【2025年】一軒家の電気代は驚くほど高い？節約術と平均額の真実
最終更新日:2025.05.07 お役立ち情報
近年、電気代の値上げや物価高の状態が続いており、家計負担で悩むところです。また、一軒家に住んでいる方の中には、「一軒家の電気代負担はどれだけ大きいのか知りたい」、「一軒家と集合住宅の電気代に差があるのか気になる」という方もいるかと思います。
そこで今回は、一軒家の電気代や集合住宅との違い、電気代負担が大きい理由や対策について解説します。
一軒家に住んでいて電気代負担に悩んでいる方や電気代を抑える方法を知りたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
目次
一軒家と集合住宅の電気代はいくら違う？
一軒家と集合住宅の電気代では、差が生じている場合もあります。
一軒家は、集合住宅より部屋数が多い傾向です。その分照明やその他家電製品の使用数が増えやすく、消費電力量の増加につながります。そのため、各部屋で過ごすことが多いご家庭、各部屋の照明や家電製品を同時に使用するご家庭などは、集合住宅より電気代負担は大きくなりやすいといえます。
以下に一軒家と集合住宅の平均的な電気代と差額を紹介します。
| 一戸建て | 集合住宅 | 差額 | |
| 1人世帯 | 1月11,739円 5月5,857円 8月8,197円 | 1月7,187円 5月3,911円 8月5,850円 | 1月：一軒家の方が4,552円高い 5月：一軒家の方が1,946円高い 8月：一軒家の方が2,347円高い |
| 2人世帯 | 1月18,270円 5月7,861円 8月11,638円 | 1月11,939円 5月6,153円 8月9,274円 | 1月：一軒家の方が6,331円高い 5月：一軒家の方が1,708円高い 8月：一軒家の方が2,364円高い |
| 3人世帯 | 1月19,394円 5月8,546円 8月13,085円 | 1月14,929円 5月7,500円 8月11,643円 | 1月：一軒家の方が4,465円高い 5月：一軒家の方が1,046円高い 8月：一軒家の方が1,442円高い |
| 4人世帯以上 | 1月23,041円 5月10,072円 8月15,194円 | 1月16,431円 5月8,561円 8月13,020円 | 1月：一軒家の方が6,610円高い 5月：一軒家の方が1,511円高い 8月：一軒家の方が2,174円高い |
ただし、必ずしも一軒家の電気代が高いというわけではありません。
重要なポイントは、部屋数や住宅の種類だけではなく、家電製品の使用頻度や消費電力量です。とくに消費電力量は電気代負担に直結する部分で、まず確認すべき項目といえます。
まずは、一軒家の月額電気代について、なぜ負担が大きい傾向になるのかといった点をわかりやすく解説します。
一戸建ての月額電気代の平均
電気代の全国平均については、総務省の「家計調査報告（家計収支編）」（2024年）によると月12,008円です。
以下に地域ごとの電気代を紹介します。
【2人以上の世帯：電気代】
| 地域 | 電気代（月額） |
| 北海道 | 12,328円 |
| 東北 | 14,258円 |
| 関東 | 11,907円 |
| 北陸 | 15,582円 |
| 東海 | 11,832円 |
| 近畿 | 10,845円 |
| 中国 | 13,763円 |
| 四国 | 12,557円 |
| 九州 | 10,316円 |
| 沖縄 | 12,152円 |
出典：総務省統計局 2024年「家計調査報告（家計収支編）」
「家計調査報告（家計収支編）」（総務省）を加工して作成
また、主な都市の平均的な電気代については以下の通りです。
【2人以上の世帯：電気代】
| 地域 | 電気代（月額） |
| 札幌市 | 11,161円 |
| 仙台市 | 12,044円 |
| さいたま市 | 12,097円 |
| 東京都区部 | 10,740円 |
| 横浜市 | 11,377円 |
| 長野市 | 11,115円 |
| 京都市 | 9,778円 |
| 大阪市 | 10,880円 |
| 広島市 | 13,393円 |
| 福岡市 | 9,341円 |
| 那覇市 | 11,866円 |
出典：総務省統計局 2024年「家計調査報告（家計収支編）」
