V2Xとは何？V2Hとの違いや実現に向けた課題をわかりやすく解説
最終更新日:2025.05.02 V2H
近年では、V2Xという新しい概念・システムも誕生していて、電気自動車を購入する方やエネルギーの自給自足を考えている方などにとって注目の動きといえます。
しかし、V2Xの意味や特徴に関してよくわからない、V2Hと何が違うのかという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、V2Xの意味や特徴、技術的な課題、将来性やV2Hとの違いについて詳しくご紹介していきます。
V2Hが気になっている方の中でV2Xについても関心を持っている方やV2Xで何が変わるのか知りたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
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目次
V2Xとは何？
V2X（Vehicle to X）とは、車両をさまざまなモノと通信技術などでつなぐ次世代技術のことです。さまざまなモノは、歩行者、交通インフラ、車両間の情報、道路状況など多岐にわたります。
最近では、コネクテッドカーがV2Xの一種といえます。コネクテッドカーは、インターネットに接続された車両で、道路状況のリアルタイム情報の取得、緊急通報などを行ってくれるのが特徴です。
V2Xの目的は、主に交通の利便性や自動運転の安全性向上などとされています。また、車両と交通に関する情報や技術・設備をつなぐものが、V2Xに含まれているのも注目すべきポイントです。
V2Xの種類
V2Xの定義は幅広く、接続先によって名称も変わります。
ここからは、V2Xの種類についてわかりやすく解説します。
V2V
V2V（Vehicle-to-Vehicle）は、車両同士の通信技術全般を指しています。
たとえば、通信技術によって前後の車両同士で情報交換を行い、センサーによって車間距離を自動で調整できれば、衝突事故の防止につながります。他にも車両間の情報共有ができれば、危険予測や渋滞の緩和につながります。
さらに、通信技術を応用すれば、自身の走行している車両周辺で発生した事故、緊急車両の走行状況なども共有できるようになるため、快適な走行、緊急車両の迅速かつスムーズな走行などを実現できます。
V2P
V2P（Vehicle-to-Pedestrian）は、車両と歩行者を通信によってつなぐ技術を指しています。
歩行者がV2Pに対応したタブレットやスマートフォンなどの端末を所有しておくことで、歩行者の位置情報を車両に伝えられます。たとえば、GPSによって位置情報を共有できるため、今後導入可能なシステムの1つといえます。
歩行者の位置情報などを車両と共有できれば、曲がり角など死角になりやすい場所での巻き込み事故や衝突事故リスクを抑えることが可能です。
V2XのV2Pは、交通事故の発生率を抑える上でもメリットの大きなシステムでもあります。
V2I
V2I（Vehicle to Infrastructure）とは、車両とさまざまなインフラを通信によって接続させる技術のことです。
たとえば、赤信号に気付かず侵入しようとした際、信号機の状態を車両へ送信し、運転手へ警告音などを発して知らせることができるようになります。運転手へ迅速に交通状況などの情報を伝えられるのが、大きなメリットです。
また、道路状況や信号機、その他車両の走行状況をV2Iのシステムで処理し、どの速度で走行すれば渋滞を緩和できるかなど、よりスムーズなドライブを実現できる可能性があります。
他にも駐車場の空き状況をリアルタイムで情報共有できれば、どの車両もスムーズに駐車できますし、周辺の渋滞リスクを抑えることが可能です。
さらに、救急車や消防車といった緊急車両にとってV2Pは、最短で現場へ到着するためのルートをリアルタイムで確認できる優れたシステムといえます。
V2N
V2N（Vehicle to Network）は、車両とインターネット通信技術を指しています。
簡単に説明すると、車両そのものをPCやスマートフォンなどと同じくインターネットと接続可能な端末とみなし、車両内でさまざまなサービスを楽しめるようにする考え方がV2Nの特徴です。
たとえば、カーナビに搭載されているような地図情報の更新だけでなく、現時点の道路状況を適宜配信してくれるサービス、エンタメ関連の映像配信など、スムーズな運転に役立つ情報や運転を楽しむコンテンツを充実させてくれる可能性があります。
