使用量が増えやすいといえます。

このように暖房機器や給湯設備の使用時間増加などが、冬場の電気代負担につながっています。

冬場の電気使用量を抑えたい場合は、以下の方法を検討してみましょう。
・断熱シートを窓に貼る
・カーテンを閉めて冷気が入らないようにする
・サーキュレーターなどで空気を循環させる（エアコンの運転時間を減らす）

また、エアコンの設定温度を調整したり冷蔵庫の開閉回数を抑えたりといった方法も、節電につながります。

オール電化とガス代を比較！年間でいくら違う？

オール電化とガス併用の場合はどちらがお得なのでしょうか。基本料金を比較してみてみましょう。ガスの基本料金は東京都を参考にしているため、オール電化プランは東京電力の「スマートライフS」の60アンペア契約を参考にしました。

種類	基本料金（税込・一戸建て）
LPガス	1,817 円
都市ガス	1,056 円
オール電化	1,771円

これを見ると都市ガスの基本料金が一番低いことがわかりますね。しかし、ガスの場合は必ず電気を併用することになるため、その分コストがかかります。オール電化にすることで電気の基本料金を一本化すれば、コストを抑えることが可能です。

また、世帯人数別にオール電化プランと電気代＋ガス代を比較します。

【オール電化プランの電気代】

世帯人数	電気代
1人	11,415円
2人	14,303円
3人	15,873円
4人	17,738円

【2024年：電気代、ガス代の平均】

世帯人数	電気代	ガス代	光熱費の合計	オール電化プランとの差額
1人世帯	6,756円	3,056円	9,812円	‐1,603円
2人世帯	10,878円	4,497円	15,375円	＋1,072円
3人世帯	12,651円	5,121円	17,772円	＋1,899円
4人世帯	12,805円	5,015円	17,820円	＋82円
5人世帯	14,413円	4,284円	18,697円	―
6人以上	16,995円	4,551円	21,546円	―

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）
出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）

上記データを比較すると単身世帯では、電気＋ガスの方が光熱費負担を抑えられています。ただし、2人以上の世帯では、オール電化プランの方が1,000円以上安くなっているケースも見られます。

つまり、電気使用量の多い家庭や世帯人数の多い家庭の中でオール電化住宅に住むことで、光熱費負担を抑えられる可能性があります。

オール電化プランのメリット・デメリットとは

ここではオール電化プランのメリットとデメリットを解説していきます。両方をしっかり把握することでオール電化についての理解を深めましょう。

オール電化住宅の主なメリットと経済効果

オール電化住宅の大きなメリットは、主に3つです。

経済面	・オール電化プランに加入している場合、電力量料金単価の安い時間帯に給湯設備などを使用すれば電気代削減効果を得られる可能性がある ・ガス代が値上がりしたとしても影響を受けずに済む
安全面	・ガス漏れによる事故リスクを避けられる ・火を使わずに調理できるため、火災リスクを抑えられる可能性がある（※火事のリスク0ではないため、IHクッキングヒーターを正しく使用する必要がある）
利便性	・オール電化住宅でも導入されるエコキュートがあれば、あらかじめ100L以上の水を貯湯タンクに貯めておけるため、災害時でも生活用水を確保できる

オール電化住宅の場合は、ガスコンロではなくIHクッキングヒーターが導入されます。IHクッキングヒーターは火を使わずに調理が可能な機器で、小さなお子様や高齢者がいるご家庭でも安心して使用できます。さらに、ガス漏れのリスクがないため、ガスに関するトラブルや事故を避けられます。ただし、ガスコンロと同じく調理中は熱を発生させるため、火傷などに注意が必要です。また、正しく使用しないと火事が起きる可能性もあるため、取扱説明書の内容に沿って適切に使用しましょう。

ガスと併用する場合はガスの基本料金がかかりますが、オール電化住宅は電気しか使用しないのでその分の経費が浮きます。とくに電気使用量の多い家庭などでは、電気代削減効果を得られる可能性があります。また、電力量料金単価の安い時間帯に給湯設備などを使用すれば、電気代の負担を軽減することも可能です。さらに、光熱費を一本化でき、家計管理に関して手間がかからないこともポイントが高いでしょう。

また、停電により機能が停止するため、オール電化住宅は災害に弱いというイメージがあります。

ですが、災害時のライフラインでは電気が最も早く復旧する傾向にあります。そのため、災害数日で電気が使用できた場合は、いち早く普段と変わらない生活を送ることが可能です。さらに、太陽光発電システムや蓄蓄電池を導入しているご家庭なら、自家発電による電気を使用することができるため、経済効果も大きく違います。

