太陽光発電で電気代が安くならない？対策についてわかりやすく解説！
最終更新日:2024.11.15 太陽光発電
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住宅用太陽光発電を検討している方の中には「昨今の電気代値上げなどもあり、太陽光発電で電気代が安くならないのではないか」といった疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。
また、太陽光発電を導入したものの電気代が安くならず、悩んでいる方もいるかと思います。
そこで今回は、太陽光発電で電気代が安くならないといった事態を防ぐために押さえておくべきポイント、導入した方がいい理由について解説します。
太陽光発電の経済的メリットを知りたい方や電気が安くならないリスクを避けたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
太陽光発電で電気代が安くならない？導入メリット3つ
住宅用太陽光発電を導入しても電気代が安くならないかどうか気になる方は、まず経済的メリットを把握しておきましょう。
それでは、住宅用太陽光発電の導入メリット3つを詳しく解説していきます。
発電した電気を自家消費することで電気代を直接削減できる
住宅用太陽光発電を導入すれば自家消費できるため、電気代を安くすることが可能です。
太陽光発電における自家消費とは、発電した電気を自宅のコンセントや照明、住宅設備で消費していく運用方法のことです。また、自家消費している間は、電力会社から供給されている電気を消費しないため、電気代を直接削減できるようになります。
節電の場合は、照明やテレビ、掃除機、冷蔵庫、エアコンなど、家電製品や電子機器の使用方法や回数を工夫しなければいけません。
しかし、節電には限界があり、どうしても電気を使用しなければいけない場面も出てきます。
太陽光発電で発電した電気を自家消費すれば、家電製品や住宅設備の使い方を大幅に見直したり無理に使用を制限したりしなくとも、楽に電気代負担を軽減することが可能です。
余った電気を売電することで収入を得られる
住宅用太陽光発電の導入時にFIT認定を受けた場合は、一定期間余った電気を買い取ってもらえるのもメリットのひとつです。
FIT制度は、再生可能エネルギーの普及を支援するための制度で、太陽光発電も対象設備としてみなされています。中でも出力10kW未満の住宅用太陽光発電でFIT認定を受けると、認定年から10年間、自家消費後に余った電気を固定単価で売電することが可能です。
自家消費しきれず余った電気も有効活用できるのは、住宅用太陽光発電の強みといえます。また、売電収入を太陽光発電のローン返済に充てれば、返済に伴う家計への負担を抑えられます。
再エネ賦課金と燃料費調整額の負担も削減できる
太陽光発電は、再エネ賦課金や燃料費調整額の負担もまとめて削減できるのが大きなメリットです。
電気料金プランには、基本料金と電力量料金、再エネ賦課金、燃料費調整額という項目が盛り込まれています。再エネ賦課金は、再生可能エネルギーのFIT制度などを支えるために作られた項目で、電力量料金×再エネ賦課金単価という計算で決まります。
燃料費調整額は、火力発電の燃料調達コストに関する項目で、電力量料金に上乗せもしくは差し引かれる仕組みです。
自家消費は電力会社からの買電量（電力の購入量）を一定程度削減できるため、再エネ賦課金の負担軽減を期待できます。また、燃料費調整額が増加したとしても、電力量料金の削減によって全体の負担を抑えられます。
節電で消費電力量を大幅に削減することは難しいため、太陽光発電の方が効率的といえます。
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太陽光発電で電気代がどのくらい安くなる？
太陽光発電のメリットを理解した方は、電気代がどのくらい安くなるのか気になるかと思います。
続いては、太陽光発電で電気代がどのくらい安くなるのか、詳しく解説していきます。
一般家庭の電気代削減額
一般家庭（4人家族）に平均的な出力5kWの太陽光発電を設置した場合、以下のような電気代削減効果を見込める可能性があります。
【東京電力従量電灯B/40Aを契約していると仮定】
|
消費電力量 |
1日あたり13.1kWh 1ヶ月あたり約406kWh |
