V2Hは太陽光発電なしでお得に運用できる？効率的な使い方を紹介

これからEV・PHEVを購入する方にとって準備すべき設備といえば、充電設備です。充電設備には、V2Hと直流・交流変換機能のない充電設備にわかれています。特にV2Hは、EV・PHEVを蓄電池として活用しやすく注目の設備です。

 中には、「太陽光発電も導入した方がいいのかわからない」、「V2Hの導入で家計負担を軽減できるのか」気になっている方も多いのではないでしょうか。

 そこで今回は、太陽光発電なしでV2Hを導入するメリット、効率的な運用方法について分かりやすく紹介します。電気料金の削減につながる方法を知りたい方やV2Hと太陽光発電を同時設置するか悩んでいる方などは、参考にしてみてください。

V2Hは太陽光発電なしで運用できる？

そもそもV2Hは、太陽光発電なしで設置運用できます。

 V2Hとは、自宅に供給されている交流電力をEV・PHEVで利用可能な直流電力へ変換できる充電設備のことです。また、EV・PHEVのバッテリーに充電した直流電力は、V2H経由で交流電力へ変換したのち、自宅の住宅設備やコンセントへ供給できます。

 このようにEV・PHEV＋V2Hがあれば、家庭用蓄電池のように使用することも可能なのです。

 休日やEV・PHEVを利用しない日は、バッテリーに充電された電力を自家消費することで無駄のない使い方を実現できます。

V2H単体で運用する場合のメリットは少ない

あくまでV2H単体の導入は、EV・PHEVの充電を効率的に行いたい方や電気自動車のバッテリーを蓄電池代わりに利用したい方にとってメリットのある運用方法です。

 V2Hのみ導入した場合のメリットは、以下の通りです。

・EV・PHEVの充電効率アップ（普通充電設備より充電時間が短い）

・EV・PHEVの電気を自家消費できる

 このように太陽光発電なしでV2Hを運用することは可能なものの、メリットが少ないといえます。

 また、V2Hは発電設備ではないので、電力会社から供給されている電気を使用しなければEV・PHEVへ充電できません。電気料金の削減効果については、基本的に得られない状況です。

 なお、時間帯別プランやオール電化住宅向けの電気料金プランへ加入している場合は、夜間の電力量料金が安い時間帯に充電することで電気料金を少し削減できます。

太陽光発電なし・V2H単体で運用するデメリット

続いては、太陽光発電なしでV2Hを運用する場合に想定されるデメリットを解説します。

EVやPHEVの維持管理コストの大幅な削減は難しい

EVやPHEVを走行させるための電気代負担を大幅に削減できない点が、V2H単体の運用におけるデメリットです。

V2Hは発電設備ではないため、単体運用によって発電できません。具体的には、電力会社から供給された電気をEVやPHEVへ充電し、車両に貯めた電力を家庭へ自家消費していくといった仕組みです。

そのため、自家消費したとしても電気代の削減は期待できません。

前段でも触れたように電気代負担を削減できるのは、オール電化プランや時間帯別プランに加入しているご家庭です。このような電気代プランは、夜間など特定の時間帯のみ電力量料金単価が安く抑えられています。つまり、電力量料金単価の安い時間帯にV2H経由でEVやPHEVへ充電すれば、コストの安い電気をV2H経由で自家消費することが可能です。

そのため、V2H単体での電気代削減を検討している方は、電気代プランの切り替えを考える必要があります。

停電時はEVやPHEVの電力を繰り返し自家消費することができない

V2H単体では、停電時にEVやPHEVの電力を繰り返し自家消費できません。

EVやPHEVの蓄電容量は家庭用蓄電池よりも大きいため、数日・1週間程度の停電でも電気を使用しながら在宅避難生活を送ることが可能です。しかし、2週間や3週間と長期の停電が起きた場合は、EVやPHEV、V2H単体の運用で対応しきれません。

