太陽光発電はやめた方が良い？失敗しないために必要なポイントも解説
最終更新日:2023.07.24 太陽光発電
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2024年も物価高・電気料金の高騰が続いているため、太陽光発電の設置を検討し始めたご家庭もいらっしゃるのではないでしょうか？しかし、人によっては「やめた方が良いって記事を見たから心配」、「太陽光発電の良さがいまいちわからない」といった悩みを抱えているかと思います。
太陽光発電は、光熱費削減につながるメリットの大きな設備ですが、だからといってやみくもに取り付けないよう気を付けるのも大切です。
そこで今回は、太陽光発電をやめた方が良いケースや失敗しないために覚えておくべきポイントについて分かりやすく紹介していきます。太陽光発電の設置を考えているもののどのような点に注意すれば良いのか分からない方や太陽光発電の失敗を避けたい方などは、参考にしてみてください。
目次
太陽光発電をやめた方がいい？理由についても
太陽光発電をやめた方がいいという意見の多くは、制度や費用、トラブルリスクに関する内容で、なおかつ事前の予備知識や準備不足も関係している場合があります。
そこでまずは、太陽光発電をやめた方がいいといわれている理由について確認していきましょう。
売電価格の下落傾向が続く
FIT制度の固定買取価格は毎年下落傾向で更新されているため、やめた方いいという意見もあります。
住宅用太陽光発電を導入する場合は、一般的にFIT制度の認定を受けながら自家消費と売電を進めていきます。FIT制度は、固定買取価格で電力を買い取ってもらえる国の支援制度で、太陽光発電も対象です。
固定買取価格は、FIT認定の年度によって変わります。たとえば、2024年度にFIT認定を受けた場合は、1kWhにつき16円の固定買取価格で10年間売電し続けることが可能です。（出力10kW未満の固定買取価格）
なお、2012年度の固定買取価格は1kWhにつき42円でした。2024年度と比較すると26円値下がりしています。設備費用の価格が安くなるにつれて固定買取価格も調整されているため、利回りは10％前後を維持しています。
しかし、売電収入を伸ばしにくくなっているため、収益という点ではデメリットといえる調整です。
設置費用は安くても100万円前後
住宅用太陽光発電の設置費用は安くても100万円前後で、まだ手軽に導入できる価格帯とはいえません。
200～300万円の自己資金を調達できる場合は、融資を受けずに設置運用できます。しかし、自己資金を用意できない時は、融資を受けて設置する必要があります。融資を受けた場合は毎月数万円程度の返済費用が発生するので、売電収入もしくは本業の収入から返済していく必要もあります。
なお、一般的な利回りは10％なので、設置から10年程度で返済を完了できる計算です。
現時点で融資を受けたくない時や自己資金はあるものの他の用途に活用しなければいけない時は、太陽光発電の設置を一旦保留にした方がいい場合もあります。
ただし、売電収入から返済費用を捻出することは可能なので、家計への負担を避けながら初期費用を回収できます。また、初期費用の負担をどうしても避けたい時は、PPAという初期費用0円で太陽光発電を設置できるサービスを検討してみてはいかがでしょうか。（PPA：初期費用と維持管理費用0円で設置可能。10年や20年間、利用料もしくは自家消費分の電気料金をPPA事業者へ支払う。）
雨漏りのリスクが生じる
住宅用太陽光発電を設置する時は、雨漏りなどのリスクに注意する必要があります。
住宅用太陽光発電の設置工事では、住宅の屋根に架台という土台を取り付けます。架台の取り付け方法は、屋根の素材や形状によって変わります。たとえば、スレート工法では、スレート屋根に下穴を空けて、金具などを取り付けていくのが特徴です。
実績豊富な施工業者に依頼できれば、どのような屋根でも取り付けてくれますし施工不良のリスクを抑えられます。しかし、一部の悪質・低品質な業者へ依頼してしまうと、屋根の下穴などから雨水が侵入したり屋根材を壊されたまま放置されたりなど、さまざまな被害を受ける可能性があります。
