太陽光発電の市場規模や将来性についてわかりやすく紹介！

太陽光発電は、発電効率の向上やFIT制度、国の再生可能エネルギー推進政策などから普及の進む発電設備といえます。また、住宅向けの太陽光発電があり、自宅の屋根やカーポートなどへ取り付けられますし、電気料金削減といったメリットを得られる優れた設備です。

太陽光発電に関心を持っているものの将来性について気になる時は、市場の動向をチェックしてみるのが大切です。

そこで今回は、太陽光発電の市場規模や将来性、調べ方についてわかりやすくご紹介します。太陽光発電の導入を検討している方や太陽光発電の将来性を把握した上で購入を決めたい方などは、参考にしてみてください。

太陽光発電市場の現状

太陽光発電は、地球規模での環境意識の高まりや技術革新、各国の政策支援により、再生可能エネルギーの中心的な存在としてその普及を加速させています。世界中で設置量が増加し、私たちの生活や社会基盤に欠かせないエネルギー源へと進化を続けています。

太陽光発電の利点

太陽光発電は、持続可能な社会の実現に向けて多くのメリットをもたらします。まず、発電時に温室効果ガスを排出しないため、地球温暖化対策やカーボンニュートラル目標達成への重要な貢献が期待されます。また、自宅で発電した電力を自家消費することで、高騰する電気料金の削減に直結し、家計の負担を軽減します。

さらに、災害時には独立した電源として機能し、停電時でも最低限の電力を確保できるため、生活のレジリエンス（回復力）を高める点も大きな魅力です。発電効率の向上や設置コストの低下など、技術的な進歩も継続しており、より身近なエネルギーソリューションとして注目されています。

太陽光発電の改善点

一方で、太陽光発電にはいくつかの改善すべき点も存在します。導入にあたっては、依然としてまとまった初期費用が必要となるケースが多く、これが導入へのハードルとなることがあります。また、太陽光発電は天候や時間帯に左右されるため、発電量が不安定になりがちです。夜間や悪天候時には発電できない特性があり、電力の安定供給には蓄電池など他の設備との組み合わせが不可欠です。

さらに、大規模な太陽光発電の導入が進む中で、電力系統への負荷や安定化への対応が課題となっています。定期的なメンテナンスが必要であることや、国内メーカーの撤退が続いているため、選択肢が限定的になる可能性も考慮すべき点です。

太陽光発電の抱える課題

太陽光発電は持続可能な社会の実現に不可欠なエネルギー源ですが、普及と運用においていくつかの具体的な課題を抱えています。これらの課題を理解し、適切な対策を講じることが、太陽光発電のさらなる発展には不可欠です。

卒FIT後の対応

FIT（固定価格買取制度）期間が終了した「卒FIT」後の売電価格が大幅に下落することは、多くの導入者にとって懸念材料です。制度終了後も太陽光発電を経済的に有効活用するためには、新たな選択肢を検討する必要があります。

具体的には、発電した電気を自家消費に切り替え、購入電力量を減らすことで電気代を削減したり、蓄電池を導入して余剰電力を貯め、夜間や消費量の多い時間帯に活用するなどの方法があります。また、新たな電力会社が提供する高めの買取プランや、PPAモデルを活用して初期投資ゼロで再エネを導入する選択肢も増えています。

卒FIT後の運用計画は、太陽光発電システムの長期的なメリットを最大化するために非常に重要だといえます。

初期費用が高い

太陽光発電システムを導入する際の初期費用の高さは、依然として多くの人々にとって大きな障壁となっています。太陽光パネル、パワーコンディショナ、架台、工事費用などを含めると、数百万円単位の初期投資が必要となることが一般的です。この高額な費用が、導入を躊躇させる一因となっているのは事実です。

しかし、近年では太陽光パネルの製造コスト低下や、国や自治体による補助金制度の拡充、さらには初期費用ゼロで導入できるPPAモデル（第三者所有モデル）など、導入ハードルを下げるための取り組みも進んでいます。長期的な電気料金削減効果や環境貢献のメリットを考慮すると、初期投資を回収し、それ以上の経済的リターンを得られる可能性も十分にあります。

設置場所と発電可能時間

太陽光発電は、その名の通り太陽の光を利用するため、設置場所の条件や日照時間が発電効率に大きく影響します。日当たりの良い屋根の向きや角度、周辺の建物や樹木による日影の有無などが発電量に直結するため、すべての住宅や敷地に適しているわけではありません。

