太陽光発電のメリット・デメリットをわかりやすく解説！仕組みや特徴も！
最終更新日:2023.10.02 太陽光発電
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電気料金の高騰が続くと家計負担も大きくなり、どのように節約していくべきか悩むところですよね。光熱費の負担を抑えたい時は、節電に加えて太陽光発電や蓄電池の導入を検討してみるのが大切です。
しかし、太陽光発電の具体的なメリットやデメリットがわからず、購入に一歩踏み出せない方や自宅に設置するべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、太陽光発電の仕組みや特徴、メリット・デメリットや導入方法について詳しくお伝えします。家庭用の太陽光発電について気になっている方や電気料金の負担を大幅に抑えたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
基礎知識についてはコチラ
目次
太陽光発電システムについておさらい
まずは、太陽光発電システムについて確認しておきましょう。
家庭用の太陽光発電は出力10kW未満
太陽光発電の中でも出力10kW未満の太陽光発電は、住宅用太陽光発電と呼ばれています。
一般的には、住宅の屋根に太陽光パネルが取り付けられ、自宅内に置かれたモニタから発電量をチェックできる仕組みです。また、運用時に何か複雑な操舵をする必要がないため、仕事や家事、育児で忙しい方にも扱いやすい住宅設備・創エネ設備の1つといえます。
住宅用太陽光発電の主な構成機器は、太陽光パネルと架台、パワーコンディショナ、配線、接続箱といった内容です。日光を電気へ変換する機器は太陽光パネルで、パネルを固定するのが架台です。パワーコンディショナは、太陽光パネルから発電された直流の電気を交流へ変換します。
家電製品やIHクッキングヒーターなどの住宅設備は交流電力で稼働する仕様なので、太陽光パネルから流れてきた直流電力に対応していません。そのため、パワーコンディショナによる制御および変換機能が必要となります。
また、太陽光パネルの発電効率とパワーコンディショナの出力や機能が、太陽光発電の機能性を左右します。
太陽光パネルの発電効率は、メーカーや素材によって異なります。一般的な太陽光パネルは結晶シリコンというタイプで、発電効率20％前後です。また、多結晶シリコンと単結晶シリコンの2種類にわかれていて、単結晶シリコンの方が高い発電性能を持っています。
薄膜シリコンタイプは、結晶シリコン型太陽光パネルより100分の1程度の厚みで、薄型軽量という特徴を持っています。発電効率は10％前後と低いため、結晶シリコンタイプより発電量を伸ばしにくい傾向です。
CIS太陽電池は、発電効率15％前後と低いものの、結晶シリコンなどの太陽光パネルと異なり高温時に出力低下を抑えられます。そのため、夏場の暑い時期でも発電量を落とすことなく稼働させることが可能です。
接続箱は、各太陽光パネルから送電された電気を1つにまとめてパワーコンディショナへ送るための機器です。
太陽光パネルの設置場所は主に住宅の屋根なので、庭や駐車場などでスペースを確保しなくても運用できるようになっています。また、屋根に設置できない・パネルを追加したいといった場合は、カーポートの上に太陽光パネルを取り付けた住宅用ソーラーカーポートで対応できます。
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自宅以外での土地で始めるのは産業用太陽光発電
出力10kW以上の産業用太陽光発電は住宅用太陽光発電より規模の大きな設備なので、別途土地を取得した上で設置運用します。
いわゆる太陽光発電事業は、自宅以外の土地に設備規模の大きな産業用太陽光発電を設置し、発電した電気を売電しながら収入を得ます。初期費用は1,000万円以上～なので、融資を受けて設置・売電していく仕組みです。
費用回収期間は一般的に10～15年程度で、FIT制度を活用しながら売電収入を得ていきます。
事業を始めたい方や太陽光発電を活用した収入を得たい方には、メリットのある事業といえます。
ただし、現在では売電単価が下がってきた関係もあり、売電による収益性はとても高いとは言えません。
家計負担の軽減や電気料金負担の軽減を目指す場合なら、初期費用や管理の負担という点で住宅用太陽光発電を検討することをおすすめします。
太陽光発電のFIT制度とは
太陽光発電は、再生可能エネルギーを対象としたFIT制度の認定を受けられます。
