【2025年最新】V2Hの価格はいくら？設置にかかる費用や活用すべき補助金制度を徹底解説

最終更新日:2025.08.01 補助金情報

「電気自動車（EV）の購入を機にV2Hに興味があるけど、実際の価格はいくらなんだろう？」
「卒FIT後の太陽光発電を有効活用したいけど、V2Hの導入費用や設置費用が気になる…」

V2H（Vehicle to Home）は、電気自動車を「走る蓄電池」として活用し、光熱費の削減や災害時の非常用電源として大きな注目を集めています。しかし、高価な買い物であるため、価格相場や費用対効果、補助金制度について正確な情報を得て、後悔のない選択をしたいと考えるのは当然のことだと思います。

この記事では、V2Hの導入を検討している方へ向けて、以下の内容を専門家の視点から徹底的に解説します。

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電気代の節約や停電への備えを考えている方に役立つ情報をお届けします。2018年11月から、太陽光発電・蓄電池の専門店ならではの視点で、分かりやすい解説を発信しています。

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V2Hとは何？

V2Hとは「Vehicle to Home」の略で、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）に蓄えられた電力を家庭用の電力として使用するためのシステム、またはその仕組み自体を指します。

通常、電力は電力会社から家庭、家庭からEVへと一方向に流れます。

しかし、V2Hシステムを導入することで、EVから家庭へ電力を供給する逆方向の流れが実現します。

これにより、EVを単なる移動手段としてだけでなく、大容量の”移動できる蓄電池”として活用できるようになります。太陽光発電で発電した電気や、電気料金が安い深夜帯の電力をEVに貯めておき、好きな時に家庭で使うことが可能になります。

災害による停電時には、頼れる非常用電源として家族の生活を守ることもできます。

より詳しい仕組みやメリットについては、以下の記事でも解説していますので、ぜひご覧ください。

V2Hとトライブリッドの価格相場や仕様を比較

V2Hの導入を検討する際、どの製品が最適なのか？迷う方が多いかと思います。ここでは、特に人気の高いV2Hの価格や仕様の違いについて、詳しく比較解説していきます。ご家庭の状況や目的に合わせて最適な機器を選ぶための参考にしてください。

V2H・トライブリッドの価格・仕様

メーカー	商品	定価（スタンドのみ）	販売価格（税込）	保証年数	定格出力	特徴
ニチコンデンソー	EV パワー・ステーションプレミアムモデル（ニチコン：VCG-666CN7）（デンソー：DNEVC-D6075）	ニチコン 987,800円（税込）デンソーオープン価格	約130万円〜	機器5年	6KVA 未満	・単機能・V2Hの中では比較的安価
ニチコン	EV パワー・ステーションプレミアム Plus モデル（VCG-666CN7k）	1,877,700円（税込）	約135万円〜	機器5年	6kW 未満	・単機能・UPS（無停電電源装置）内蔵で、停電時にシガーケーブルを繋ぐ必要なし・耐塩仕様で沖縄や離島にも設置可能 ※一部地域除く
ニチコン	トライブリッド V2H スタンド（ES-T3V1／ES-T3PL1）	一体型 1,430,000円（税込）セパレート型 1,760,000円（税込）	・一体型約132万円〜 ※専用パワコン等含まない約192万円〜 ※専用パワコン等含む・セパレート型約141万円〜 ※専用パワコン等含まない約193万円〜 ※専用パワコン等含む	機器15年自然災害補償10年	6.0kW 未満（5.9kVA）	・ハイブリッド ※専用パワコンが必要・専用蓄電池の増設が可能・一体型かセパレート型を選べる・機器保証年数が1番長い
ニチコン	EV パワー・ステーション（VSG3-666CN7）	1,408,000円（税込）	約165万円〜	機器10年	6kW 未満	・単機能・壁掛け可能
シャープ	EV 用コンバータ（JH-WE2301）	1,650,000円（税込）	・約116万円 ※専用パワコン等含まない・約165万円〜 ※専用パワコン等含む	機器5年動産総合補償5年 ※延長可	5.5kW／4.0kW ※太陽光/蓄電池有の場合 6.0kW	・ハイブリッド ※専用パワコンが必要・EV用コンバータは壁面設置 or 自立設置が選べる・AIが気象情報などと連動して　　　充放電を自動制御・専用蓄電池の増設が可能
オムロン長州産業	マルチ V2X システム（KPEP-A-SETシリーズ：オムロン）（CV-Mシリーズ：長州産業）	オムロン 1,760,000円〜（税込）長州産業 1,408,000円〜（税込）	・オムロン約162万円〜・長州産業約160万円〜	機器10年	5.9kW（6kVA）	・単機能／ハイブリッド・EVユニットは壁面設置 or 自立設置が選べる
オムロン長州産業	エネプラット V2Hスタンド（LJVシリーズ：パナソニック） SMART PV EVO （VCP602：長州産業）	パナソニック/長州産業 1,760,000円～（税込）	・パナソニック約230万円～・長州産業約249万円～	機器15年	6.0kW（6.0kVA）	・ハイブリッド ※専用パワコンが必要・専用蓄電池の増設可能・充放電ケーブルの位置をスタンド本体の左右どちらか選べる