V2XとV2Hの違い
V2Xは、主に車両と交通インフラや歩行者、その他車両、交通関連の情報を通信技術でつなぐ技術の総称です。一方、V2H（Vehicle to Home）は、車両と住宅を接続する技術を指しています。
また、V2Xに関するシステムは主にインフラと関連しているため、個人向けではなく自治体や企業向けのサービスといえます。V2Hは、住宅と車両を接続させて生活を豊かにする技術なので、個人向けのシステムです。
このように車両の接続先、システムの使用者に大きな違いがあります。
V2Xで変わること
続いては、V2Xが普及した場合に変わること、期待されることを紹介します。
渋滞の緩和
V2Xの技術によって各車両へ信号機の状況、渋滞している区間などの情報をリアルタイムで供給できれば、渋滞を避けるために車両が分散される可能性もあります。
また、車両間でセンサーを用いながら車間距離や速度を自動で制御・連動できるようになれば、車両の速度が原因の渋滞を抑えられます。
このようにストレスのない運転を実現できるのが、V2Xの大きなメリットです。他にも渋滞の緩和は、交通トラブルや事故リスクの低減につながります。
運転支援による交通事故の減少
V2PやV2Iなどの技術を組み合わせて運転支援システムを発展させれば、交通事故の発生件数や発生率を下げることが可能です。
たとえば、曲がり角などの死角に歩行者がいても気づかない場合、車両に歩行者や周辺の情報を共有することで、衝突リスクを抑えられます。
また、見通しの悪い交通状況では、前後左右の車両接近情報をリアルタイムで運転手に共有し、衝突の回避を促せます。
環境負荷の低減
V2X技術の発展および普及は、環境負荷の低減につながる可能性があります。
渋滞緩和に向けたリアルタイムな情報の共有・最適な速度の提示などは、急ブレーキや急加速の抑制につながります。また、急加速などを抑制できれば、排気ガスの排出量を削減できる可能性があります。
排気ガスには、気候変動の原因でもある温室効果ガスが含まれています。そのため、V2Xによる運転支援や交通情報などの共有によって、環境負荷の低減を行うことが可能です。
V2Xの市場動向について
V2Xの市場については、今後も拡大する可能性があります。
V2X市場の成長に関しては、IMARC Groupによると2023年時点で46億米ドルとされています。また、今後も右肩上がりで成長する予測で、2032年までには767億米ドル億米ドルまで拡大する見込みです。2023年時点の金額と比較して約20倍もの規模で、大幅な成長が期待できます。
ただし、V2Xが普及するためには、いくつかの課題をクリアしなければいけません。たとえば、V2Xの規格が統一されていないため、互換性のない車両同士で通信を行うことはできません。また、V2Xに対応したスマートシティを作り上げたり交通安全に関するさまざまなリスク対策を行ったりしなければいけません。
とくにスマートシティの構築に関しては、V2Xの普及に欠かせないポイントです。なぜなら、V2Xに対応した街に作り上げなければ、リアルタイムで道路状況の情報を取得したり位置情報をより正確に表示したりできないからです。
ほかにもさまざまな課題が存在するため、技術的なハードルは高いといえます。
V2Xに関心を持っている企業は、今後の市場動向や技術面の改善などに関する情報をチェックしながら検討を進めていきましょう。
V2X実現のための課題
前段でも少し触れたようにV2Xを実現するためには、通信規格やインフラ、対応車両の生産などさまざまな課題をクリアしなければいけません。
そこでここからは、V2X実現するためにクリアしなければいけない課題を紹介します。
V2Xの共通規格が存在していない
V2Xの通信規格や周波数帯に関する統一された規格は、2025年時点で存在していません。そのため、技術的課題をクリアするためには、まずV2Xの規格を統一する必要があります。
V2Xの主な規格は、C-V2X（Cellular Vehicle-to-Everything）とDSRC（Dedicated Short Range Communications）の2種類です。C-V2XとDSRCには互換性がないため、それぞれの規格で製造された車両同士を連携させることは難しいといえます。