弊社エコでんちの場合は、一般建設業の許可を所有しておりますし、各種メーカー施工IDを所有していてなおかつ実績豊富な施工店のみと提携中です。そのため、一般的な施工基準よりも厳しい基準で設置工事を進めさせていただいております。
安全な販売店をお探しの方は、ぜひ1度ご相談ください。弊社HPからは、無料の見積もりサービスをご利用いただけます。
太陽光発電詐欺も一部で発生している
太陽光発電をやめた方が良いといわれる理由の1つは、太陽光発電に関する詐欺が発生していたためです。
太陽光発電の販売方法は、主に訪問販売とインターネット販売の2種類です。
訪問販売に関する詐欺事例では、相場を大幅に超える金額の見積もりや実際と異なる売電価格で説明などといったケースもあるようです。また、インターネットで販売業者を調べる場合は、訪問販売と異なり自身で複数の業者を比較できるものの、一部の悪質な業者へ相談してしまう可能性もあります。
太陽光発電をやめた方が良いという意見に関しては、過剰な対応といえます。しかし、詐欺被害のリスクは0ではないため、少しでも気になるポイントがあれば国民生活センターへ相談してみるのも大切です。
近隣トラブルのリスク
住宅用太陽光発電の設置を検討する際は、近隣トラブルに気を付けましょう。
太陽光発電における近隣トラブルの原因は、施工中の騒音や太陽光パネルの反射光などです。設置工事中は、足場の組み立てや架台の取り付け、太陽光パネルの固定などで作業音が響いてしまいます。
騒音トラブルを避けるには、事前に近隣住民へ太陽光発電の設置工事について説明し、理解してもらうのが大切です。
太陽光パネルの反射光トラブルに関しては、設置場所や角度に気を付ける必要があります。北面に太陽光パネルを設置した場合は、入射角の関係から地面に反射光が届きやすい傾向です。そのため、近隣の家へ反射光が入り込んでしまいます。
反射光トラブルを避けるには、施工業者と相談しながら設置角度と方角について検討するのが重要です。
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太陽光発電をやめた方が良いというのは極端な意見！強みとメリットを紹介
太陽光発電には注意点やデメリットも存在しています。しかし、やめた方が良いという意見は、かなり極端といえますし、設置メリットなどが考慮されていません。
続いては、太陽光発電の強みおよび導入メリットを確認していきましょう。
電気料金削減効果を伸ばせる
太陽光発電は、電気料金の削減効果を見込めます。
住宅用太陽光発電を設置した場合は、余剰買取方式で運用することが可能です。発電した電気は、まず家庭内の照明やエコキュート、コンセントから自家消費します。自家消費後に余った電気は、電力会社へ売電される仕組みです。
・燃料費調整額：燃料価格の一部
・再エネ賦課金：再生可能エネルギーの買取などにかかるコストの一部
燃料調整額は、ロシアのウクライナ侵攻によって高騰しています。また、火力発電所の老朽化による停止や燃料価格の高騰などで、電力量料金も高騰しているケースがあります。さらに再エネ賦課金は、再生可能エネルギー設備の普及などによって年々高騰しています。
特に自家消費は電力会社からの買電量を直接削減できるため、電力量料金の負担軽減に加えて、燃料費調整額と再エネ賦課金の負担を抑えられます。また、売電収入があれば、毎月の光熱費をカバーすることが可能です。
今後も電気料金の高騰は続くとみられているため、太陽光発電の導入を検討してみるのがおすすめです。
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災害時に非常用電源として活用できる
住宅用太陽光発電は、家計負担の軽減だけでなくいざという時の非常用電源として役立ちます。
日本は、地震や火山大国で、震度7クラスの揺れや噴石による被害、地震などによる津波被害のリスクもあります。さらに台風の通過ルートですし、気候変動によるゲリラ雷雨なども各地で発生します。
このような災害で大規模停電してしまった場合は、少なくとも数日、長いと1週間以上停電の状態で避難生活しなければいけません。