停電時の操作

災害などによる停電が発生した際、V2Hがどのように動作するかは事前に知っておきたい重要なポイントです。特に操作方法は、いざという時の使いやすさに直結します。

昨今のV２H機器は停電時に自動切替機能（機器）が付属しているため、V2HとEVが接続されていれば自動的に自立運転モードになるため特別な操作は不要です。

一部モデルやEV車の種類によっては、手動による操作が必要になるためどのような操作が必要かを解説していきます。

【ニチコン V2H（VCG-666CN7)）のケース】

1．宅内に設置する「手動切替開閉器」を操作し下段の「停電時」に切り替えます。

2．充放電コネクタを車両に接続します。

3．車両の電源ソケットに「12V電源ケーブル」を接続して車両のパワースイッチを「ACC」にします。

4．EVパワー・ステーション本体の「放電」ボタンを押すと放電が開始されます。

詳細は下記資料を参照してください。

参照：ニチコン㈱「Q．停電した場合の操作方法を教えてください。」

オムロンや長州産業から販売されているマルチV2Xシステムも、一部車両においては12Vシガーケーブルが必要となります。

所有する車両が停電時に自動で放電するのか、手動で操作が必要なのかをしっかり把握しておきましょう。

参照：オムロンソーシャルソリューションズ㈱マルチV2X対応御車種

販売店による価格相場の違い

V2Hシステムの導入価格は、どこから購入するかという販売店によって大きく変わります。主な販路とそれぞれの価格傾向、注意点を理解し、最もお得な購入先を見極めましょう。

ハウスメーカー・工務店

●価格傾向：比較的高額になる傾向があります

●特徴：新築やリフォーム時にまとめて依頼できるため、手間が少ないのがメリットです。住宅ローンに組み込める場合もあります。

●注意点：V2Hは専門領域ではないため、提案できる機種が限られたり、下請け業者に施工を依頼するため中間マージンが発生し、価格が割高になったりするケースが多く見られます。また、アフターサポートの窓口が複雑になる可能性もあります。

自動車ディーラー

●価格傾向：高額になる傾向があります。

●特徴：EV購入と同時に相談・契約できる手軽さが魅力です。特定のメーカーのV2Hを推奨されることが多いです。

●注意点：ディーラーも専門業者ではないため、価格は高めに設定されがちです。また、家の電気工事に関する専門知識が十分でない場合もあり、設置場所や連携方法の提案に限りがあることも考えられます。