「家計調査報告（家計収支編）」（総務省）を加工して作成
2人以上の世帯における電気代は、安い地域で9,000円台、高い地域で11,000～12,000円程度とされています。電気代の見直しを考えている方は、上記のデータも参考にしながら平均より高い・安いのか確認してみましょう。
一軒家が高額になる3つの理由
一軒家の電気代は、3つの要素から高くなりやすいとされています。
1つ目は、契約アンペア数です。電力会社の中には、アンペア制を採用している電力会社があります。アンペア制の場合は、契約の際に10Aや20Aといったアンペア数を決める仕組みです。また、アンペア数が大きければ大きいほど、同時に使用できる家電製品や住宅設備も増えます。ただし、その分基本料金は高くなり、電気料金負担の増加につながります。
一軒家の場合は、集合住宅より高いアンペア数で設定されていることもあるため、電気料金負担の大きなケースもあります。なお、アンペア数については、契約後も切り替えることが可能です。
2つ目は、専有面積です。専有面積は、集合住宅より一軒家の方が広い傾向とされています。専有面積が広ければ広いほど、照明などの設備数や同時に使用する頻度も多くなり、電気料金負担の増加につながりやすいです。
3つ目は、断熱性能です。鉄筋コンクリート造りの集合住宅は、木造住宅より断熱性といった点で優れている傾向です。集合住宅の方が暖房や冷房の使用頻度を抑えても過ごしやすい場合もあり、電気料金負担に影響を与えます。なお、断熱性に優れた一軒家の場合は、集合住宅と同じく暖房や冷房の使用頻度を抑えながら快適に過ごすことが可能です。
世帯人数別の一軒家の電気代相場は？
電気代相場については、総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）」によると月12,008円です。また、世帯人数別の電気代相場については、以下の通りです。
| 世帯人数 | 電気代相場（月額） |
| 1人 | 6,756円 |
| 2人 | 10,878円 |
| 3人 | 12,651円 |
| 4人 | 12,805円 |
| 5人 | 14,413円 |
| 6人以上 | 16,995円 |
出典：総務省統計局 2024年「家計調査報告（家計収支編）」
「家計調査報告（家計収支編）」（総務省）を加工して作成
単身世帯の場合は、月10,000円未満の電気代で推移しています。10,000円を超えているのは2人以上の世帯です。また、3人世帯と4人世帯で電気代負担は、大きく変わりません。ただし、5人以上の世帯では、月13,000円を超える電気代相場になります。
電気代を見直したい方は、まず相場より高いかどうか確認してみましょう。相場より高い状況であれば、照明や家電製品など何かを使いすぎている、もしくは電気料金プランが合っていない可能性もあります。
続いては、世帯人数別の電気代相場を紹介します。
2～3人家族の標準的な電気代
2～3人家族の標準的な電気代は、総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）」によると以下の通りです。
| 世帯人数 | 電気代相場（月額） |
| 2人 | 10,878円 |
| 3人 | 12,651円 |
出典：総務省統計局 2024年「家計調査報告（家計収支編）」
「家計調査報告（家計収支編）」（総務省）を加工して作成
2人や3人世帯の場合は、10,000～12,000円前後の電気代相場となっています。年間に直すと、約12～14万4,000円前後かかっています。
相場より電気代がかかっている場合は、照明やエアコン、電子レンジ、ドライヤーなどといった各機器や設備の使用時間、消費電力を確認してみるのが大切です。たとえば、各部屋で複数同時に家電製品や照明を長時間使用している場合は、なるべくリビングで過ごしたり照明の使用時間を抑えたりといった工夫を行ってみましょう。
4人以上大家族の電気代実態
4人以上の標準的な電気代は、総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）」によると以下の通りです。
| 世帯人数 | 電気代相場（月額） |
| 4人 | 12,805円 |
| 5人 | 14,413円 |
| 6人 | 16,995円 |