FIT制度は、電力会社が一定期間電力を買い取る国の支援制度です。電力の買取単価は固定なので、売電収入の見通しを立てやすいといったメリットがあります。
出力10kW未満の住宅用太陽光発電なら、FIT認定年から10年間固定単価で電力を買い取ってもらえます。2024年度の固定買取価格は、1kWhにつき16円です。
なお、固定買取期間終了年の11年目以降は、新たに電力会社の電力買取プランを契約するか、完全自家消費型太陽光発電として運用、もしくは蓄電池を導入しさらなる自家消費を狙っていく方法もあります。
その他にも解体撤去といった選択肢から検討する必要があります。
出典：資源エネルギー庁ウェブサイト（買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー (meti.go.jp)）
住宅用太陽光発電の初期費用相場
住宅用太陽光発電の初期費用は、出力によって変わるものの1kWあたり25万円～35万円程度で推移しています。
比較的出力の小さな4kWhタイプで計算すると、100万円～120万円程度です。8kWh前後の少し出力の大きなタイプは、200万円～320万円程度となっています。
初期費用は年々安くなっていて、2012年の初期費用相場と比較すると1kWあたり15万円前後も抑えられています。そのため、費用負担という点でも現在は導入しやすいといえます。
また、太陽光発電を購入する時は一般的にローンを組んで導入するここが多いです。そのため、購入後は、毎月分割しながら返済していく流れになります。融資の期間は15年程度まで設定可能なケースが多いため、ローン100万円なら毎月の返済負担が6,500円前後になります。
なお、自治体独自の補助金制度を受けることができれば、初期費用の負担を幾分か安く抑えられます。
住宅用太陽光発電に関する国の補助金制度は実施されていないものの、自治体側で独自に実施されているケースがあります。
エコでんちでは、各補助金制度の情報やサポートについても対応しているので、お気軽にご相談ください。
2024年（令和6年）オトクに導入！家庭用蓄電池・太陽光発電・V2Hの補助金ってどうすればもらえる？地域ごとの需給条件や金額を徹底解説
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太陽光発電の8つのメリット
住宅用太陽光発電の仕組みや特徴を把握したあとは、8つの導入メリットについて確認していきましょう。
電気料金負担を軽減できる
住宅用太陽光発電で自家消費や余剰電力の売電を行うと、電気料金を削減できるようになるのが設置メリットの1つです。
太陽光発電の年間発電量は、太陽光発電協会（JPEA）によると、設置容量1kWあたりで年間約1,000kWhの発電量と発表されています。
たとえば、出力4.5kWの太陽光発電を設置した場合、年間4,500kWhもの発電量を確保することが可能です。
一般的な家庭の年間電力消費量は約4,300kWhなので、計算上になりますがおよそ9割もの電力を太陽光発電でまかなえることになります。
もちろん、太陽光発電単体では夜間や早朝に発電できないため、1日の消費電力に対してカバーできない場面も出てきます。それでも日中の電力を自家消費したり売電したりすることで、電気料金負担をある程度抑えられるようになります。
さらに、近年では電気料金の値上げが続いているので、太陽光発電の自家消費率を高めて買電量を削減すれば家計負担を抑えながらいつも通りに電気を使用できます。無理な節電はストレスが溜まりますし、生活に支障をきたす場合もあります。
電気を使用しながら電気料金負担を軽減できるのは太陽光発電の強みといえます。
設置の際に費用はかかるものの、取り付け後は無理なく電気代を抑えられますし、なおかつ売電収入で費用回収しながらお得に生活することも可能です。
化石燃料と異なり半永久的に取り出せる
太陽光発電の大きなメリットは、半永久的に取り出せる日光で発電できるという点です。
火力発電の場合は、石油やLNG、石炭といった化石燃料を燃焼させてタービンを回し、発電する仕組みです。しかし、化石燃料は有限なのでいずれ枯渇します。さらに、日本は資源を輸入しているので国際的な燃料価格の変動・資源国の有事といった影響を受けやすい環境です。
そのため、火力発電に頼っているとインフラや生活に大きな影響を受ける可能性があります。
太陽光発電の発電に必要なエネルギーは太陽なので、化石燃料と異なり半永久的に取り出せます。
エネルギーの枯渇しにくさという点は、電気の自給自足を目指す上で重要なポイントで太陽光発電の強みでもあります。
メンテナンスの負担が少ない