さらにエコキュートを導入しておけば、100L以上の生活用水を確保できるため、自宅の水を使用しながら避難生活を送ることも可能です。

このようにオール電化住宅は、さまざまな点でメリットのある住宅といえます。

デメリットを理解して対策を立てよう

オール電化住宅にはもちろんデメリットもあります。以下に箇条書きでデメリットをお伝えしましょう。

・IH対応の調理器具しか使えない

・オール電化のプランは日中高額設定のため昼間の電気代が高い

・災害時停電したら機能がストップする

特に災害時の停電については決して小さいデメリットではないため慎重になるのも止むを得ません。しかし、このデメリットは太陽光発電システムと蓄電池を導入することで大きく改善できます。

また、オール電化住宅へリフォームするためには、リフォーム費用がかかります。具体的には、ガス給湯器をエコキュート、ガスコンロをIHクッキングヒーターへ交換する必要があります。また、各機器の購入・施工費用負担は、100万円前後です。住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池を導入する場合は、さらに100万円以上の費用がかかります。

このように初期費用の負担がかかってしまうのは、デメリットのひとつです。費用負担を抑えたい場合は、複数の施工業者から比較したり自治体の補助金制度を確認したりしてみましょう。

費用以外には、停電による影響も注意すべきポイントです。電気＋ガスの場合は、停電したとしてもガスコンロやガス給湯器を使用しながら過ごせます。しかし、オール電化住宅の場合は全ての住宅設備が停止してしまうため、お湯や調理機器を使用できません。

そのため、オール電化住宅へ切り替える場合は、太陽光発電の導入についても検討してみるのがおすすめです。太陽光発電を自立運転モードへ切り替えれば、停電時でも発電を継続できます。

オール電化住宅へリフォームする際は、従量電灯制とオール電化プランの違いについても気を付ける必要があります。オール電化プランの場合は、夜間など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安くなります。ただし、日中などは単価が高いため、家電製品や住宅設備の使用場面について工夫するのも大切です。

オール電化の冬の電気代はやばいですか？

オール電化住宅へリフォームしたり引っ越したりする場合は、冬場の電気代に注意しましょう。

まず、冬場はお湯の使用頻度が増えるため、エコキュートの使用時間や回数も増えます。エコキュートは、電気と大気の熱を活用した給湯機器です。つまり、使用すればするほど、電気使用量が増加します。ほかにも冬場は、暖房機器の使用頻度が増えやすい季節です。たとえば、エアコン、ヒーターなどの長時間使用は、電気使用量の増加につながります。

また、自宅で過ごす時間が増えるため、調理時間の増加につながりやすいといえます。とくにオール電化住宅の場合はIHクッキングヒーターを使用するため、電気代がかかりやすいです。

そこで電気代を抑えるには、以下のポイントを意識してみましょう。
・電力量料金単価の安い時間帯にエコキュートを使用する
・エアコンの設定温度を調整する
・サーキュレーターを併用しエアコンの使用時間を短縮する
・窓に断熱シートを貼る
・調理時間を短縮できるよう工夫してみる

ほかには、太陽光発電の導入もおすすめです。住宅用太陽光発電で発電した電気を活用すれば、買電量（電力会社から供給されている電気を購入、使用）を削減できます。

地域別の電気代相場を徹底比較

以下に各地域の平均的な電気代を紹介します。

【2024年：2人以上の世帯】

北海道	12,328円
東北	14,258円
関東	11,907円
北陸	15,582円
東海	11,832円
近畿	10,845円
中国	13,763円
四国	12,557円
九州	10,316円
沖縄	12,152円

出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 年次 2024年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口）

東北や北陸、中国地方などは、他の地域と比較して電気代の高い傾向です。反対に関東や東海、近畿、九州などは、電気代が比較的安い傾向といえます。

地域で電気代に差が生じている理由には、電力会社の基本料金や電力量料金単価なども関係しています。

まず基本料金や電力量料金単価、燃料費調整額などは、各電力会社によって異なります。それぞれの金額は、燃料の調達コスト、火力発電所や再生可能エネルギーの稼働状況、送電コストなどによって左右される傾向です。

もし、火力発電に必要な燃料の調達コストが高騰すれば、その分発電コストも値上がりするため、燃料費調整額などの負担増加につながります。たとえば、関西電力では、原子力発電所を再稼働させたことで、火力発電所の稼働率を抑え、燃料調達コストを削減しています。そのため、2017年8月より電気料金の値下げが行われました。

そして、電気代の違いについては、地域の特性も関係している可能性があります。北海道や東北は、冬場の気温がとくに低く、暖房を使用しなければいけません。暖房を長時間使用すれば、その分電気使用量の増加につながります。

このように地域ごとの気温や天候に関する特性が、電気使用量に影響を与えている場合もあります。

オール電化住宅の電気代を抑える方法と対策

オール電化住宅の電気代を抑えたい場合は、まず深夜電力を積極的に活用していくのが大切です。オール電化プランの場合は、深夜帯など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安くなっています。