出典：総務省統計局 2024年「家計調査報告（家計収支編）」
「家計調査報告（家計収支編）」（総務省）を加工して作成
3人世帯と4人世帯では、電気代に大きな変化がありません。しかし、5人以上になると電気代は、14,000円を超え始めており比較的負担の大きな状況です。
とくに世帯人数の多いご家庭では、電気使用量が多いケースも珍しくありません。相場より高い電気代で悩んでいる場合は、家電製品や住宅設備の使い方を見直すほか、電気料金プランの切り替えなども検討してみましょう。
電気料金プランの中には、電気使用量の多いご家庭に合ったプランも提供されています。つまり、電気使用量が多ければ多いほど、電力量料金単価を抑えられます。そのため、電気代2万円や3万円を超えている、相場より高い状況で悩んでいるときは、電気料金プランの見直しについても検討してみましょう。
一軒家の電気代が高くなる5つの要因
一軒家の電気代は、前半でも触れたようにさまざまな要因で高くなってしまうことがあります。
1つ目の要因は契約アンペア数です。集合住宅よりも一般的に部屋数の多い一軒家では、同時に多くの製品を使用しやすいといえます。そのため、契約アンペア数を高く設定していると、その分基本料金の負担が増えてしまいます。負担を抑えるためには、アンペア数を低く設定する必要があります。とくにアンペア制の電気料金プランを契約している方は、アンペア数を確認してみましょう。
2つ目の要因は、専有面積です。集合住宅よりも専有面積が広い場合は、その分照明やコンセントの数も増えます。すると、同時に使用する機器や照明も増えやすいため、電気使用量の増加につながります。
3つ目の要因は気密性、断熱性です。一軒家の場合は、集合住宅より部屋数の多い傾向です。そのため、空気の出入りは、集合住宅より多い場合もあります。すると、暖房や冷房の使用頻度が増えてしまう可能性もあり、電気代の負担増加につながりやすいです。
4つ目の要因は、電力量料金単価です。3段階や2段階制の電気料金プランは、一定の電気使用量を超えると電力量料金単価が高くなります。そのため、集合住宅から一軒家に引っ越したのち、気密性や専有面積の関係から電気使用量が増えてしまうと、電力量料金単価もアップしてしまうこともあります。
5つ目の要因は、家電製品の消費電力です。集合住宅よりも広い空間の一軒家に引っ越した場合、より大きな出力のエアコンが必要になります。このように部屋数や空間の広さに合わせて消費電力の大きな家電製品に買い替えてしまうと、その分電気使用量が増えてしまうため、注意の必要なポイントです。
一軒家の電気代負担を抑えたい場合は、上記のポイントに当てはまっていないかどうか確認してみるのが大切です。
築年数と断熱性能の関係
築年数の経過した一軒家に住んでいる場合は、断熱性の低下に気を付ける必要があります。
一般的に断熱材は、30～40年ほどで劣化していき、断熱性能の低下を引き起こします。断熱性は、住宅内の熱を外へ逃げにくくする、もしくは外からの熱を住宅内に侵入させない機能を指しています。つまり、断熱性が高ければ高いほど、暖房や冷房を使用しなくとも快適に過ごすことが可能です。
しかし、断熱材の種類によっては劣化しやすい素材もあります。築年数の経過した一軒家では、断熱性が低下していることもあり注意の必要なポイントです。
また、断熱性が低下している状態では、夏や冬の室内温度が大きく変化しやすく、暖房や冷房の使用頻度・使用時間も増えてしまいます。
つまり、電気代負担の増加につながるため、築年数や断熱性能についても注目する必要があります。もし、断熱性能が低下している場合は、断熱リフォームについて検討した方が良い場合もあります。
一軒家の電気代を節約する方法
一軒家の電気代を少しでも節約したいときは、さまざまな方法を検討してみましょう。
1つ目は、照明の切り替えです。白熱電球を使用している場合は、LED照明に切り替えるだけで年間数1,000円前後の節電効果を期待できます。なぜなら、白熱電球の消費電力量は、LED照明より多いためです。
2つ目は、節電を意識した生活です。たとえば、使用しない機器のコンセントをこまめに抜いたり電源の点けっぱなしを防いだりしてみましょう。ほかには、エアコンのフィルター清掃を定期的に実施したり冷蔵庫やエアコンの温度設定を調整したりしてみるのもおすすめです。さまざまな節電を積み重ねていけば、月数kWh前後の電気使用量を削減できる可能性があります。
