カーボンニュートラルとは一体何のこと？どこよりも分かりやすく解説！

昨今、さまざまな場面でカーボンニュートラルやSDGs、脱炭素といった環境用語を聞くようになりました。

中でもカーボンニュートラルは国の目標でもあるため、企業や自治体でも用いられています。

しかし、「カーボンニュートラルの意味がよくわからないけど調べるのが面倒」、「カーボンニュートラルの記事を見ても難しすぎる」といった点から、わかりやすく解説されている記事を探しているのではないでしょうか？

確かにカーボンニュートラルを解説するには専門用語を用いなければいけない部分もあるため、分かりにくい用語いえます。

そこで今回は、カーボンニュートラルの意味やなぜ用いられているのかといった点について分かりやすく紹介します。

会社でカーボンニュートラルに関する取り組みを始めたけれどよくわからないという方やカーボンニュートラルがなぜ必要なのか知りたい方などは、参考にしてみてください。

 

カーボンニュートラルとは何のこと？

カーボンニュートラルは、温室効果ガスという気候変動・異常気象の原因とされているガスの排出量が実質0の状態を指しています。

温室効果ガスとは、CO2（二酸化炭素）やメタンガスといった気候変動につながるガスのことです。

中でもCO2の排出量が温室効果ガスの80％以上を占めています。そのため、CO2削減に向けた取り組みがメインになっています。

また、カーボンニュートラルの温室効果ガス実質0とは、省エネや再エネ設備の導入でCO2排出量削減し、削減しきれなかったCO2を新技術で吸収もしくは除去することで、CO2が増えないようになっている状態のことです。

例：温室効果ガス排出量100とした場合

・省エネなどでCO2排出量を60削減

・植林活動や新技術で残り40のCO2を吸収・除去

・CO2排出量実質0

カーボンニュートラルについて理解する時は、CO2をはじめとした温室効果ガスの排出を抑える手法として捉えておくと把握しやすいといえます。

カーボンニュートラルはなぜ必要？

カーボンニュートラルは、気候変動の影響を少しでも小さくし、人類や全世界の生態系を守るために必要とされています。

気候変動の主な原因は、CO2をはじめとした温室効果ガスの排出も関連していると考えられています。

また、温室効果ガスの排出量に関する対策を施さないと、地球環境の大きな変動によって人類の存続にかかわってきます。

そこでアメリカやEUなど124の国が、カーボンニュートラルという考え方をベースにした社会・経済活動を模索し始めている状況です。

このような地球規模の問題へ世界が取り組んでいることから日本も、カーボンニュートラルという考え方を導入しているということです。

日本はカーボンニュートラルとどう向き合っている？

2020年10月に元菅総理大臣が、2050年までのカーボンニュートラル達成という目標を宣言しました。

 また、カーボンニュートラルの宣言だけでなく、経済と環境の好循環とグリーン社会の実現といった目標なども設定されています。

つまり、環境対策を進めながら経済成長を止めない方針が、日本の基本スタンスです。

カーボンニュートラルに関する目標が宣言されてからは、国主導で脱炭素化へ向けた制度の作成や再生可能エネルギー設備導入の促進につなげる法整備など、さまざまな取り組みを行っています。

また、東京都では住宅用太陽光発電の設置義務化に関する条例を策定し、2025年4月の施行（スタート）へ向けて準備を進めています。

カーボンニュートラルを達成するには？

カーボンニュートラルの目標が設定されたあとは、国や企業、自治体でさまざまな取り組みを進めていかなければいけません。

続いては、カーボンニュートラルの達成につながる主な取り組みを紹介していきます。

省エネ設備でCO2排出量削減

省エネ性能の高い設備へ交換することは、CO2排出量の削減につながります。

省エネ性能の高い設備とは、従来品より少ないエネルギーで稼働できる設備のことです。

たとえば、LED照明の消費電力は、蛍光灯や白熱電球の20～30％程度で済みます。

他にも設備交換だけでなく、空調設備やボイラの修理及び清掃といった行動が、CO2排出量削減につながります。

大規模なCO2削減例としては、火力発電所の高効率化によるCO2排出量削減といったケースもあるようです。

J-POWERの石炭火力発電設備は、アメリカや中国などの火力発電と比較して、億単位のCO2排出量削減効果を見込ます。

再生可能エネルギー設備でCO2排出量の大幅削減

再生可能エネルギー設備の導入および主力電源として活用していく流れは、CO2排出量の大幅な削減につながります。

太陽光発電や風力発電、水力発電といった非化石エネルギーを使用した発電設備は、発電時のCO2排出量について0もしくは0に近い水準まで抑えられています。

そのため、火力発電よりも脱炭素という点で、メリットがあります。

他にもCＯ2排出量の少ない水素発電やアンモニア発電といった新しい発電設備が、実用化へ向けて研究されています。

特に太陽光発電設備は、電力会社以外の企業や中小企業、個人事業主、一般家庭の方々も導入可能な再生可能エネルギー設備です。

カーボンオフセットでCO2削減の難しい企業や個人も脱炭素の取り組み

カーボンオフセットという考え方があるので、CO2削減の難しい事業を展開している企業もカーボンニュートラルへ向けた取り組みを始められます。

再生可能エネルギー設備などでCO2を削減した企業が、クレジットというCO2削減の実績を示す情報を発行します。

あとは、CO2削減の難しい企業などがクレジットを購入することで、数値上のCO2削減効果を達成できるというものです。

つまり、CO2を削減できる企業や自治体などが積極的にCO2の削減実績を残し、CO2削減の難しい企業は削減実績を購入および資金面での支援を行うことで、社会全体のカーボンニュートラルを目指すという考え方といえます。