また、太陽が出ている日中しか発電できないという特性上、夜間や悪天候時には電力を供給できません。この発電の不安定性は、電力の安定供給を考える上で課題となります。そのため、夜間や雨の日にも発電した電気を活用できるよう、蓄電池との併用が推奨されます。これにより、発電した電力を最大限に活用し、電力の自給自足率を高めることが可能になります。

廃棄方法

太陽光パネルの寿命は一般的に20〜30年とされており、将来的に大量の廃棄パネルが発生することが見込まれています。この廃棄パネルの適切な処理とリサイクル体制の確立は、今後の大きな課題です。

太陽光パネルには、鉛やカドミウムなどの有害物質が含まれる場合があり、不適切な廃棄は環境汚染につながる可能性があります。現在、廃棄費用の積立制度の導入など、国を挙げた対策が進められていますが、リサイクル技術の高度化や回収・処理インフラの整備が急務です。

持続可能な社会を実現するためには、太陽光発電システムのライフサイクル全体を通して、環境負荷を最小限に抑える取り組みが求められています。

太陽光発電の将来はどうなる？

太陽光発電は現在多くの課題を抱えているものの、その潜在能力と必要性から、未来に向けてさらなる進化と普及が期待されています。カーボンニュートラルの実現やエネルギー安全保障の強化など、社会全体のニーズに応える形で、その役割は一層重要になるでしょう。

カーボンニュートラル実現への貢献

「2050年カーボンニュートラル」の目標の達成は、世界共通の喫緊の課題であり、太陽光発電はその実現に向けた中心的役割を担うことが期待されています。

太陽光発電は発電時にCO2を排出しないため、化石燃料に代わる主要なクリーンエネルギー源として、温室効果ガス排出量の削減に大きく貢献します。各国政府も再生可能エネルギーの導入を加速させる政策を打ち出しており、FIT制度からFIP制度への移行などもその一環です。国際的な枠組みの中で、太陽光発電のさらなる導入拡大が、脱炭素社会への移行を強力に推進するでしょう。

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エネルギー安全保障の強化

日本はエネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に依存しており、地政学的なリスクや国際情勢の変化によってエネルギー供給が不安定になる可能性があります。太陽光発電のような国産エネルギー源を増やすことは、特定の国への依存度を低減し、エネルギー安全保障を強化する上で極めて重要です。また、大規模災害発生時には、太陽光発電が独立した非常用電源として機能することで、地域レベルでのエネルギー自給自足に貢献します。電力系統の分散化が進むことで、大規模停電のリスクを低減し、よりレジリエンスの高い社会構築に寄与することが期待されています。

企業イメージの向上

近年、SDGs（持続可能な開発目標）やESG投資（環境・社会・ガバナンスを考慮した投資）への関心が高まる中で、企業が太陽光発電を導入することは、単なるコスト削減を超えた意味を持つようになっています。再生可能エネルギーの導入は、企業の環境意識の高さを示す明確な行動であり、社会的責任を果たす上で重要な要素です。

これにより、顧客、取引先、投資家、そして従業員からの信頼と評価を高め、企業イメージの向上に大きく貢献します。また、RE100（事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを目指す国際的なイニシアチブ）への参加など、具体的な目標設定を通じて、企業の持続可能性とブランド価値を高めることができます。

技術のさらなる進歩が見込める

太陽光発電技術は、今もなお日進月歩で進化を続けています。今後も、発電効率のさらなる向上、パネルの軽量化や耐久性の強化、製造コストの一層の削減など、多岐にわたる技術開発が進むと見込まれています。特に、ペロブスカイト太陽電池のような次世代型太陽電池の開発は、従来のシリコン系パネルでは難しかった場所への設置や、より少ない面積での高効率発電を可能にする可能性を秘めています。

また、AIを活用した発電量の高精度予測技術や、IoTによる遠隔監視・最適制御技術の進化は、電力系統の安定化や運用効率の向上に貢献し、太陽光発電の可能性をさらに広げるでしょう。

売買価格の動向

太陽光発電で生み出された電気の売買価格は、制度や市場の状況によって常に変動しています。住宅向けと産業・ビジネス向けで異なる動向があるため、それぞれの状況を理解しておくことが重要です。