太陽光発電のメンテナンスや修理交換は、専門業者でなければ対応できないため設置後にご自身で何かをする必要はありません。
また、他の発電方法と異なりエンジンやタービンなどはありませんし、部品点数が少なく、メンテナンスしやすい構造となっています。日々の稼働状況については、住宅内に設置したモニタから発電量や異常を確認できます。
最近では、防汚性に高い太陽光パネルも増えてきたので、O＆Ｍ業者や施工販売業者へ頻繁に洗浄を依頼しなくても発電効率を維持しやすくなっています。
なお、出力50kW未満の太陽光発電も※保守点検の義務対象設備なので、施工販売業者やＯ＆Ｍ業者と契約し、定期的な保守点検を行ってもらいましょう。
O＆M業者は保守管理を専門とする事業者で、定期点検や急なトラブル発生時の駆けつけサービス、防災対策、修理交換といったサービスが提供されています。
※10kW未満の太陽光発電設備も資源エネルギー庁発表の事業計画策定ガイドラインにより努力義務が課せられています
エコでんちでは、住宅用太陽光発電設置後のアフターフォローにも対応しているので、ぜひお気軽にご相談ください。
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再生可能エネルギーなので環境に優しい
再生可能エネルギーという点も、住宅用太陽光発電の大きなメリットです。特に個人で環境へ配慮した生活へシフトしたい方や次世代の暮らしを目指したい方には、おすすめの設備といえます。
太陽光発電のように自然エネルギー由来の発電設備は「再生可能エネルギー」と呼ばれていて、世界各国でも注目されています。なぜなら、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスを排出しない、資源枯渇のリスクが低いといった強みを持っているためです。
太陽光発電の場合は、日光さえ出ていれば自動で発電してくれますし、発電時にCO2を排出しません。
また、発電に必要なエネルギーは日光なので、化石燃料枯渇によるエネルギーリスクの心配もありませんし、脱炭素という点で環境負荷を軽減できます。
気候変動問題や環境汚染問題が深刻化しているため、今後は個人でも省エネや創エネ、再生可能エネルギーについて理解を深めたり取り入れたりすることが大切です。
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長期停電時でも電気を使用しながら在宅避難可能
太陽光発電を自宅に取り付けていれば、万が一災害などの有事で停電が起きてしまったときも自宅で電気を使用しながら避難生活を継続できます。
特に防災対策を重視しているご家庭には、メリットの大きなポイントです。
東日本大震災や熊本地震、台風被害など日本は、災害の多い環境です。また、大規模災害の場合は救助や復旧作業に時間がかかるため、停電が数日以上におよんでしまう場合もあります。
ガソリン式発電機などの導入も重要ですが、燃料を備蓄するための費用負担やスペース確保といった手間もかかります。また、安全に燃料を保管管理するための工夫が必要です。
さらに、燃料がなくなれば発電できなくなってしまうため、長期停電に対応しきれない可能性もあります。
一方、太陽光発電の場合は、太陽が出ていればすぐに発電できるため、電力会社からの電力供給がストップされても、冷暖房の稼働や冷蔵庫の稼働による食品保存といった生活費に必要な機器を稼働できます。また、長期停電時でも晴れの日なら発電できるため、電気を使用しながら在宅避難を続けられます。
停電時に稼働可能な自立運転モードは、手動による操作の他、自動で切り替わるケースもあります。
太陽光発電で出力可能な最大電力については、1,500Wです。つまり、合計の消費電力1,500Ｗまでなら、複数の家電製品や電子機器を同時に使用し続けられます。
また、比較的消費電力の少ないテレビやスマートフォンへ充電もしくは電力供給することで、災害情報の収集も可能になります。
コスト面では燃料の備蓄や購入費用の負担がないので、ガソリン式やガス式の非常用発電機より維持管理しやすい設備といえます。
さらに、別途蓄電池を設置しておけば、日中に発電した電気を貯めて、夜間や早朝でも電気を使用できます。また、家庭用蓄電池の中には、停電時の出力3,000W以上の蓄電池もあるので、太陽光発電単体より同時に使用可能な製品が増えます。
在宅避難であれば、いつも過ごしている場所で暮らすことができるので、食料品の備蓄などに加えて太陽光発電の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