そこで住宅用太陽光発電を設置していれば、停電時でも家庭内の電化製品を稼働させることができます。さらにガソリン式の発電機と異なり、晴れの日であれば毎日発電できるため、1週間以上の停電でも電気を使用し続けられます。毎日電気を使用できれば、避難情報を取得し続けられますし、加熱調理の継続や照明の使用によるケガ防止および防犯対策といったメリットも得られます。
蓄電池と併用できる
蓄電池と併用できるのは、太陽光発電の強みであり大きなメリットの1つです。
住宅用太陽光発電と併用できるのは家庭用蓄電池で、発電した電気や電力会社から送電された電気を貯められます。また、貯めた電気は、任意のタイミングで自家消費できます。
太陽光発電は、夜間に発電できませんし電気を貯めておくことができません。そこで蓄電池を用意しておくと、日中に発電された電気を貯めておき、夜間や消費電力の多い時間帯に自家消費することが可能です。
このように消費電力の多い時間帯に合わせて電気を自家消費できれば、電気料金の削減額を増やせます。
弊社エコでんちでは、環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」と「うちエコ相談員」を取得した専門アドバイザーによって、100種類以上もの蓄電池からお客様のご要望に合った蓄電池をご提案いたします。また、ご家庭の省エネ対策などに関するサポートも行っていますので、少しでも太陽光発電や蓄電池に関心をお持ちの方は、お気軽にご相談ください。
自治体独自の補助金制度を活用することで初期費用を削減
国の住宅用太陽光発電単体の補助金制度は、2024年時点で実施されていません。
省エネ住宅へリフォームしたりZEH水準住宅を購入・新築したりする場合は、「子育てエコホーム支援事業」で補助金を受けられるものの、太陽光発電単体の制度ではありません。
ただし、各自治体では、独自に住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池に関する補助金制度を実施している場合があり、初期費用負担を抑えられる可能性もあります。
そのため、費用面から太陽光発電をやめた方がいいと考える前に、最寄りの自治体で補助金制度を実施しているかどうか確認してみるのもおすすめです。
たとえば、東京都の「令和6年度 家庭における太陽光発電導入促進事業」では、新築住宅・既築住宅への太陽光発電設置どちらのケースでも補助金を受けられる可能性があります。
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新築住宅への設置 |
出力3.6kW以下： 12万円/kW（補助金の上限36万円） 出力3.6kWを超える：10万円/kW（出力50kW未満） ※太陽光発電システムの助成対象経費に対して合計金額を上限 |
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既築住宅への設置 |
出力3.75kW以下：15万円/kW（補助金の上限45万円） 出力3.75kWを超える：12万円/kW（出力50kW未満） ※太陽光発電システムの助成対象経費に対して合計金額を上限 |
このように1kWあたり数万円の補助金を受けられるため、初期費用の負担を一定程度抑えられるのがメリットです。なお、補助金の条件については、補助金制度によって大きく異なります。実際にいくら補助金を受けられるかどうかは、最寄りの自治体窓口もしくは自治体HPから確認してみる必要があります。
エコでんちでは、住宅用太陽光発電に関する補助金制度の実施状況・詳細な内容なども確認しているので、ぜひお気軽にご相談ください。
太陽光発電をやめた方が良いと考える人とメリットを感じる人の違い
住宅用太陽光発電にメリットを感じるかどうかは、導入した人によって異なります。
そこでここからは、太陽光発電をやめた方がいいと考える人とメリットを感じる人の違いを解説します。
太陽光発電に関する基礎知識を集めているかどうか
太陽光発電で損を感じてやめた方がいいと思ってしまうかどうかは、事前に住宅用太陽光発電に関する基礎知識や注意点をどの程度確認しているかによって変わります。
住宅用太陽光発電の経済的メリットを得られるかどうかに関わる発電量は、設置場所の天候や太陽光パネルの設置角度や方角、製品の種類によって異なります。