つまり、電力量料金単価の安い時間帯にエコキュートなどを使用すれば、電気代負担を軽減することが可能です。

たとえば、東京電力のスマートライフSは、以下の内容です。

【東京電力：スマートライフS　電力量料金単価】

6:00～翌日1:00	1kWhにつき35.76円
1:00～6:00	1kWhにつき27.86円

このように夜間、早朝の電力量料金単価は、1kWhにつき5円以上安く設定されています。オール電化住宅に引っ越す、これからリフォームする方は、オール電化プランの仕組みを把握しておきましょう。

ほかには、エコキュートやIHクッキングヒーターを効率的に活用してみるのも大切です。

たとえば、深夜や早朝など電力量料金単価の安い時間帯にエコキュートで湧き上げを行っておくことで、日中の電気代負担を抑えることが可能です。また、節約、省エネ機能などを活用し、電気使用量を抑えていくことが大切です。

IHクッキングヒーターで調理を行う際は、余熱を活用してみることをおすすめします。電源を切った直後でも熱は残っているため、余熱で食材に火を通せる場合があります。また、ふたをすることで熱を逃がさず、短時間で調理できます。

ほかには、エアコンの使い方に気を付けてみましょう。

エアコンは夏場や冬場によく使用する家電製品で、電気代の負担増加につながる場合もあります。電気使用量を抑えるためには、まず推奨温度設定にしてみるのが大切です。冷房に関しては28℃、暖房は20℃に調整することで、電気使用量を抑えられる可能性があります。

また、夏場の場合は冷房と扇風機、冬場は暖房とサーキュレーターを併用し、なるべくエアコンの稼働時間を短縮させてみましょう。

ほかには、エアコンのフィルター清掃をこまめに行うことが大切です。目詰まりが発生してしまうと冷暖房の効率悪化につながり、電気使用量の増加を招いてしまいます。室外機周辺に物を置いている場合は、なるべく撤去しておきましょう。空気の循環が悪化すると、目詰まりのケースと同じく冷暖房の効率に影響を与えてしまいます。

エアコンの使用時間を短縮させるためには、窓に断熱シートを貼って室内温度をなるべく一定に保てるようにしておくのも重要なポイントです。

ここからは、オール電化住宅の省エネ・節電対策ご紹介していきます。賢く節電することで少しでもご家庭の電気代を浮かせましょう。

オール電化住宅の電気代を抑える具体的な対策

オール電化住宅の電気代を抑えるためには、オール電化プランを理解しておく必要があります。

オール電化プランは、文字通りオール電化住宅向けに提供されている電気料金プランです。一般的には、基本料金と電力量料金単価（＋燃料費調整額、再エネ賦課金など）で構成されています。

従量電灯制との大きな違いは、時間帯によって電力量料金単価が変動するという点です。前段でも解説したようにオール電化プランの場合は、深夜帯・早朝など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安くなっています。

たとえば、電力量料金単価の安い時間帯にエコキュートなどを使用すれば、日中に使用した場合より電気代負担を軽減することが可能です。
たとえば、東京電力のスマートライフSは、以下の内容です。

【東京電力：スマートライフS　電力量料金単価】

6:00～翌日1:00	1kWhにつき35.76円
1:00～6:00	1kWhにつき27.86円

5kWh分の電気使用量で比較した場合、1kWhにつき39.5円もの差額が生じます。つまり、夜間に電気を使用すれば、5kWhで39.5円の節電につながる計算です。

このようにオール電化プランへ加入する際は、家電製品や住宅設備を使用する時間帯についても意識してみるのが大切です。

ほかには、前段で紹介したようにエコキュートやIHクッキングヒーターの使い方を見直すことで、電気使用量を削減できる可能性があります。

また、以下のようなポイントも押さえておきましょう。

● 電化製品を省エネモードにする

現在の電化製品のほとんどのものには省エネモード機能が搭載されています。特に電気代の高いエコキュートやエアコンはこの機能を有効に使用することで無駄な電気を使わずに済みます。そのほかの家電製品も、普段使用しないものはコンセントを抜いておくなどの工夫をすることで、電気代を削減することができます。

● 太陽光発電システムと蓄電池導入を検討する

実は太陽光発電システムはオール電化住宅と非常に相性のいいシステムです。そして、蓄電池を導入することで、その効果はさらに上がります。以下でその理由を詳しく解説しましょう。

とくに太陽光発電＋蓄電池の導入は、オール電化住宅においてもメリットの多い選択です。より大幅な電気代削減効果を求めている方、停電対策を重視している方などは、太陽光発電についても検討してみましょう。

