太陽光パネルは一般家庭で何枚必要？出力や発電量、費用についても解説
最終更新日:2024.10.31 太陽光発電
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電気代の負担軽減を図れる住宅用太陽光発電は、物価高・電気代値上げといった時代においてメリットの大きな住宅設備です。
しかし、一般家庭で太陽光パネルが何枚必要なのか、どの程度の規模感であれば電気代負担の軽減効果を高められるのか、疑問点は多いところではないでしょうか。
そこで今回は、太陽光パネルを設置する場合に一般家庭で何枚必要なのか、出力や発電量、設置費用について解説します。
一般家庭に必要な太陽光パネルの枚数を知りたい方、住宅用太陽光発電システムはどの程度の規模なのか知りたい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
目次
太陽光パネルの枚数を確認する前に知っておくべきこと
住宅用太陽光発電の導入を検討する際は、太陽光パネルの枚数が何枚必要なのか、という点を確認する前に出力や発電量、売電、自家消費といった基本的なポイントも押さえておきましょう。
太陽光パネルの出力
太陽光パネルが何枚必要なのかどうかは、出力によっても変わります。
太陽光パネルにおける出力とは、発電能力のことです。発電能力の高い太陽光パネルを導入できれば少ない枚数でも発電量を伸ばせるため、太陽光発電を選ぶ上で注目すべきポイントといえます。
太陽光パネル1枚あたりの出力は、メーカーHPやカタログに記載されています。
表記については、1枚につき○○Wといった内容です。一般的な太陽光パネルの出力は、小さいもので70W程度、一般的なタイプで250W、高出力なシリーズなら400Wといったタイプもあります。
そのため、一般家庭（4人家族）に何枚必要かどうかは、出力何Wかどうかによっても変わる点に気を付けましょう。
消費電力量
太陽光パネルが何枚必要かどうかという点は、家庭内の消費電力量によっても左右されます。
一般的な家庭、4人家族の消費電力量は、1日あたり13.1kWhです。太陽光発電の自家消費率（発電した電気を自家消費できる割合）は30％程度なので、13.1kWh×0.3＝3.93kWh以上の発電量を確保できれば問題ないといえます。
ただし、家庭や季節によって毎月の消費電力量は異なります。
まずは郵送もしくは電力会社HPから確認可能な検針票で、1ヶ月の消費電力量を確認してみることをおすすめします。
なお、消費電力量の平均や節電のポイントは以下の記事で解説しています。気になる方は、こちらもぜひ参考にしてみてください。
関連記事：自宅の電気料金の使用量を知るには？使用量を減らして節電するポイントも解説！ – エコでんち (ecodenchi.com)
太陽光発電の発電量
太陽光発電の理解を深めるためには、太陽光パネルの設置枚数だけでなく発電量についても把握しておく必要があります。
太陽光発電の発電量は、kWhという表記で記載されます。
また、発電量を計算する方法は出力×日射量×損失係数ですが、1kWあたり年間1,000kWhとして仮定することも可能です。JPEA（太陽光発電協会）で示されている発電量の目安は、1から計算する方法よりも簡単なので、大まかな発電量を確認したい時に役立ちます。
たとえば、出力5kWの太陽光発電を導入した場合は、年間5,000kWhとして1日あたり約13.6kWhの発電量を見込めます。
太陽光パネルが何枚必要かどうか調べる際は、出力から発電量を計算し、1日の消費電力量に対して不足していないか確認しておきましょう。
自家消費
一般家庭に必要な太陽光パネルの枚数を考える時は運用方法のひとつ、自家消費についても理解しておく必要があります。
住宅用太陽光発電における自家消費とは、発電した電気を自宅で消費していく運用方法のことです。電気代を直接削減できるのが、大きなメリットといえます。
具体的には、電気料金に含まれている基本料金、電力量料金、再エネ賦課金、燃料費調整額を削減できるため、光熱費負担を抑えられます。
そのため、太陽光発電で経済的メリットを得るためには、消費電力量に合った太陽光パネルの枚数を設置し、自家消費率を高めることが必要です。
売電
住宅用太陽光発電を導入し、FIT制度の認定を受けた場合は、自家消費したあとに余った電力を売電することが可能です。
売電とは、電力会社に電気を売る運用方法のことです。
国の再生可能エネルギー導入に関する支援制度、FIT制度は、一定期間固定の単価で売電を行えるのが特徴です。出力10kW未満の住宅用太陽光発電は、10年間、固定単価で余剰買取を行ってもらえるルールとなっています。余剰買取は、自家消費したのちに余った電力を売電できる仕組みを指しています。
また、売電によって得た収入については、太陽光発電の初期費用回収に充てられるため、生活費の負担を抑えられます。
ただし、FIT制度の固定買取価格は年々下落しており、電気料金の電力量料金単価より安くなっています。
そのため、電気料金の負担を削減したい場合は、自家消費を軸に運用していく必要があります。