つまり、メーカーごとの特徴を調べることが大切です。
あらかじめ太陽光発電の仕組みや太陽光パネル・パワーコンディショナの種類と製品ごとのメリット・デメリットを把握しておけば、施工販売業者に相談しやすく担当者からの説明を理解できます。また、太陽光発電選びで、失敗およびやめた方がよかったと感じるリスクを抑えられます。
複数の施工販売業者から見積もりや取扱サービスを比較
太陽光発電の施工販売業者を調べる際は、複数の業者へ見積もりを依頼し、各見積りを比較検討しましょう。また、実績や評判を調べることも重要です。
太陽光発電でやめた方がよかったと感じる理由の1つには、雨漏りリスクをはじめとした施工不良も含まれています。
施工販売業者によって施工品質や費用は異なるため、丁寧に対応してくれる業者を探したり口コミや施工実績を調べたりすれば、品質・費用のバランスがとれた業者を見つけられる可能性があります。
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自家消費についても重視している
売電収入だけでなく自家消費も重視することは、太陽光発電で経済的メリットを得る上で重要なポイントです。
前半で触れたようにFIT制度の固定買取価格は、毎年下落方向で推移しています。2024年にFIT認定を受けた場合は、1kWhにつき16円の単価で余剰買取を進められます。（出力10kW未満）しかし、電力会社の電力量料金単価は1kWhにつき20円以上で設定されており、売電収入でカバーしきれない状態です。
そこで自家消費メインで太陽光発電を運用すれば、電力会社からの買電量を直接削減できるため、効率的に電気料金を削減できるようになります。
出典：資源エネルギー庁ウェブサイト（買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー (meti.go.jp)）
太陽光発電の設置後やめた方が良いと感じないためには？
最後は、太陽光発電の設置後にやめた方が良いと感じないためのポイントを紹介します。
太陽光発電の運用方法や相場といった基本を把握しておく
太陽光発電を検討する時は、運用方法や設置費用の相場など基本を把握しておくのが大切です。
太陽光発電詐欺を見抜くには、設置費用やFIT制度などの基本的な知識を身につけて、嘘の内容を判断する必要があります。
たとえば、「うちで太陽光発電を購入すれば固定買取価格を高くできます。」という説明は、間違いであり詐欺といえます。
FIT制度の固定買取価格は認定年度によって異なるものの、販売店によって変わりません。このように制度の仕組みなどを知っておくと、太陽光発電詐欺から身を守ることが可能です。
弊社エコでんちのコラム記事では、太陽光発電や蓄電池に関する基礎やメリット・デメリット、設置費用相場まで幅広く解説しています。これから太陽光発電について学ぶ方は、ぜひご参考にしてみてください。
売電に頼らない運用方法も構築する
住宅用太陽光発電の運用について考える時は、売電に頼らない運用方法を事前に計画しておくのが大切です。
固定買取価格の下落は今後も続くと考えられています。また、再生可能エネルギーの自立という国の方針からFIT制度が、いつまで実施されるか分かりません。
自家消費型太陽光発電を前提とした運用を検討しておくと、固定買取価格の下落によって収支のバランスが崩れたとしても、自家消費によって余った生活費を維持管理費用に充てられます。また、自家消費の方が燃料費調整額や再エネ賦課金を含めて直接削減できるため、売電より電気料金削減効果を伸ばせる可能性もあります。
さらに蓄電池と併用した場合は、より効率よく自家消費すること可能です。
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太陽光発電と蓄電池の併用はやめた方が良い？
太陽光発電の強みや注意点を把握した方の中には、家庭用蓄電池との併用をやめた方が良いのか、それとも導入した方がいいのか悩んでいる方も多いかと思います。
ここからは、太陽光発電と蓄電池の併用はやめた方がいいと感じないために必要なポイントを解説していきます。
費用負担と費用回収期間を計算しておく