売電収入が得られる
太陽光発電で発電した電気は、自家消費だけではなく電力会社へ売ることも可能です。
中でも副収入を得たいといった方などには、メリットの多いポイントといえます。
冒頭で解説したようにFIT制度の認定を受けた場合、住宅用太陽光発電なら10年間固定買取価格で売電を続けられます。
固定買取価格については、FIT認定を受けた年度によって変わる仕組みです。
たとえば、2024年度にFIT認定を受けた場合は、2024年度に定められた固定買取価格で10年間売電できる仕組みです。なお、2024年度の固定買取価格は、1kWhにつき16円です。
出典：経済産業省
固定買取価格は年々下落方向で更新されているものの、初期費用も安くなっているので利回り7％前後の状態で売電を継続できます。つまり、設置から14年前後で初期費用を回収できるということです。
固定買取期間終了後は、新たに電力会社と電力買取の契約を交わすか、発電した電気を全て自宅で貯めて使用できる蓄電池を設置するなど、さまざまな選択肢から検討できます。なお、卒FIT後の運用方法について後半で紹介します。
再エネ賦課金の負担を削減可能
太陽光発電で自家消費すれば、電気料金に含まれている再エネ賦課金の負担も削減することが可能です。
再エネ賦課金（正式名称：再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、電力会社の再生可能エネルギー買取コストに関する費用の一部を消費者が負担するものです。
FIT制度の設立によって電力会社は、FIT認定を受けた再生可能エネルギーから売電された電力を一定期間必ず買い取らなければいけません。つまり、再生可能エネルギーの電力買取コストが発生し、負担の大きな状態です。
そこで国は、電力会社の負担を軽減するために、FIT制度に関するコストの一部を再エネ賦課金という形で電気料金に上乗せしました。
再エネ賦課金の単価は、全国一律で、毎年経済産業大臣が決定しています。また、1年ごとに更新されます。
たとえば、2023年5月～2024年4月の再エネ賦課金は、1.4円/kWhとなっています。2022年5月～4月の単価は3.45円/kWhで、少し安くなっているものの私たちの生活にとって負担のかかる仕組みです。
節電ではある程度電気料金と再エネ賦課金を削減できるものの、いつも通りに生活を送りにくく、ストレスが高まる可能性もあります。
そこで住宅用太陽光発電を導入すれば、発電した電気に電気料金はもちろん、再エネ賦課金といったコストも上乗せされないため、負担を削減することが可能です。つまり、再エネ賦課金の負担を軽減しながら、いつも通りに電気を使用することが可能になるのです。
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燃料費調整額の負担を軽減
前段と同じく太陽光発電で自家消費を行えば、燃料費調整額の負担を軽減できるようになり、経済的メリットを得られます。
燃料費調整額は、電気料金に上乗せもしくは差し引かれている料金項目の1つで、原油や天然ガス、石炭の調達価格によって変動します。
具体的には、3か月間の貿易統計によって算出された平均燃料価格と基準燃料価格の差額をもとに燃料費調整単価が確定され、毎月の電気料金へ上乗せされたり差し引かれたりしています。
つまり、燃料価格の高騰している時期は、電気料金へ上乗せされやすいということです。特に2022年から燃料価格は値上がりし続けている傾向なので、燃料費調整額の負担も増えています。
また、電気料金プランによっては、燃料費調整額に上限の定められていないプランもあるので、節電を行っても負担を抑えきれない可能性が出てきます。
そこで住宅用太陽光発電を導入すれば、無理な節電を行わなくとも自家消費や売電によって電気料金と燃料費調整額を削減できます。
断熱効果
太陽光発電を設置した場合、断熱効果を期待できます。
住宅用太陽光発電は、太陽光パネルを屋根の上に設置します。すると、太陽光パネルが直射日光を受けるため、屋根に伝わる熱を抑えられるようになります。
そのため、夏場は屋根への直射日光による温度上昇を抑制でき、室内が涼しくなります。
一方、冬の季節は家の中の暖かい空気が外へ逃げ出すのを防ぐため、暖かく過ごせるという効果を得られます。
断熱効果を高めることができれば、冷房や暖房の温度設定を調整したり使用頻度を抑えたりしても快適に過ごせますし、無理なく光熱費を削減することが可能です。
このように暮らしやすさの向上、電気使用量削減という点でも太陽光発電は、メリットの多い設備です。
卒FIT後も活用し続けられる