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電気料金 |
基本料金：1,247円 電力量料金：14,419円 |
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太陽光発電 |
一般的な自家消費率30％と仮定
出力5kWの年間発電量：5,000kWh 5,000kWh÷12ヶ月＝約416kWh 1日あたりの発電量：約13kWh
自家消費率30％×約13kWh＝約3.9kWh |
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電気料金削減効果 |
1日の消費電力量13.1kWhー約3.9kWh＝約9.2kWh
約9.2kWh×31日＝消費電力量285.2kWh
電力量料金：9589.28円
14,419円―9589.28円＝1ヶ月あたり4829,72円の電気代削減額
|
※再エネ賦課金、燃料費調整額を除いた仮の計算。
東京電力の従量電灯Bで40Aを契約していると仮定し、なおかつ1日あたりの消費電力量13.1kWh、自家消費量約3.9kWhとした場合、1ヶ月あたり781.66円程度電気代が安くなります。
年間に直すと57,956.64円もの電気代を削減することが可能です。また、実際は再エネ賦課金も削減できるため、より経済的メリットを得られるようになります。
上記の表に記載している自家消費率とは、発電した電気をどの程度家庭内で消費できるか示したものです。一般的な自家消費率は30％程度のため、上記の計算でも30％を目安にしています。
より電気代の削減額を伸ばしたい時は、発電量を増やす、もしくは自家消費率を高める必要があります。
なお、一般家庭の消費電力量は以下記事をベースにしています。消費電力量が気になる方は、こちらの記事も参考にしてみてください。
関連記事：自宅の電気料金の使用量を知るには？使用量を減らして節電するポイントも解説！ – エコでんち (ecodenchi.com)
家庭用蓄電池の併用なら自家消費率30％を超えられる場合も
自家消費率を高める方法としておすすめなのが、家庭用蓄電池の併用です。
家庭用蓄電池は、住宅用太陽光発電と連携可能な住宅設備で、蓄電容量5kWhや8kWh、10kWhなどポータブルバッテリーよりも大容量の充電能力を持っています。
住宅用太陽光発電には充電機能が搭載されていないため、自家消費したあとに余った電気を貯めておけません。FIT制度の認定を受けていれば売電ができるものの、電気代を直接削減できない点はデメリットといえます。
そこで家庭用蓄電池を併用すれば余った電気を貯めておけるほか、任意のタイミングで蓄電池の電気を使用することが可能です。
さらに、家庭用蓄電池に搭載されている機能を活用することで、太陽光発電の運用状況、発電量、天候情報に合わせて充放電の制御を自動で行ってくれます。
手動で充放電を行わずに済むため、仕事や家事で忙しい方でも簡単に自家消費率を高められます。
太陽光発電を導入しても電気代が安くならない事態を防ぐには
ここからは、太陽光発電を導入しても電気代が安くならないといった事態を防ぐために取り組んでおくべき対策をわかりやすく紹介していきます。
消費電力量と発電量を把握する
太陽光発電を導入しても電気代が安くならない場合は、1日・1ヶ月あたりの消費電力量や発電量を把握しておきましょう。
消費電力量や発電量を把握できなければ、電気代負担の増加原因がわかりません。そこで注目すべき設備が、電力モニタやHEMSです。
電力モニタは、住宅用太陽光発電に付帯されているもので、太陽光発電の発電量や家庭内の消費電力量、自家消費量などが表示されます。
一方、HEMS （Home Energy Management System：ホームエネルギーマネジメントシステム）は、家庭内のエネルギーを無駄なく消費するためのシステムです。
電力モニタのように発電量や消費電力量を表示してくれるほか、HEMS対応機器の自動制御を行ってくれます。たとえば、HEMS対応のエアコンを導入しておけば、設定温度や使用時間などを適切にコントロールしてくれるため、電気の無駄遣いを抑えられます。
電気料金プランを見直す
太陽光発電を導入しても電気代が安くならない場合は、電気料金プランを見直してみるのもおすすめです。