家電量販店・訪問販売

●価格傾向：中間～高額

●特徴：キャンペーンなどで一時的に安くなることもありますが、人件費や店舗運営費が価格に上乗せされるのが一般的です。

●注意点：訪問販売では、即決を迫られたり、不要なオプションを付けられたりするケースも。複数の業者から見積もりを取る「相見積もり」がしにくい点もデメリットです。

●価格傾向：最も安価になる傾向があります。

●特徴：インターネットで販売を行うため、店舗運営コストや人件費、中間マージンを大幅にカットできる可能性があります。また、大量仕入れによるスケールメリットで、機器本体を安く提供できるのが最大の強みです。

●注意点：信頼できる業者を選ぶことが非常に重要です。施工実績や保証内容、口コミなどをしっかりと確認しましょう。

結論として、価格を最も重視するなら「インターネット販売専門店」が最適な選択肢となります。「エコでんち」では、手の届きやすい価格を実現しつつ、豊富な施工実績と手厚い長期保証を備えているため、安心してご導入いただけます。

設置工事費用の価格相場

V2Hの導入には、機器本体の価格とは別に設置工事費用がかかります。この設置費用は、住宅の状況や工事内容によって変動しますが、一般的な価格相場は20万円～30万円程度です。

工事費用の主な内訳

●基礎工事費用：V2H本体を設置するためのコンクリート基礎費用です。設置場所の地盤の状態によって変動します

●電気工事費用：分電盤の交換や改修、V2H本体と分電盤、EVとを繋ぐ配線工事の費用です。住宅の構造や分電盤からの距離によって費用が変わります。

●申請・手続き費用：電力会社への系統連系申請など、必要な手続きにかかる費用です。

●その他諸経費：現場調査費用や交通費、駐車場代などです。

正確な設置費用を知るためには、専門業者による現地調査と見積もりが必要です。「エコでんち」では、オンラインによる無料見積り相談に対応していますのでお気軽にご相談ください。

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V2H活用に必要なアイテムの価格

V2Hシステムを最大限に活用するためには、EV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）はもちろんのこと、太陽光発電システムや家庭用蓄電池といった周辺アイテムが重要になります。ここでは、それぞれの導入にかかる費用の目安について解説します。

V2Hに対応するEV・PHEVの費用

V2Hを利用するための大前提として、V2Hに対応したEVまたはPHEVが必要です。現在、多くの国産車がV2Hに対応しています。以下に代表的な車種とその新車価格（メーカー希望小売価格）をまとめました。

※価格はグレードやオプションにより変動します。最新の情報は各メーカーの公式サイトをご確認ください。また、中古車市場ではより安価に購入できる場合もあります。

メーカー	車種名	車両本体価格（税込）
日産	リーフ	約408万円～
	サクラ	約254万円～
	アリア	約539万円～
三菱	アウトランダーPHEV	約484万円～
	エクリプスクロスPHEV	約409万円～
	eKクロス EV	約254万円～
トヨタ	bZ4X	約550万円～
	プリウスPHEV	約460万円～
レクサス	RZ	約880万円～
マツダ	MX-30 EV MODEL	約451万円～

価格の傾向とポイント

EV・PHEVの新車価格は、軽EVであれば250万円台～、SUVタイプになると400万円以上が相場となります。高価に感じられますが、国や自治体の補助金（例：CEV補助金）を活用することで、実質的な負担額を大幅に下げることが可能です。

また、V2Hを導入する際にはご自身の車がV2Hに対応しているか、購入予定の車が対応車種に含まれているかを必ず確認しましょう。

太陽光発電の費用

V2Hの経済的メリットを最大化するのが太陽光発電です。日中に発電したクリーンな電力をEVに貯めることで、電力会社から電気を買う量を劇的に減らせます。

太陽光発電の設置費用は、1kWあたりの単価（kW単価）で示されることが多く、近年は価格が下落傾向にあります。経済産業省のデータによると、2024年の住宅用太陽光発電の設置費用の中央値は1kWあたり28.4万円とされています。