つまり、どこかの段階で充電しなければ、自家消費を継続することが難しい状況です。

長期停電対策としてV2Hを検討しているご家庭は、太陽光発電の導入を含めて検討してみることをおすすめします。

環境負荷の削減につながらない

V2H単体での運用は、環境負荷の削減につながりません。

環境負荷とは、環境に与える影響のことです。

たとえば、火力発電は、石油や石炭・LNGといった化石燃料の燃焼時に発生した蒸気でタービンを回転させ、発電を行う設備です。化石燃料の燃焼時には、二酸化炭素を含む温室効果ガスが排出されるため、環境に影響を与えてしまいます。

V2H単体の場合は、EVやPHEVへ充電する際に電力会社から供給された電力を活用します。再生可能エネルギー由来の電力を用いた電気料金プラン以外は、火力発電由来の電力が含まれており、間接的に環境へ負荷を与えている状況です。

可能な範囲で環境に優しい生活を意識したい方などは、V2Hに加えて太陽光発電を検討してみましょう。

V2Hと太陽光発電を併用するメリット

家計負担の軽減を求めている方は、太陽光発電との同時設置もしくは後付けによる併用を検討してみるのがおすすめです。

 続いては、V2Ｈと太陽光発電を併用することで得られるメリットをわかりやすく消化していきます。

停電時でもEV・PHEVを稼働させられる

太陽光発電と併用している場合は、停電時でもV2H経由でEVやPHEVを充電および運転できます。

 冒頭でも解説したようにV2Hの機能は、あくまで交流・直流変換です。設備そのものに発電機能はありません。停電してしまうと電力会社から電力が供給されないため、EV・PHEVへの充電も行えません。

 太陽光発電とV2Hを設置しておけば、停電時でも住宅用太陽光発電で発電した電気から充電できます。さらにEV・PHEVに充電しておけば、太陽光発電で発電できない時間帯、発電量の少ない雨の日や曇りの日でも照明や家電製品を使用することが可能です。

太陽光発電やV2H経由で自家消費や売電ができる

太陽光発電とV2Hを設置した場合、自家消費や売電によって電気料金の削減効果を伸ばせます。

 住宅用太陽光発電でFIT認定を受けると、自家消費後に余った電気を自動で電力会社へ売電できます。また、10年間は固定買取価格で売電できるため、一定の売電収入を得られるのが特徴です。

ただし、FIT制度の固定買取価格は下落傾向で、なおかつ電気料金の値上げが続いています。

2024年時点では、固定買取価格より電力量料金の方が高い状況で推移しています。そのため、FIT制度の認定を受けるより全量自家消費の方が、経済的メリットの大きい運用方法といえます。

そこでV2HとEV・PHEVがあれば太陽光発電で発電した電気を充電しておき、消費電力の多い時間帯や太陽光発電で発電できない場面に自家消費でき、効率よく電気料金を削減できます。

太陽光発電の発電量が多い時間帯と電力使用量のピーク時は、必ずしも一致しません。EV・PHEVとV2H・太陽光発電を併用した場合は、電力使用量のピーク時に合わせて自家消費できるため、自家消費率を高められます。

FIT期間終了後も効率よく運用

卒FIT後も太陽光発電を運用する場合、V2Hの併用によって効率よく自家消費を行うことが可能です。

 FIT認定を受けて住宅用太陽光発電を導入した場合、認定年から11年目にFIT制度の適用期間が終了します。卒FITは、FIT制度の適用期間終了を指しています。

卒FIT後も太陽光発電で運用したい場合は、電力会社と個別に契約を交わして再び売電するか契約せずに全量自家消費型太陽光発電という選択肢を検討していく必要があります。

そこで電力会社と売電契約を交わした場合は、FIT制度より安い買取単価ではあるものの発電した電気を全て売電できます。

ただし、電力量料金単価は買取単価より高いため、全量自家消費の方が電気料金削減効果を伸ばせます。しかし、太陽光発電単体では、自家消費率を高めにくい場面でも出てきます。

そこでV2Hと太陽光発電を併用していれば、自家消費した際に余った電気をV2H経由でEV・PHEVへ充電しておき、消費電力量の多い時間帯に活用することが可能になります。