3つ目は断熱リフォームの検討です。とくに築年数の経過した一軒家に住んでいる場合は、断熱性能が低下している可能性もあります。すると、冷暖房を使いすぎてしまうため、電気使用量の増加につながります。
4つ目は、契約アンペア数の見直しです。とくにアンペア制の電気料金プランに契約している場合は、どのアンペア数を利用しているのか確認してみましょう。同時に使用する機器の合計アンペア数が契約アンペア数より低ければ、切り替えてもブレーカーは落ちにくいといえます。
5つ目は、電気料金プランの見直しです。電力自由化以降、さまざまな電気料金プランが提供されており、電気使用量の多い・少ない方向けなど、ライフスタイルに合わせたプランも存在しています。そのため、プランの切り替えによって、電気代の負担を削減することも可能です。
6つ目は、省エネ家電への買い替えです。家電製品の消費電力は、新しい製品になればなるほど抑えられています。そのため、10年や15年以上家電製品を使い続けているときは、省エネ家電への買い替えで電気代を削減できる可能性があります。
7つ目は、太陽光発電の活用です。住宅用太陽光発電は、日光を電気へ変換し、自宅で消費したり売電したりできます。とくに自家消費（発電した電気を自宅で消費）を行えば、電気代負担を直接削減することが可能です。
断熱リフォームで実現する光熱費削減
とくに築年数の経過した一軒家の場合は、断熱リフォームで電気使用量を抑えられる可能性があります。
断熱リフォームとは、天井や床、壁面、窓など外気に通じる場所に関して、断熱性能を高める工事を施す作業のことです。また、断熱性能が上がるため、暖房や冷房の使用頻度を抑えても快適に過ごせるのも魅力です。
また、断熱リフォームでは、さまざまな効果を得られます。室内の温度を安定させられるのが、期待できる効果のひとつです。断熱材を補強することによって、室内の保温性は高まります。すると、熱が逃げにくくなるので、室内温度の大きな変化を抑えられます。
結露の発生を抑えられるのも、断熱リフォームにおけるメリットであり効果のひとつといえます。断熱性能を向上させると、室内外の温度差を緩和できます。すると、結露を防止できるため、カビなどの被害リスクを抑えることが可能です。
費用対効果については、断熱リフォームの費用によって変わります。たとえば、平均的な性能まで改善させた場合は、10年程度で費用回収できる場合もあります。
LED照明で実現する電気代カット
白熱電球を使用している場合は、LED照明へ切り替えることによって電気代負担を削減できます。
前半でも触れたように白熱電球の消費電力はLED照明よりも高く、電気使用量の増加につながりやすいです。そのため、電気代が高くなってしまう場合もあります。
たとえば、100形の白熱電球とLED電球では、1時間あたり2円以上電気代が変わります。8時間使用した場合は、16円以上の差が生じます。また、1ヶ月あたりの電気代は、500円以上変わる可能性もあり、電気代に大きな影響を与える要素のひとつです。
100形の蛍光灯と電気代を比較した場合は、1時間あたり2.5円以上の差が生じます。1ヶ月に直した場合800円以上も変わるため、電気代を削減する上で見逃せない部分です。
このようにLED照明は、既存の照明よりも消費電力が小さく、電気代負担を抑えられます。
太陽光発電で電気代はどれだけ下がる？
より大幅な電気代削減効果を求めているときは、住宅用太陽光発電を検討してみるのもおすすめです。
住宅用太陽光発電は、自宅の屋根に太陽光パネルを取り付けます。あとは、太陽光パネルから日光を吸収し、電気へ変換してくれます。発電した電気については、自宅で消費したり（自家消費）売電したりすることが可能です。
電気代の削減額については、電気使用量や太陽光発電の出力・発電量などによって変わります。住宅用太陽光発電の初期費用相場は、経済産業省の「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」によると出力1kWにつき29.5万円です。
以下に、5kWの初期費用相場や一般的な発電量、電気代削減額の目安などを紹介します。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15円と仮定】
| 初期費用 | 約147.5万円 |