太陽光発電と蓄電池を同時購入する場合は、合計の費用負担と費用回収期間について計算したりシミュレーションしたりすることが大切です。
家庭用蓄電池の初期費用は140～210万円程度で推移しています。太陽光発電と合わせると300万円以上の費用がかかる計算です。補助金によって費用負担を軽減できるものの、手軽に導入できる金額とはいえません。
そのため、同時購入を検討する場合は、ローンを組んだのち、毎月の返済金額を負担しきれるかどうか確認しておきましょう。
また、家庭用蓄電池の費用回収は、15～20年で進められるのが特徴です。ただし、家庭用蓄電池の交換時期は10～15年程度とされているため、費用回収前に修理交換しなければいけない可能性もあります。
そのため、太陽光発電のように費用回収を前提として導入を検討するのではなく、太陽光発電の自家消費や売電収入、停電時の運用に役立てることを前提として考えることが大切です。
蓄電池の蓄電容量を確認する
蓄電池を導入する場合は、太陽光発電もしくは消費電力量に適した蓄電容量かどうか確認しておく必要があります。
家庭用蓄電池の蓄電容量は、コンパクトなタイプで3～4kWh、大型で10kWh台となっています。大型の蓄電池を購入すれば、容量不足に陥るリスクを避けられます。
しかし、太陽光発電の発電量を超える蓄電容量を選んだ場合、高い導入費用を負担している一方、蓄電容量の上限いっぱいまで電気を活用しきれません。つまり、自家消費や生活に必要な電気を超える蓄電池の購入は、コストパフォーマンスという点でデメリットの大きな選択です。
まずは、1日の発電量もしくは消費電力量、発電した電気のうち余ってしまう電力を計算し、そこから蓄電池に必要な蓄電容量を調べましょう。
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停電時の機能を含めて比較する
蓄電池の同時設置でメリットを得るためには、蓄電池の機能についても注目する必要があります。
家庭用蓄電池には、売電重視や自家消費重視、災害対策重視などさまざまな機能が搭載されています。特に注目すべきなのは、パワーコンディショナの形式と停電時の稼働方式です。
家庭用蓄電池は、パワーコンディショナとセットで運用します。パワーコンディショナは、単機能型とハイブリッド型にわかれています。
単機能型パワーコンディショナは家庭用蓄電池の制御のみに対応しており、住宅用太陽光発電側にもパワーコンディショナが必要です。一方、ハイブリッド型パワーコンディショナは、家庭用蓄電池と住宅用太陽光発電を1台で制御できるため、電力の損失を抑えながら効率的に送電・売電することが可能です。
つまり、安価な単機能型パワーコンディショナを優先するか、電力の出力を高めやすいハイブリッド型パワーコンディショナを優先するかという点が、家庭用蓄電池を選ぶ上で重要といえます。
もう1つ注目すべきポイントは、特定負荷型と全負荷型という方式です。
特定負荷型は、設置工事の際にあらかじめ家庭用蓄電池の電気を使用可能な部屋やコンセントなどを指定しておく運用方式です。停電時に余計な電気を使用したくないといった場合は、メリットの多い方式といえます。
全負荷型は、設置工事の際に全ての配線と蓄電池を接続させ、どのコンセントや住宅設備にも給電できるのが特徴です。停電時でも平時と同じように電気を使用したいというご家庭は、特に使いやすい方式です。
このように蓄電池にはさまざまな機能があるので、各機能の特徴や意味を把握した上で自宅に合っているかどうか判断しましょう。
太陽光発電をやめた方が良いという意見に惑われず自身で判断するのが大切！
太陽光発電をやめた方が良いという理由の多くは、デメリットやリスクをもとにした内容で、参考にできる部分もあります。しかし、デメリットやリスクへの対策がありますし、電気料金の削減効果など多数のメリットも得られます。
住宅用太陽光発電に関心を持ち始めた方や太陽光発電をやめた方が良いという意見を聞いて悩んでいる方は、メリットやデメリットへの対策を把握した上で太陽光発電や蓄電池を検討してみてはいかがでしょうか？
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