 つまり、発電した電気の損失率を抑えながら、電気料金の負担を軽減できるということです。

環境負荷を軽減しながらエネルギーを利用できる

太陽光発電とV2Hの併用は、環境負荷の軽減につながります。

太陽光発電は、再生可能エネルギーの1つで、火力発電と異なり二酸化炭素を含む温室効果ガスの排出を抑えながら発電できます。住宅用太陽光発電で自家消費すれば、電力会社から供給されている火力発電由来の電力使用量を削減することが可能です。

さらにV2H経由で余った電力をEV・PHEVへ充電すれば、さらに自家消費を行えるようになります。

環境への負担を考慮しながらエネルギーの自給自足を目指すご家庭は、V2Hだけでなく太陽光発電について比較検討してみてはいかがでしょうか。

V2Hの設置費用

V2Hの設置費用は、本体価格と施工費用で構成されています。

 本体価格は一般的に100万円前後、施工費用40万円前後です。合計すると初期費用は140万円前後といえます。

 気軽に購入しやすい金額とはいえませんが分割払いを選択できるので、自己資金を用意できなくとも設置できます。なお、分割払いの場合は金利負担もかかります。

 導入方法については、購入の他に定額利用という方法も存在します。

 たとえば、東京電力のTEPCOホームテック株式会社では、エネカリというV2Hの定額利用サービスを提供しています。10年間もしくは15年間、定額の利用料を支払いながらV2Hを利用できるというサービスです。無償の修理サービスを受けたり自然災害補償を受けたりできます。また、契約期間終了後は、無償で設備を譲渡してもらえます。

特に初期費用負担を可能なかぎり抑えたい方は、上記のようなサービスを検討してみてはいかがでしょうか。

太陽光発電の設置費用

住宅用太陽光発電の設置費用は、出力によって変わります。出力とは発電能力のことで、太陽光パネルの枚数を増やすと出力も増えます。

 住宅用太陽光発電の出力は10kW未満なので、出力の大きな9kW程度で200万円程度、平均的な出力の5kW台で150万円前後です。

 購入方法については、一括払いもしくは融資を受けて毎月返済していきます。

 太陽光発電の場合は、売電収入や自家消費によって浮いた生活費を毎月の返済に充てられるので、生活費への負担を抑えながら運用を始められます。

 また、売電収入、自家消費による電気料金削減額によっては、V2Hの初期費用に充てられる場合もあります。

 エコでんちでは、V2Hや太陽光発電、家庭用蓄電池を各メーカーから大量に仕入れることで安心価格での販売を実現しています。また、お客様のご予算に合わせて各機器をご提案いたしますので、費用面が特に気になる方はぜひお気軽にご相談ください。

設置費用の負担を抑える方法

V2Hと住宅用太陽光発電は、どちらも100万円以上の初期費用がかかります。中には、「同時設置は難しい」、「少しでも安く設置する方法はないのかな」という悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。

 そこで最後は、V2Hや住宅用太陽光発電の設置費用を抑える方法を確認していきましょう。

自治体の補助金制度を確認してみる

各自治体では、独自に住宅用太陽光発電やV2Hの補助金制度を実施しています。

 以下に住宅用太陽光発電やV2Hの補助金例を紹介します。

補助金制度	概要
東京都「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」（2024年度）	新規住宅への設置 ・出力1kWにつき12万円の補助金を交付（出力3.6kW以下：上限36万円） ・出力1kWにつき10万円の補助金を交付（出力3.6kWを超えて50kW未満） 既築住宅への設置 ・出力1kWあたり15万円の補助金を交付（出力3.75kW以下：上限45万円） ・出力1kWあたり12万円の補助金を交付（出力3.75kWを超えて50kW未満）
東京都「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」（2023年度）	上限50万円の補助金を交付、助成率は2分の1、 対象経費の2分の1から補助金額を差し引いた金額が対象

 東京で実施されている補助金制度と神奈川県や千葉県で実施されている補助金制度は、補助金額や内容、申請条件など諸々異なります。補助金の実施状況については、年度や自治体の方針によって大きく異なる点に注意が必要です。

 また、国では、住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池、個人に向けたV2H補助金制度を実施していません。補助金制度を探す際は、自治体で実施されている制度から確認しましょう。