| 年間発電量 | 約5,000kWh |
| 売電収入 | 約52,500円 |
| 電気料金削減額 | 約55,910円 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
費用回収期間については、一般的に10年前後とされています。また、上記のケースで10年間自家消費を行った場合は、約55万9100円もの電気代削減効果を得られる可能性があります。
より具体的な経済効果については、施工販売店に相談してみるのがおすすめです。
エコでんちでは、太陽光発電の導入シミュレーションから施工、光熱費の削減に向けたアドバイスまで幅広くサポートしております。
太陽光発電の経済効果について知りたい方も、ぜひお気軽にご相談ください。
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初期費用と月間削減効果
前段でも触れたように住宅用太陽光発電（出力10kW未満の太陽光発電）の初期費用は、は、経済産業省の「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」によると出力1kWにつき29.5万円です。また、新築住宅へ設置する場合は1kWあたり28.6万円、既築住宅への設置では1kWあたり32.6万円となっています。
たとえば、一般的な出力5kWの住宅用太陽光発電を導入する場合は、147.5万円前後の費用がかかります。また、少し出力の大きな8kWの場合は、236万円前後の費用がかかる見込みです。
電気代の削減効果については、電気使用量と太陽光発電の出力など、さまざまな要素によって変わります。そのため、今回は、電気使用量月300kWh、売電価格1kWhにつき15円、自家消費の割合30％のケースで計算します。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15円と仮定】
| 出力3kW | 初期費用：約88.5万円 年間発電量：約3,000kWh 売電収入：約31,500円 電気料金削減額：約32,760円 |
| 出力4kW | 初期費用：約118万円 年間発電量：約4,000kWh 売電収入：約42,000円 電気料金削減額：約44,990円 |
| 出力5kW | 初期費用：約147.5万円 年間発電量：約5,000kWh 売電収入：約52,500円 電気料金削減額：約55,910円 |
| 出力6kW | 初期費用：約177万円 年間発電量：約6,000kWh 売電収入：約63,000円 電気料金削減額：約65,520円 |
| 出力7kW | 初期費用：約206.5万円 年間発電量：約7,000kWh 売電収入：約7,3500円 電気料金削減額：約76,440円 |
| 出力8kW | 初期費用：約236万円 年間発電量：約8,000kWh 売電収入：約84,000円 電気料金削減額：約85,776円 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
電気使用量300kWh、自家消費率30％の場合は、年間約30,000円以上の電気代削減効果を期待できます。また、売電収入を電気代に充てた場合は、さらに電気代削減効果を伸ばすことが可能です。たとえば、出力５kWの場合は、約108,410円の電気代削減効果を見込めます。
新電力会社の賢い選び方
電気料金プランの見直しを図る際は、大手電力会社だけでなく新電力も含めて比較してみましょう。新電力とは、電力自由化以降に参入した電力会社のことです。
さまざまなサービスや形式の電気料金プランがあり、ライフスタイルなどに合わせて比較検討しやすいのも特長といえます。
比較ポイントについては、以下の通りです。
| 供給エリア | 自身の住んでいるエリアもカバーされているか確認する |
| 経営の安定性 | 経営が安定している新電力から選ぶ |
| 電気料金プランの内容 | 市場連動型プラン、時間帯別プランなど、それぞれのプランの仕組みを理解した上で検討する |
| 契約内容 | 解約金の有無をはじめ、契約内容を確認しておく |
| その他ポイントなどのサービス | ポイントや割引、セット割など、どのような独自サービスがあるのか調べておく |