住宅用太陽光発電の大きなメリットといえば、長期間にわたって活用し続けられるという点です。
卒FITは、FIT制度の固定買取期間が過ぎたあとの状態を指しています。固定買取期間が過ぎたあとも住宅用太陽光発電を使用し続けることは可能で、なおかつ複数の運用方法を選択できます。
引き続き売電収入を得たい場合は、電力会社から提供されている電力買取プランを契約することで、卒FIT後も発電した電気を売電できるようになります。売電単価は固定買取価格より安いものの、副収入が欲しい方にとってメリットのあるサービスです。
また、電力会社によっては、シンプルな電力買取サービスだけでなく、発電した電気を一旦預かってもらい、電力量単価の高い料金に充当してもらえるサービスなどを選べるので、固定買取期間中よりさまざまな売電方法を検討できます。
電気料金削減効果を伸ばしながら運用し続けたい場合は、全量自家消費へ切り替えるのがおすすめです。
卒FIT後に電力会社の電力買取プランを契約しなければ、発電した電気を全て自家消費に回すことが可能です。また、蓄電池を導入すれば、余った電気を貯めておいて、夜間や消費電力の多い時間に活用できます。
このように卒FIT後も太陽光発電で経済的メリットを得られるのは、嬉しいポイントです。
なお、太陽光パネルの寿命は一般的に30年程度で、架台やパワーコンディショナも定期メンテナンスや修理交換を行えば、継続的に自家消費・売電できます。
※1 太陽光発電協会（JPEA）｜ニッポンのすべての屋根に太陽光発電を！
※2 太陽光発電協会（JPEA）｜太陽光発電システム保守点検ガイドライン【住宅用】
※3 経済産業省｜固定価格買取制度
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住宅用太陽光発電のデメリット6つ
続いては、太陽光発電導入時に気を付けておくべきこと、デメリットについて確認していきましょう。
続いては、太陽光発電導入時に気を付けておくべきこと、デメリット6つについて確認していきましょう。
初期費用負担がかかる
太陽光発電を設置するには、安くても120万円程度の設置費用がかかります。支出を抑えたい、数10万円以上の負担を避けたいというご家庭にとっては、大きな負担に感じるかと思います。
太陽光発電の初期費用は年々安くなっていますが、それでも気軽に購入判断できる価格帯まで下がっていません。
住宅用太陽光発電の初期費用を抑えるには、いくつかの相見積をとり、内容含めて比較検討をするのも有効ですし補助金制度を活用するのも手です。
天候によって発電量が不安定になることも
太陽光発電の発電量は、天候に大きく影響されてしまうため、発電の安定性という点でデメリットもあります。
梅雨の時期や日照時間の少ない冬は、思うように発電できないこともあるでしょう。また、梅雨以外の時期でも雨、曇りといった日はあるので、想定通りに発電できない場合もあります。
他にも太陽光パネルは高温に弱い性質があります。そのため、夏場など気温の高い日は、晴れていてもパネルの表面温度上昇によって発電効率が低下していきます。
このように太陽光発電の発電量0もしくは少ない場合、発電した電気で自宅の消費電力をカバーしきれず電気料金負担を削減しにくい日も出てきます。
ただし、一年を通して見た場合は、雨の日数や日射量の少ない時期は限られますし、年間の日照時間も毎年大きく変動しません。つまり、年間の発電量が大きく減るリスクは低いといえます。そのため、2024年から導入しても一定の電気料金削減効果を得られます。
また、家庭で節電を併用しておくと効率的に費用回収を進められるので、電気料金プランの切り替えや節電も検討してみるのがおすすめです。
なお、施工販売業者を選ぶ時は、太陽光発電の発電量・年間収支シミュレーションについても対応している業者から検討しましょう。シミュレーションを行わなければ、年間の収入と支出がわかりません。また、設置予定の場所で費用を回収できるか判断できないため、事前のシミュレーションや年間の収支の計算も重要です。
住宅の状況によっては設置できない可能性もある
太陽光パネルの重量は1枚あたり15kg程度です。
住宅の屋根に設置できる枚数は、平均で20～30枚程度です。
つまり合計300～450kgもの負荷が屋根および住宅にかかります。もちろん、太陽光発電の負荷で住宅が損壊するということはありません。
しかし、家の構造や部材、土地の地盤によっては、住宅の耐久性に関してリスクが発生する可能性もあるため、施工販売業者から設置を断られる可能性もあります。