しかし、カーボンオフセットを多用するとCO2削減および吸収を行わない企業も増えてしまう可能性があるため、注意の必要な方法です。

新技術によるCO2吸収や排出量の大幅削減

カーボンニュートラルのCO2吸収・除去といった活動は、新技術によって実現しつつあります。

近年、国内外のエネルギー関連企業は、CCSやCCUSといった新技術の研究開発および検証を行っています。

CCＳ（Carbon dioxide Capture and Storage）は、工場や倉庫、オフィスなどから排出されたCO2を回収し、地下深くに貯留（埋める）させる技術です。

また、CCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage）は、回収済みのCO2を油田に圧入し、地下深くに貯留させる技術となっています。

 技術開発や空気中からCO2の分離・回収する技術およびコストなどが、主な課題とされています。

ただ、今後実用化されればCO2の吸収・除去率を高められるため、カーボンニュートラル達成につながる重要な技術です。

植林活動によるCO2吸収量増加

カーボンニュートラルの宣言以前から行われている環境活動といえば、植林活動ではないでしょうか。

植林活動は、空き地などに木を植えて管理していく活動です。木々をはじめとした多くの植物には、二酸化炭素の吸収と酸素の排出機能があります。

つまり、カーボンニュートラルのCO2吸収という重要な役割を果たしていますし、他の方法と比較して自然に負荷のかかりにくい活動です。

また、個人でも参入しやすい活動なので、カーボンニュートラルや環境活動に関心を持っている方は、植林活動について調べてみるのもおすすめです。

 カーボンニュートラルに関する課題

カーボンニュートラルは、私たちの生活や生態系にとって重要な活動です。しかし、現実的に厳しい側面もあります。

ここでは、カーボンニュートラルの主な課題について紹介します。

カーボンニュートラル達成は非常に厳しい

そもそもカーボンニュートラルの達成は、非常に厳しい目標といえます。

カーボンニュートラルは、社会活動におけるCO2の排出量実質0という高いハードルが設定されているためです。

また、数10年単位で気候変動の状況を観測する必要があるため、自治体や企業のCO2削減に関する自社目標達成などで、カーボンニュートラルの効果を見極められません。

だからといってカーボンニュートラルをあきらめていると、地球環境の大きな変動および生態系の維持などに影響を与えてしまいます。

私たちは、カーボンニュートラルの難しい現状を受け入れた上で、環境へ優しい生活を日々続けていく必要があります。

カーボンニュートラルの範囲があいまい

カーボンニュートラルの定義や範囲は、あいまいな状況となっています。

現状、カーボンニュートラルの目標は、国だけでなく企業や自治体でも独自に設定されています。

さらに企業の場合は自社の企業価値を高めるため、カーボンオフセットのみの導入といった楽な方法や自社に都合のいいデータを公開している可能性もあります。

地球全体のカーボンニュートラルを達成するには、個人単位でカーボンニュートラルへの理解を深めることが大切です。

個人でできるカーボンニュートラルとは？

個人で取り組めるカーボンニュートラルは、前半でも少し触れた植林活動と省エネ、再生可能エネルギー設備の導入です。

再生可能エネルギー設備の導入は、家計負担の大幅な削減につながります。中でも太陽光発電は、住宅の屋根やカーポートの天井に取り付けられる住宅用太陽光発電も販売されていて、個人でも導入しやすい設備です。

住宅用太陽光発電の初期費用は100万円前後で、太陽光発電のローンを活用すれば8～10年で初期費用を回収できます。また、発電した電気を自家消費することで、毎月の電気料金を削減できますし、余った電気の売電で収入を得られます。

さらに蓄電池を導入した場合は、日中や消費電力の少ない時間帯に発電した電気を貯めることが可能です。貯めた電気は、夜間や消費電力の多い時間帯に使用し、電気料金の削減効果を伸ばせます。

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 カーボンニュートラルは温室効果ガス排出量と吸収量を差し引いて0になる状態！

カーボンニュートラルは、CO2排出削減と吸収・除去によって排出量実質0になる状態を指しています。

国や自治体、企業が主体となって、カーボンニュートラル達成へ向けた行動を始めている状況です。

また、環境中心の社会へ変わっていくためには、個人も脱炭素化へ向けた行動や考え方が求められます。

CO2削減や環境活動に強い関心を持っている方や家計負担を抑えながら環境活動に取り組んでみたい方は、今回の記事を参考に太陽光発電や蓄電池を検討してみてはいかがでしょうか。

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