新電力を選ぶ際は、まず電力の供給エリアを確認しておきましょう。たとえば、北海道に住んでいる場合、関東エリアにのみ電力を供給している新電力へ契約できません。そのため、自身の住んでいるエリアにも対応しているかどうかは、切り替える上で重要なポイントです。
ほかには、電気料金プランの仕組みを確認しておくことも大切です。たとえば、市場連動型プランの場合は、卸電力市場の価格に応じて常に電力量料金単価が変わります。つまり、卸電力市場の単価が安い時間帯に電気を使用すれば、電気代を抑えることも可能です。
また、電力量料金単価は、1段階制と2段階・3段階制などにわかれています。1段階制の場合は、電気使用量に応じて電力量料金単価が変わりません。一方、2段階制や3段階制は、電気使用量に応じて単価が変わります。
そして、新電力の中には、独自の通信やガスとのセット割、ポイントサービス、その他独自のサービスが付帯されている新電力も存在しています。ポイントや割引などにも関心を持っている方は、独自サービスのある新電力から比較してみるのもおすすめです。
料金プランの比較ポイント
電気料金プランを比較する際は、ライフスタイルに合っているかどうか調べてみましょう。
たとえば、電気使用量の比較的少ない1人暮らしの場合は、電力量料金単価1段階目・2段階目の安いプランから検討してみるのがおすすめです。1段階目や2段階目（300kWh未満）の安いプランへ加入しておけば、電気使用量300kWhを超えないかぎり電気代負担を抑えられます。
反対に電気使用量が多い方の場合は、電力量料金単価3段階目の安いプランや1段階目・2段階目のみ定額制のプランから検討してみましょう。いわゆるファミリー向けプランの場合は、電気使用量300kWhを超えた部分の単価が安い傾向です。そのため、電気使用量の多い状況であれば、電気代を削減しやすいといえます。また、定額制プランは、電気をより多く使用する場合にメリットがあります。
オール電化住宅に住んでいる方や夜に電気をよく使用する方は、オール電化向け・時間帯別プランから検討してみましょう。オール電化向けや時間帯別プランは、夜間など特定の時間帯のみ電力量猟奇単価が安く設定されています。そのため、電力量料金単価の安い時間帯に給湯器などを稼働させておけば、電気代負担を抑えられます。また、夜に電気をよく使用する状況であれば、一般的な電気料金プランより負担を軽減することが可能です。
まとめ：一軒家の電気代を抑えるポイント
一軒家の電気代を抑えたいときは、まずどのような理由で電気代が高くなっているのか調べておくことも大切です。たとえば、アンペア数や電気料金プランがライフスタイルに合っていなければ、契約アンペア数、電気料金プランの変更を検討してみましょう。
また、室内が暑すぎる・寒すぎるときは、断熱リフォームによって断熱性能を上げないといけない可能性があります。
電気料金プランの切り替えや節電などで対処しきれない場合は、太陽光発電の導入も考えてみましょう。太陽光発電の場合は、節電よりも電気料金削減額を伸ばしやすく、停電対策としても役立ちます。
一軒家に住んでいて電気代負担で悩んでいる方は、今回の記事を参考にしながらエコでんちで太陽光発電システムを検討してみてはいかがでしょうか。
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よくある質問
-
一軒家の電気代が高い理由は何？
-
主に契約アンペア数や電気料金プランのミスマッチ、家電製品や照明の使い過ぎなども考えられます。
-
電気代が高いかどうか知りたい
-
まずは検針票を用意し、今回紹介している電気代相場などと金額を比較してみましょう。
-
一軒家の契約アンペア数はどのように切り替えればいい？
-
契約中の電力会社へHPもしくは電話で切り替えの申込手続きを行います。後日、アンペアブレーカーの交換工事が行われます。また、アンペアブレーカーの取り付け費用は無料です。
-
一軒家に太陽光発電を取り付けたあとはどうなる？
-
主に契約アンペア数や電気料金プランのミスマッチ、家電製品や照明の使い過ぎなども考えられます。太陽光発電が発電を行っている間は、コンセントや住宅設備などへ電気を供給してくれます。あとは普段通りに家電製品などを使用しても問題ありません。
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