ただし、まだあきらめないでください。仮に住宅の屋根に設置できない場合は、ソーラーカーポートを検討してみるのがおすすめです。ソーラーカーポートは、自宅の駐車場に太陽光発電付きのカーポートを設置できる製品です。住宅への負担を避けながら売電や自家消費を始められますし、直射日光やホコリなどから自家用車保護できます。
弊社エコでんちでは、オンラインでの打ち合わせを行い、契約、現地調査、施工を実施しています。豊富な知識を持ったアドバイザーが製品や工事に関する注意点なども事前に説明いたしますので、お気軽にご相談ください。
経年劣化による修理交換費用がかかる
住宅用太陽光発電は経年劣化していくため、状況に応じて部材や機器の修理や交換が必要になることがあります。そのため定期点検や突発的な修理交換費用が発生してしまうのは、デメリットの1つです。また、災害などで故障してしまうと、その間発電できませんし在宅避難生活中に電気を使用できません。
住宅用太陽光発電を導入する際は、突発的なトラブルによる金銭的な負担の他、災害による設備の故障リスクを想定しておく必要があります。
故障リスクを抑えるには、定期点検を欠かさないことが大切です。そのほか、きちんと事前にご自身のお住まいのエリアにあった製品を設置する必要があります。
風速基準や積雪など安全面についても適切な提案がされているかしっかりと販売店に確認してもらいましょう。これは災害時でも太陽光発電を使用する上で重要なポイントといえます。
エコでんちでは、太陽光パネルや部材の耐久性を含めさまざまな観点から、お客様のご要望に合った製品をご提案いたします。また、設置後に何かトラブルがあれば、総合的にサポートすることが可能です。
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FIT制度の固定買取価格が下落傾向
住宅用太陽光発電で活用可能なFIT制度の固定買取価格は、年々下落傾向です。
そのため、売電収入を伸ばしにくい環境になりつつあります。特に売電収入をメインに考えている方には、気になる状況です。
FIT制度の始まった2012年度の固定買取価格は、1kWhあたり42円でした。しかし、毎年度固定買取価格は値下げ方向で更新されていき、2024年度の単価は16円と2012年度から28円も下がってしまいました。
一方、電気料金の電力量料金値上げ傾向でなおかつ、は1kWhあたり30円台なので、売電収入より高い傾向で推移しています。
そのため、売電収入や単価の下落という点は、デメリットに見えます。
しかし、上記のような状況でも電気料金の削減や初期費用の回収については問題なく行えます。
なぜなら、住宅用太陽光発電の初期費用は、固定買取価格と同じく年々安くなっているからです。
さらにFIT制度で住宅用太陽光発電は、自家消費優先です。発電した電気は、まず自家消費のために活用される仕組みで、余った電力を売電していきます。
そのため、自家消費率を高められますし、積極的に太陽光発電の電気を家庭で活用すれば電気料金負担を直接削減することが可能です。
住宅用太陽光発電を検討する際は、売電単価だけに注目するのではなく、利回りや自家消費率なども総合的に判断するのが大切です。
太陽光発電単体で夜間や早朝に発電できない
夜間や早朝は日光が出ていないため、太陽光発電で発電できません。また、太陽光発電システム単体には電気を貯める機能がないため、日中に発電した電気を他の時間に使用することも難しいといえます。
発電した電気を使用しない場合、系統連系（電気を買い取ってもらうために送配電網と接続した状態）していれば売電できます。しかし、売電を行わない全量自家消費の状態にしている場合は、損失してしまいます。
しかし、太陽光発電に加えて家庭用蓄電池を同時設置もしくはあとから設置すれば、上記のデメリットを解決できます。
家庭用蓄電池は太陽光発電と連携可能な定置型蓄電池で、発電した電気や電力会社から供給された電気を貯められます。また、蓄電池に貯めておいた電気は、住宅設備やコンセントへ供給されるので、好きな時に電気を活用できるようになっています。
たとえば、日中に発電した電気を蓄電池の貯めておけば、夜間に使用することが可能です。また、太陽光発電の自家消費でカバーしきれないほどの消費電力量となった場合、蓄電池と併用すれば買電量を抑えられるので電気料金削減効果を伸ばせます。
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太陽光発電のデメリットをカバーするには蓄電池がおすすめ！選び方4つのポイント
太陽光発電のデメリットは、補助金制度の活用やPPA方式の検討、運用方法の工夫に加えて、家庭用蓄電池の導入でカバーすることが可能です。