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一般家庭（4人家族）に太陽光パネルは何枚あれば十分？
一般家庭（4人家族）の住宅に太陽光パネルを設置する場合は、15～20枚程度導入できれば消費電力量の多くをカバーすることが可能です。
冒頭でも解説したように太陽光パネル1枚あたりの出力は、小さいもので70W前後、一般的なタイプで200～250W程度、高出力タイプなら400W前後といった傾向です。
また、一般家庭の消費電力をカバーできる出力は、4kW～5kW程度になります。
そこで一般的な200Wの太陽光パネルで考えた場合は、20～25枚程度で4kW～5kWの出力を確保できる計算です。400Wといった高出力タイプなら15枚程度で、出力5kW以上の発電能力を得られます。
一般家庭に太陽光パネルを設置する場合の費用
一般家庭に太陽光パネルが何枚必要なのか把握できたあとは、設置費用や維持管理費用の平均について確認していきましょう。
出力5kWで142万円前後
一般家庭の消費電力をカバー可能な出力5kWで計算した場合は、142万円前後の初期費用がかかります。
経済産業省から公開されている「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると住宅用太陽光発電の初期費用は、出力1kWあたり28.4万円です。つまり、5kW×28.5万円で計算した場合は、142万円前後の費用相場となります。
初期費用の内訳は、太陽光パネルをはじめとした製品価格と設置工事費用の2種類で構成されています。また、住宅用太陽光発電システムの製品価格と施工費用は年々安くなっており、FIT制度の発足された2012年当時よりも導入しやすい環境です。
費用の支払い方法は、一括払いのほか、ローンを活用した分割払いを選択することが可能です。分割払いの場合は、毎月の自家消費によって浮いた生活費と売電収入を活用できるため、家計負担を抑えながら費用回収を進められます。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/20240207_1.pdf）
維持管理費用は1kWあたり年間約5,800円
住宅用太陽光発電を導入したあとは、定期的な保守点検の依頼や保険の支払いなどで、一定の維持管理費用がかかります。
維持管理費用の平均については、経済産業省から公開されている「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWあたり年間約5,800円です。
一般家庭の消費電力量をカバー可能な出力5kWで考えた場合は、年間の維持管理費用約29,000円、1ヶ月につき約2,416円となります。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/20240207_1.pdf）
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太陽光パネルを一般家庭に導入するメリット
一般家庭に太陽光パネルが何枚必要なのか把握できた方の中には、導入後に得られる具体的なメリットを知りたい方も多いかと思います。
そこでここからは、太陽光パネルを一般家庭に導入することで得られるメリットを詳しく紹介します。
電気代の負担を軽減できる
電気代の負担を軽減できるのが、一般家庭に太陽光パネルを導入する大きなメリットといえます。
住宅用太陽光発電システムで発電した電気には、電気料金の基本料金や電力量料金、再エネ賦課金、燃料費調整額がかかっていません。そのため、自家消費すればするほど、電気料金を直接削減できるため、家計負担の大幅な負担軽減を期待できます。
たとえば、出力5kWの太陽光発電で発電した電気のうち30％を自家消費できた場合、1日あたり約4kWh分の電気代を削減することが可能です。（1kWあたり年間1,000kWhの発電量と仮定した場合）
また、東京 電力の従量電灯Bに設定されている電力量料金単価（120kWhまで）は1kWhにつき29.80円なので、1日あたり4kWh×29.80円＝119.2円、1ヶ月あたり3,695.2円（1ヶ月31日計算）の電気代を削減できる計算です。
余剰電力は売電できる
一般家庭には太陽光パネルを導入した際は、FIT制度の活用によって余剰電力を効率よく売電することが可能です。
FIT制度は、再生可能エネルギーの普及を促進させる支援制度で、太陽光発電も対象設備とされています。住宅用太陽光発電の導入時にFIT認定を受けると、10年間余剰電力を固定の買取価格で買い取ってもらえる仕組みです。
なお、固定買取価格については、FIT認定を受けた年によって異なります。たとえば、2024年度に認定を受けた場合は、1kWhにつき16円の単価で売電を行えます。
太陽光発電単体では電気を貯められないため、FIT制度の認定や系統連系（電力会社の送配電網と接続すること）を行わなければ、余剰電力を損失してしまいます。
そのため、FIT制度を活用した余剰電力の買取は、経済的メリットを伸ばす上で重要なポイントです。
非常用電源としても役立つ
一般家庭に太陽光パネルやパワーコンディショナを導入しておけば、地震などによる停電時でも電気を使用しながら在宅避難生活を送れます。