具体的なメリットについては、次の項目で紹介します。

時間帯別の電気料金システムについて

オール電化プラン・時間帯別プランは、夜間など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安くなる仕組みです。

以下に東京電力のスマートライフSプランを紹介します。

項目	料金
基本料金	10Aにつき311.75 円（税込）
電力量料金単価　6:00～翌日1:00	1kWhにつき35.76円（税込）
電力量料金単価　1:00～6:00	1kWhにつき27.86円

このように深夜1:00から朝6:00までは、その他の時間帯より1kWhにつき7.9円安く設定されています。東京電力の従量電灯Bは、電力量料金単価（1段階目）1kWhにつき29.8円（税込）です。住宅設備や家電製品の活用方法によっては、スマートライフSプランの方が電気代を抑えられます。

時間帯別の電気料金プランで電気代を削減するためには、上記のような深夜料金を上手く活用していく必要があります。

たとえば、日中の時間帯は、エコキュートの自動湧き上げ設定を止めて、日中に湯切れしないように気を付けてみるのも大切です。また、湧き上げを行う時間を電力量料金単価の安い時間帯に合わせることで、電気代負担を軽減することが可能です。

ほかには、電力量料金単価の安い時間帯に洗濯機を使用したり掃除機をかけたりできるどうか検討してみましょう。

太陽光発電と蓄電池で電気代を大幅削減

太陽光発電は、環境問題を解決する手段や経済効果が高いエネルギーとしてますます注目されており、それとともに電力を貯めておける蓄電池の重要も高まっています。それぞれの長所を簡単にお伝えしましょう。

以下に出力4kWの太陽光発電と蓄電容量5kWhの蓄電池を設置することで、どれだけ電気代を削減できるのか計算します。

【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15k円と仮定】
【蓄電池併用により自家消費率30％から50％アップと仮定】
【補助金制度：災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業　新築住宅への設置と仮定】

初期費用	初期費用：約118万円 回収期間：約11年 補助金制度を活用した場合の回収期間：約6年
年間発電量	4,000kWh
売電収入	約30,000円
電気料金削減額	約74,250円
売電収入＋電気料金削減額	約104,250円
費用回収期間	約11年
補助金制度を活用した場合の回収期間	約6年

出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）

家庭用蓄電池を併用した場合は自家消費率（自家消費：自宅で電気を消費すること）を向上できるため、太陽光発電単体の場合より電気代削減効果を伸ばせます。また、FIT制度の売電価格が下落した場合でも、影響を抑えながら運用できるのもメリットのひとつです。

また、オール電化プランへ加入している場合は、家庭用蓄電池単体でも電気代を削減できます。具体的には、電力量料金単価の安い時間帯に蓄電池へ充電しておきます。次に、日中など電力量料金単価の高い時間帯に蓄電池で自家消費すれば、電気代負担を軽減することが可能です。つまり、電力量料金単価の高い時間帯における電気使用量を抑えて、電気代を削減していく仕組みです。

より効率的に電気代を削減したい場合は、太陽光発電＋蓄電池もしくは蓄電池の導入を検討してみましょう。

オール電化住宅の電気代まとめ

● オール電化住宅の電気代は月12,000円前後

● 電気使用量が多い場合はオール電化住宅の方が電気代負担を軽減しやすい

● オール電化プランの深夜料金を活用することで電気代を削減できる

● 深夜料金を上手く活用できない場合、電気代負担が増加する可能性もある

● エコキュートは夜間に活用し、日中の運転をなるべく止める

● 可能な範囲で洗濯、掃除なども電力量料金単価の安い時間帯に行ってみる

オール電化住宅の電気代は、月12,000円前後で推移しています。単身世帯や電気使用量の少ない世帯は、電気＋ガスの方が負担を抑えやすいです。ただし、電気使用量の多い世帯や2人以上の世帯は、オール電化プランによって電気代負担を軽減できる可能性があります。

つまり、オール電化住宅における電気代は、住宅設備や家電製品の使い方、世帯人数などによって変わるものの、電気料金プランの見直しや省エネ対策で抑えることが可能です。

オール電化住宅に住んでいる方やオール電化住宅へ引っ越す方などは、今回の記事を参考にしながら太陽光発電、蓄電池について比較検討してみてはいかがでしょうか。

エコでんちでは、家庭用蓄電池や住宅用太陽光発電の施工販売を数多く行っています。

アフターフォローサービスも万全で、環境省公的資格「うちエコ診断士」を取得した専任のアドバイザーが、お客様のご予算や要望に合った製品をご提案し光熱費削減のアドバイスも行います。

さらにエコでんちでは、家計診断サービスを活用した光熱費削減に関するアドバイスも行っています。また、節電の方法から家電製品の買い替え、省エネ機器や断熱リフォームに関する相談にも対応しているのが特長です。

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