 なお、エコでんちでは、V2Hや住宅用太陽光発電、家庭用蓄電池に関する補助金制度についても詳しくご紹介しています。

最新！東京都家庭用蓄電池・太陽光発電補助金情報　令和6年6月28日更新

相場より安く販売している施工販売業者へ相談する

実績豊富な施工販売業者の中でも安い価格で販売を行っている業者へ相談するのが、初期費用を抑える上で大切なポイントです。

 V2Hや住宅用太陽光発電、家庭用蓄電池の費用は、施工販売業者によって異なります。また、下請けに施工を外注している業者で購入すると、中間マージン分だけ費用が上乗せされてしまいます。

 そのため、少しでも初期費用を抑えたい時は、施工販売業者の中で、自社施工を徹底・大量仕入れで低価格の販売・実績豊富で評判がいい・丁寧に見積もりを作成している業者から比較検討するのがおすすめです。

V2Hと車両を導入する際に注意すべきポイント

続いては、V2Hや車両を導入する際に注意すべきポイントを解説します。

V2H対応車種を選ぶ

V2Hおよび車両を同時に導入する場合は、V2H対応車種かどうか調べておく必要があります。

EVやPHEVは、必ずV2Hに対応しているわけではありません。また、V2Hに対応しているメーカーは、原則国内メーカーです。そのため、海外メーカーから検討したりV2H非対応車種から選んだりしてしまうと、あとから再度検討しなおさなくてはいけません。

しかし、各メーカーの車種が、V2Hに対応しているかどうか1から調べるのは仕事や家事で忙しい方にとって難しいポイントです。

エコでんちではV2H対応車車種を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

関連記事：V2Hの対応車種を紹介！メリットやデメリット導入方法もあわせて解説 – エコでんち (ecodenchi.com)

V2Hの設置スペースがあるか確認しておく

V2Hの導入を決めた場合は、製品を比較しながら設置スペースについても確認しておきましょう。

V2H対応車種によって給電口は異なるため、設置場所を間違ってしまうとケーブルの接続に手間と時間がかかってしまいます。また、V2Hによってケーブルの長さが異なり、車両や分電盤の位置関係を調査しておくのも大切です。

エコでんちでは、V2Hの設置場所に関する解説を行っているので、ぜひ以下の記事も参考にしてみてください。

関連記事：V2Hの設置場所はどこがいい？おすすめやNGの場所についても解説 – エコでんち (ecodenchi.com)

特定負荷・全負荷型どちらにするか確認しておく

停電時の給電方式が気になる方は、V2Hの特定負荷・全負荷型について調べておくのも重要です。

特定負荷型は、設備の設置工事の際にどこへ電力を供給するか決めておく方式です。たとえば、停電時にリビングへ電力を供給するには、V2Hの設置工事時にリビングへ配線接続してもらう必要があります。

停電時に無駄な電気を使用しないようにしたい方や特定の部屋のみで電気を使用しながら避難生活を送りたい方は、特定負荷型がおすすめです。

一方、全負荷型は、全ての部屋やコンセント、住宅設備へ電気を供給できる方式です。そのため、在宅避難生活の際、通常通りに電気を使用したい方やなるべく照明など複数の機器を使用したい方などにメリットがあります。

どちらにもメリットやデメリットがあるので、ご家庭の方針に合ったV2Hから検討してみましょう。

まとめ

V2Hは、太陽光発電なしで設置・運用可能な仕様となっています。しかし、V2H単体では経済的メリットが少ないので、住宅用太陽光発電と併用した方が電気料金削減効果を伸ばせます。

また、EV・PHEVを所有していない場合は、住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池の併用がおすすめです。車両を購入しなくとも家庭用蓄電池によって、余った電気などを貯めておけます。

 電気料金負担に悩んでいる方やEV・PHEVは購入していないものの効率よく太陽光発電で発電した電気を自家消費したい方は、今回の記事を参考にしながら家庭用蓄電池および住宅用太陽光発電との併用を検討してみてはいかがでしょうか。

 家庭用蓄電池は、V2Hと異なり充放電に関して「自家消費優先」「売電優先」「蓄電優先」など、状況に応じて機能を選択できます。

 弊社エコでんちでは、環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」を取得した専門アドバイザーが、お客様のご予算や目的に合った製品をご提案いたします。

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