日本は、台風や地震などの災害が発生しやすく、インフラの破損や電気・ガス・水道の供給停止といった事態も起こります。特に東日本大震災のような大規模災害では、1日や2日で停電やガスの供給が再開されないため、個人の対策も求められています。
家庭用の非常用電源としてガス式やガソリン式非常用発電機は、代表的な設備といえます。しかし、このようなガス式・ガソリン式では、燃料を都度購入し、なおかつ安全に保管管理しなければいけません。
さらに、燃料が尽きれば発電できないため、長期停電に対応しきれない場合もあります。
一方、太陽光発電は、晴れていれば常時発電でき、1週間や2週間といった長期停電でも問題なく対応できます。また、燃料の購入費用を抑えられるほか、保管管理の負担や管理スペースの確保不要といったメリットがあるのも嬉しいポイントです。
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太陽光パネルを一般家庭に導入するデメリット
住宅用太陽光発電システムにはメリットだけでなくデメリット、注意点も存在しています。
これから太陽光パネルの購入を行う方は、メリットとデメリットをそれぞれ把握した上で検討することが大切です。
続いては、太陽光パネルを一般家庭に導入する際に気を付けるべきポイント、デメリットを解説します。
導入費用や維持管理費用がかかる
住宅用太陽光発電は、初期費用と維持管理費用がかかります。費用負担を抑えながら電気代負担の軽減を目指す方などは、デメリットに感じるポイントです。
住宅用太陽光発電の初期費用を抑えるには、実績・取り扱い豊富な複数の施工販売店へ相談し、平均より安い設備を探してもらったり見積りを提示してもらったりする必要があります。
特に相見積もり（同時に複数の見積りを比較する）は、施工販売店のサービス対応や合計費用、費用項目を比較できるため、価格や施工品質を見極める上で欠かせません。
また、自治体の補助金制度が実施されている場合もあるので、管轄の自治体窓口もしくはHPから確認してみるのもおすすめです。
他には、PPAやリース方式によって初期費用を抑えられます。
PPA方式は、PPA事業者所有の太陽光発電を無料で設置してもらえるほか、メンテナンスや修理も無償で行ってもらえます。その代わり、発電した電気を使用した場合は、自家消費分の電気代をPPA事業者へ一定期間支払う仕組みです。
なお、PPA方式の電気料金は、一般的な電気料金プランより安く設定されているため、電気代の削減を得られます。発電した電気を全て自家消費したい場合は、初期費用負担を抑えながら経済的メリットを得られます。
リース方式は、一定期間、リース事業者から太陽光発電を借りる契約で、PPAに似ています。ただし、契約期間中は毎月一定の金額を支払う点や、自家消費と売電が認められている点は、一部PPAと異なります。余剰電力の売電を検討している方は、リース方式の方がメリットのある内容です。
天候に応じて発電量が変動してしまう
天候に応じて発電量が変動してしまう点は、太陽光発電ならではの特徴でありデメリットでもあります。
太陽光パネルは、日光を吸収し、直流の電気へ変換します。制御機器のパワーコンディショナが、太陽光パネルから送電された直流の電気を交流へ変換し、自宅のコンセントや住宅設備へ供給する仕組みです。
つまり、太陽光発電の発電量は、日射量と太陽光パネルの性能、パワーコンディショナの出力や性能によって変わります。
特に日射量は発電量に大きくかかわるポイントです。たとえば、雨や曇りの日は発電量が低下してしまうため、自家消費量の減少につながります。
これから住宅用太陽光発電を検討する方は、自宅の屋根形状と角度、方角、年間の日射量や天候を施工販売店に調べてもらった上で、慎重に判断する必要があります。
単体では夜間に発電できない
太陽光発電を効率的に活用する上で注意すべきポイントといえば、発電可能な時間帯です。
住宅用太陽光発電を単体で運用する場合は、夕方や早朝といった日射量の低い時間帯に発電量を伸ばすことが難しいといえます。また、夜間は発電できないため、日中に自家消費量を増やす必要があります。
しかし、ライフスタイルを変えることは厳しい側面もあります。そこでおすすめしたいのが、家庭用蓄電池の併用です。
家庭用蓄電池は、住宅用太陽光発電と連携可能な設備で、任意のタイミングで充放電の制御を進められます。
日中に発電した電気のうち、余った電力を家庭用蓄電池に貯めておけば、夜間や消費電力量の多い時間帯に放電することで、電気代削減効果を得られるようになります。
また、家庭用蓄電池にはさまざまな機能が搭載されており、太陽光発電の発電量や消費電力量に合わせた制御を自動で行ってくれます。忙しい時でも自動で充電・自家消費できるのは、多くの一般家庭にとって役立つポイントです。
まとめ
一般家庭に必要な太陽光パネルの枚数は、15～20枚程度になります。ただし、太陽光パネル1枚あたりの出力、必要な発電量によって設置枚数は変わるため、あくまで目安として捉えておきましょう。
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