参照：太陽光発電と蓄電池のセット価格はいくら？相場や選び方、利用できる補助金を解説｜エコでんち

太陽光発電と蓄電池のセット価格はいくら？相場や選び方、利用できる補助金を解説

【設置費用の目安】

●住宅用で一般的な容量5kWの場合：約142万円

もちろん、この価格はあくまで目安であり、パネルのメーカーや種類、屋根の形状によって変動します。太陽光発電システム未設置のご家庭は、V2H導入を機にセットで検討する価値は十分にあります。

蓄電池の費用

V2HがあればEVが蓄電池代わりになるため、家庭用蓄電池は不要と考える方もいるかもしれません。しかし、両者を併用することで、より高度なエネルギーマネジメントが可能になります。

蓄電池とV2Hのセット購入のメリットは2つあります。1つ目は、停電時にEVが外出中であっても、家庭用蓄電池で電力を賄えることです。2つ目は電力の自家消費を最大化できることです。日中発電した電力はまず自家消費し、使いきれない電力は蓄電器に充電します。夜間に蓄電池に貯めておいた電力をEV車へ充電。これにより、太陽光発電で作った電力を無駄なく使いきることができます。

【設置費用の目安】

●工事費込み：約100万～250万円程度

初期費用は高くなりますが、太陽光・蓄電池・EVを統合制御することで長期的に最も効率的なエネルギー運用が実現します。

蓄電池の選び方や価格について詳しくは、以下の記事もご参照ください。

関連コラム：2025年最新版！家庭用蓄電池の容量と選び方を徹底解説｜エコでんち

2025年最新版！家庭用蓄電池の容量と選び方を徹底解説

V2Hの価格を抑えるために活用したい補助金制度

V2Hの導入費用は決して安価ではありませんが、国や地方自治体が実施している補助金制度を賢く活用することで、初期費用を大幅に抑えることが可能です。ここでは、必ずチェックしておきたい補助金制度の概要と補助額について、最新の情報をもとに解説します。

国の補助金

国が主導するV2H関連の補助金として、最も代表的なのが経済産業省の「クリーンエネルギー自動車の導入促進補助金（CEV補助金）」です。この補助金は、EV・PHEV等の車両購入だけでなく、V2H充放電設備の購入・設置に対しても交付されます。

【2025年（令和7年度）V2H充放電設備に対する補助金】

補助金の詳細

●補助対象：V2H充放電設備の購入費用および工事費用
●補助上限額（個人宅・マンション）
　設備費：上限 50万円（定価の1/2まで）
　工事費：上限 15万円（実費1/1）
●合計：最大 65万円

弊社のコラムでもCEV補助金に関して詳細解説していますので、ぜひご参照ください。

2025年(令和7年)V2H向けのCEV補助金！概要や要件についてもわかりやすく解説

地方自治体の補助金

国の補助金に加えて、お住まいの都道府県や市区町村が独自にV2H導入の補助金制度を設けている場合があります。これらの補助金は、国の補助金と併用できるケースが多く、さらなる費用負担の軽減が期待できます。

【地方自治体の補助金制度の例】

補助金の例

●東京都：家庭向けにV2H設備の導入費用の一部を補助。太陽光発電システムやEVとセットで導入する場合に補助額が上乗せされる制度などがあります。（令和7年度は最大50万円）

●名古屋市：V2H充放電設備の設置に対し、5万円を補助。太陽光発電設備との連携が必須条件です（令和7年度実績）

●神奈川県：市町村によっては、独自の補助金制度を設けている場合があります。

これらはほんの一例であり、補助金の有無や金額、条件は自治体によって大きく異なります。また、年度ごとに内容が変更されたり、早期に受付を終了したりすることも少なくありません。ご自身でお住まいの自治体の情報を調べるのは大変ですが、エコでんちでは全国の補助金申請の情報をいち早くお調べし、最適に補助金が活用できるようサポートさせていただきます。