つまり、C-V2Xの通信規格で製造された車両は、DSRCを活用できません。また、DSRC通信規格で製造された車両は、C-V2Xの技術を利用できません。
通信規格や周波数帯の規格統一が、車両同士のスムーズなやり取りと普及につながります。
V2Xに対応した車両が普及していない
V2Xを普及させるためには、V2Xに対応した車両を利用してもらわなければいけません。しかし、現状では、V2Xに対応した車両が普及していないといえます。
仮に自身がV2Xに対応した車両で運転していたとしても、周囲の車両も同様の方式でなければ、データの共有やさまざまな機能を活用することはできません。また、V2Xの対応車両が少ない環境では、メリットを得にくい状況です。
さらに、V2X対応の車両を導入するためには一定の費用がかかります。導入費用と利便性のバランスが取れなければ、購入者の増加につながりにくいといえます。
V2Xの普及には、対応車両を手軽に導入できる価格帯へ抑えたり導入メリットを知ってもらったりするための取り組みが重要です。
通信障害のリスクが存在する
V2Xによって自動車の通信機能をより強化できる反面、通信障害のリスクが発生してしまいます。
V2X対応車両は、インターネットによって道路状況をリアルタイムで取得したり緊急車両への通報システムを迅速に行ったりすることが可能です。しかし、通信障害によってインターネットへ接続できない場合、歩行者や周辺の車両に関する位置情報をリアルタイムで取得できません。また、緊急通報のシステムを利用できず、通報に時間がかかってしまう可能性もあります。
このように通信障害は、V2X対応車両にとって大きな問題です。V2Xの普及を進めるためには、通信障害のリスクを減らす取り組みが必要といえます。
セキュリティの強化が必要
V2X技術および対応車両が普及していく場合、セキュリティの強化も重要なポイントです。
現在普及している自動車は、インターネットに接続されていません。そのため、ハッキングリスクを気にせず運転することが可能です。ハッキングとは、システムへ不正に侵入し、個人情報や機密情報の漏えい、Webサイトやシステムの改ざんなどといった攻撃のことです。
V2Xはインターネットと接続しなければいけないため、パソコンやスマートフォンなどと同様にハッキングによる被害を受ける可能性が出てきます。たとえば、V2X対応車両に表示される情報が誤った内容に切り替わったり、リアルタイムで道路状況を取得できなかったりなど、さまざまな被害が予想されます。また、ハッキングの内容によっては、車両を不正に操縦される可能性もあり危険です。
今後は、V2X関連の企業によるセキュリティ強化も必要です。
V2Xに対応したインフラの整備が必要になる
V2X対応車両を普及させるためには、インフラの整備も必要です。
まず、大量の車両同士で通信を行うための通信技術が求められるため、通信会社による新たな技術の開発、実証、整備なども重要です。また、車両だけでなく監視カメラや信号機などの交通インフラもV2Xに対応しなければいけないため、道路および街全体のインフラ整備も求められます。
さらに、このようなインフラ整備には多額の費用がかかります。
とくに財政状況の厳しい地域では、V2Xの導入に時間がかかってしまう可能性もあります。すると、V2Xを利用できる地域と利用できない地域が出てきてしまうリスクもあり、大きな課題のひとつです。
国ごとに周波数帯が異なる可能性
V2Xを国内で普及できたとしても、海外のV2X対応可能な地域と周波数帯が異なってしまう可能性もあります。
たとえば、コンセントの規格は国によって異なるため、変換プラグを用いなければいけません。このように異なる規格を持つ国でサービスやシステムを利用するためには、互換性のある技術や製品の活用が必要です。
V2Xに関しても同様に互換性のある技術がなければ、海外で利用できないといった事態に陥ってしまいます。とくに周波数帯を含む通信規格は現時点で統一されていないため、各国で独自の規格を採用する可能性もあり注意の必要なポイントです。
V2Xの普及およびスムーズな利用には、異なる周波数帯でも利用するための技術開発が求められます。
家庭向けの住宅設備にはV2Hがおすすめ
V2Xは、主に自治体や企業で取り組む大規模なシステムなので、個人で導入するサービスではありません。
電気自動車を蓄電池代わりとしても活用したい方や電気自動車の充電コストが気になる方などは、V2Hを検討してみることをおすすめします。