電気料金プランにはさまざまな種類があり、消費電力量の多いもしくは少ない家庭に合わせたプランなどもあります。
たとえば、消費電力量の少ない家庭に合わせたプランは、電力量料金の第1段階に適用される単価が安くなっているケースも見かけます。そのため、消費電力量の多い家庭では、同プランのメリットを得られない仕組みです。
反対に消費電力量の多い家庭向けプランは、電力量料金の第2段階や第3段階の単価が安くなっています。また、第1段階の単価は高く設定されているケースもあり、消費電力量の少ない家庭にとって損をしてしまう内容です。
このようなライフスタイルに合わせて設計されている電気料金プランを契約している方は、プランの強みに合った電気の使い方をしているかどうか、毎月の消費電力量やプランの特徴から確認してみましょう。
また、2016年4月の電力自由化以降に作られた自由料金プランの中には、燃料費調整額の上限が撤廃されているプランも存在している点に注意が必要です。
燃料費調整額は毎月変動しており、国際情勢や為替の影響などによって値上がりしてしまう場合もあります。燃料費調整額の上限が撤廃されているプランは、値上げに合わせて単価も上がってしまい、大きな負担につながります。
従量電灯などのプランであれば燃料費調整額の上限が定められているため、一定金額以上の値上がりリスクはありません。そのため、燃料費調整額が値上がりし続けている場合は、従量電灯制などを含む、上限の設定されたプランを検討してみましょう。
節電を意識した生活を送る
特に消費電力量が多いご家庭は、電気の使い方を見直してみるのも大切です。
太陽光発電を導入すれば、一定の買電量を削減しつつ、売電収入を得られます。しかし、余計な消費電力量が増え続けている状況では、電気代が安くなりにくいといえます。
そのため、照明やテレビ、パソコンの点けっぱなし、エアコンの設定温度、冷蔵庫の開閉回数や設定温度などの見直しを図ることが重要です。
節電の具体的なアイデアについては、以下記事で詳しく解説しています。気になる方は、ぜひ参考にしてみてください。
関連記事；自宅の電気料金の使用量を知るには？使用量を減らして節電するポイントも解説！ – エコでんち (ecodenchi.com)
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可能な範囲で省エネ機器への買い替えを検討する
古い家電製品を長年使用している場合は、予算の範囲内で最新の省エネ機器へ買い換えてみてはいかがでしょうか。
経年劣化している家電製品は、電力損失が大きく、余計な消費電力を発生させてしまいます。
また、家電製品や住宅設備のエネルギー効率・省エネ性能は年々向上しており、無理な節電を行うよりも電気代削減効果を得られます。
まずはLED照明や省エネ性能の高い掃除機・冷蔵庫などへの買い替えを検討したり、エコキュートやエネファームといった高効率な給湯設備を比較したりしてみるのがおすすめです。
太陽光発電の自家消費率を高める
太陽光発電側で対策を進めたい場合は、自家消費率を高められるよう、さまざまな取り組みを進めていく必要があります。
ひとつは、前半で紹介した家庭用蓄電池の併用です。
家庭用蓄電池を導入すれば、日中に発電した電気のうち余った電気を家庭用蓄電池へ貯めておき、夜間や消費電力量の多い時間帯に自家消費できるようになります。
また、発電量の少ない雨や曇りの日でも家庭用蓄電池に貯めておいた電気を活用できるため、効率的に自家消費しやすいといえます。
他にもEVを所有しているご家庭はV2Hを導入することで、家庭用蓄電池代わりに活用できます。V2Hには交流・直流変換機能があり、EVに貯めた直流の電気を交流へ変換したのち、自宅のコンセントや住宅設備へ給電することも可能です。
まとめ
太陽光発電で電気代が安くならないためには、まず電気料金プランの見直しや節電の実施、省エネ機器の導入、発電量や消費電力量の把握といった対策も同時に進めることが大切です。
また、家庭用蓄電池やV2H＋EVを併用すれば、太陽光発電の自家消費後に余った電気を貯めておき、夜間や消費電力量の多い時間帯、発電量の少ない日に活用することが可能です。
太陽光発電で電気代負担を削減したい方や光熱費負担に悩んでいる方は、今回の記事を参考にしながら太陽光発電や蓄電池を検討してみてはいかがでしょうか。
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