なお、エコでんちでは、100種類以上もの家庭用蓄電池からお客様のご要望に合った製品をご提案いたしますので、蓄電容量の計算にかかる手間と時間を省略できます。
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太陽光発電と同時設置ならハイブリッド型がおすすめ
太陽光発電と蓄電池を同時設置するなら、ハイブリッド型の方がメリットの多い方式です。
太陽光発電と蓄電池は、それぞれパワーコンディショナによって制御されています。また、パワーコンディショナがなければ電気を出力したり効率よく運用したりできないため、非常に重要な機器の1つです。
蓄電池には、パワーコンディショナの種類を基準に単機能型とハイブリッド型の2種類にわかれています。
単機能型蓄電池は、太陽光発電のパワーコンディショナと蓄電池のパワーコンディショナをそれぞれ運用および連携させて運用させます。費用は安いものの、少なからず電力損失があるため効率的な運用という点で課題もあります。
一方、ハイブリッド型蓄電池は、1台のパワーコンディショナで太陽光発電と蓄電池を制御可能なパワーコンディショナを搭載しているのが特長です。単機能型蓄電池より費用は高いものの効率よく電力を制御できるため、発電した電気の多くを自家消費・売電できます。
停電時に200V機器が必要か確認しておく
停電時にも200V機器を使用したい場合は、200V対応の蓄電池から比較検討しましょう。
家電製品や住宅設備には、100Vで稼働するタイプと200V電源で稼働するタイプにわかれています。たとえば、エアコンやエコキュート、IHクッキングヒーターなどの住宅設備は200V電源で稼働するものがほとんどです。
中でもオール電化住宅には200V機器が多いため、オール電化住宅で暮らしている方やこれから引っ越す・家を建てる方にとって重要なポイントです。
家庭用蓄電池に関しては、通常時や停電時に200V機器へ電気を供給可能な製品と100V機器のみに対応している製品にわかれています。
そのため、オール電化住宅に住んでいる方や停電時に200V機器を使用したい方は、200V対応の家庭用蓄電池かどうか施工販売店に確認しながら検討する必要があります。
停電時の運用方法を確認しておく
太陽光発電と同様に家庭用蓄電池も停電時の運用方法を決めておきましょう。
家庭用蓄電池は、特定負荷型と全負荷型にわかれています。
特定負荷型は、設置前にあらかじめ接続しておきたい回路を指定しておくシステムです。つまり、蓄電池の配線と接続されている箇所では、コンセントから電気を使用したり照明やその他住宅設備を使用したりできるようになります。
災害時に無駄な電力を消費したくない方などには、おすすめの方式です。
一方、全負荷型は基本的に全部屋のコンセントや住宅設備の回路と接続されるので、大容量の蓄電池を購入したい方や災害時でもなるべく快適な暮らしを維持したい方におすすめです。
災害対策重視のご家庭は、停電時の過ごし方に合わせて太陽光発電や蓄電池を選ぶようにしましょう。
太陽光発電のメリット・デメリットを理解してお得に導入しよう！
住宅用太陽光発電は、電気料金を削減できたり環境負荷の少ない方法で発電ができたりと、メリットの豊富な再生可能エネルギー設備です。
導入時には初期費用がかかるため、補助金制度の活用や施工実績豊富な施工販売業者への相見積もりといった点を重視するのも大切です。また、発電状況が天候に左右される点など、デメリットもあるものの家庭用蓄電池の併用によってカバーできます。
電気料金負担を抑えたい方や災害対策として太陽光発電を設置したい方は、今回の記事を参考にしながら住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池の比較検討を進めてみてはいかがでしょうか？
弊社エコでんちでは、環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」を取得した専門アドバイザーが、100種類以上もの家庭用蓄電池からお客様のご要望や予算に合った蓄電池をご提案いたします。また、住宅用太陽光発電やV2Hも取り扱っているので、同時設置を希望している方も各設備を比較いただけます。
家計診断サービスもあるので、お電話やメールフォーム、公式LINEよりぜひお気軽にご相談ください。また、エコでんちのお見積りフォームでは、無料で見積もり内容をご確認いただけます。
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