それでは、V2Hの強みについてわかりやすく紹介していきます。
普通充電より充電時間を短縮
V2Hは、家庭に設置可能な普通充電器よりもスピーディに電気自動車へ充電できるのが特徴です。また、充電時のロスを抑えられるので、効率的に住宅の電気を給電できます。
V2Hは、電力会社から送電された電気を住宅経由で電気自動車へ給電することが可能です。また、給電の際にV2H内部で交流の電気を直流へ変換しているので、スピーディかつ効率的に送電できるようになっています。
電気自動車は直流の電気で稼働します。また、普通充電器には交流・直流の変換機能がないため、車両側で変換しながら充電する仕組みです。そのため、充電に時間がかかりますし、夜間など電気自動車を利用していない時間帯に満充電するのが難しいケースも出てきます。
V2Hなら200Ｖコンセントから給電する場合と比較して、約2分の1程度の時間で充電することが可能です。たとえば、ニチコンのV2Hによる日産リーフへの充電なら、最短8時間です。
H3 電気自動車を蓄電池として活用できる
V2Hを活用すれば、電気自動車を蓄電池としても活用できるようになります。
電気自動車に貯められた直流の電気は、V2Hの内部で交流へ変換し、家庭内の住宅設備やコンセントへ供給することが可能です。普通充電器にない機能なので、V2Hならではのメリットといえます。
また、電気自動車を移動手段だけでなく蓄電池代わりに活用できるため、状況によっては電気代削減効果につながります。
たとえば、電気料金プランをオール電化住宅向けや時間帯別プランにしている場合、夜間など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安く設定されています。
そこで、電力量料金単価の安い時間帯にV2H経由で電気自動車に充電しておけば、日中など電力量料金単価の高い時間帯に自家消費することで電気代削減効果を得られます。
太陽光発電との連携で充電コストを0円に
V2Hは、太陽光発電との連携によって充電コストを0円に抑えられます。
住宅用太陽光発電は、日光を太陽光パネルで電気に変換し、住宅のコンセントや住宅設備へ供給できる再生可能エネルギー発電設備です。また、FIT制度を活用すれば、自家消費したのち余った電力を電力会社へ買い取ってもらい、売電収入を得られます。
さらに、住宅用太陽光発電で発電した電気は、V2Hを経由して電気自動車へ給電することが可能です。つまり、充電にかかる電気代を0円に抑えられるので、家計負担の軽減につながります。
また、卒FITなどで売電しない場合は、太陽光発電で発電した電気のうち余った電力をV2H経由で電気自動車に貯めておきます。すると、消費電力の多い時間帯などに自家消費できるため、より電気代削減効果を伸ばせます。
トライブリッド蓄電システムで家庭用蓄電池との併用も可能
ニチコンで販売されているようなトライブリッド蓄電システムを導入すれば、住宅用太陽光発電とV2H、家庭用蓄電池をより効率的に制御・活用できるようになります。
ニチコンのトライブリッド蓄電システムでは、電気自動車を使用している日中に太陽光発電で発電した電気を家庭蓄電池へ充電し、夜間に家庭用蓄電池で電気自動車へ充電できます。
また、災害などで停電した場合は、太陽光発電で発電した電気を家庭用蓄電池と電気自動車へ貯めておくことで、より長時間電気を使用しながら避難生活を送ることが可能です。
このようにV2Hは、太陽光発電や家庭用蓄電池との相性が良い設備で、家計負担の削減や停電対策としても役立ちます。
V2Xは車両と交通インフラなどを接続する次世代技術！
V2Xは、車両と歩行者・交通インフラ・他の車両と通信技術で接続する次世代のシステです。車両同士の速度や車間距離をセンサーで検知させて運転支援システムに活用すれば、急ブレーキや急加速などの頻度を抑えられますし、交通事故や煽り運転といったリスク軽減につながります。
また、車両に歩行者の位置情報などをリアルタイムで送信すれば、交通事故のリスクを減らせる可能性があり、将来性のある技術です。ただし、V2Xを普及させるためには、通信規格やインフラ整備、セキュリティ対策など、さまざまな課題をクリアする必要があります。
なお、V2Xは主に企業などで開発・導入されている技術で、住宅向けではありません。
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