住宅向け

住宅用太陽光発電における売買価格は、FIT制度による固定価格買取期間（10年間）が終了した「卒FIT」後に大きく変化します。卒FIT後の売電価格は、大手電力会社や新電力会社が提供するプランによって異なりますが、FIT制度適用期間中に比べて大幅に下落する傾向にあります。そのため、今後は売電よりも自家消費を優先し、余剰電力を蓄電池に貯めて活用することで、購入電力量を削減する運用が主流となるでしょう。

電力市場価格に連動する新たな買取プランや、地域電力会社との相対契約など、多様な選択肢の中から最適な運用方法を選ぶことが、経済的メリットを最大化する鍵となります。

産業、ビジネス向け

産業用およびビジネス向けの太陽光発電では、FIT制度からFIP（Feed-in Premium）制度への移行が進んでいます。FIP制度は、市場価格にプレミアム（上乗せ分）を加えて売電する仕組みであり、市場価格の変動によって売電収入が変動するリスクはありますが、市場メカニズムを活用して収益機会を創出できる可能性があります。

多くの企業は、売電収入よりも、発電した電気を自社施設で消費する「自家消費型」太陽光発電に注力しています。これにより、電気料金削減はもちろん、CO2排出量削減による企業イメージ向上やBCP（事業継続計画）対策としての電力確保など、多様なメリットを享受できます。PPAモデルやリース契約など、初期費用を抑えた導入方法も普及し、企業の脱炭素経営を後押ししています。

太陽光発電市場の状況

まずは、太陽光発電に関する市場について確認していきましょう。

太陽光発電全体の市場

太陽光発電の世界市場は、気候変動や地球温暖化といった問題に対して関心が集まっていること、各国の環境対策といったことによって拡大傾向となっています。

2020年は、新型コロナウイルスによるロックダウンや経済活動停止によって生産数が一時的に下がったものの、2021年からは再び増加傾向にあります。

国内市場については、世界市場と同じく2020年に生産数低下などといった市場縮小傾向でした。2021年からは市場の回復傾向が続いていて、今後も成長性の見込まれる状況といえます。

ただし、太陽光発電の製造を行っている国内メーカーが撤退を続けています。そのため、国内産の太陽光パネルに関する市場規模は、今後拡大の可能性が少ないところです。

つまり、国内の場合は、太陽光発電の生産や設置数の増加が見込まれるものの、国産の太陽光発電設備の製造数に関して縮小傾向といえます。

自家消費型太陽光発電の市場

国内の自家消費型太陽光発電市場は、2017年頃より少しずつ拡大傾向に変わりつつある状況です。

自家消費型太陽光発電は、投資型太陽光発電と異なり発電された電気を自社・自宅の設備で消費していくタイプのシステムとなっています。

FIT制度の固定買取価格は毎年下落傾向で更新されているため、後発組であればあるほど収益を伸ばすのが難しい側面もあります。一方、自家消費型は、FIT制度の影響を受けずに経済的メリットを伸ばせます。そのため、自家消費型太陽光発電は注目されている市場の1つです。

PPAモデルの市場

PPAモデルは2017年頃から少しずつ成長している市場です。

PPAモデル（第三者所有モデル）は、PPA事業者の所有している太陽光発電システムを自社・自宅の屋根や空いたスペースに無償で設置してもらい、自家消費を行えるサービスの総称です。つまり、初期費用0円で太陽光発電を設置できます。

自家消費を基本としたサービスということもありPPAモデルは、自家消費型太陽光発電の市場規模拡大に合わせて成長しています。

 ただし、太陽光発電システムの初期費用が低下し続ければ、初期費用0円のPPAモデル市場は減少もしくは現状維持になる可能性もあります。

PPAモデルの利用を検討している場合は、市場が成長している間に判断してみることをおすすめします。

太陽光発電の動向

続いては、国内の太陽光発電市場に関する動向を紹介していきます。

投資型から自家消費型へシフトしつつある

太陽光発電市場は、FIT制度を活用した投資型から自家消費型もしくはFIP制度を活用した新しい売電モデルへ切り替わりつつあります。

前半でも軽く触れましたがFIT制度の固定買取価格は、毎年下落方向で更新されています。さらに廃棄費用の積立制度や出力10～50kW未満の自家消費要件設定など、売電収入の低下につながる制度も定められている状況です。

このような状況から個人事業主や法人、太陽光発電投資家などは、自家消費型太陽光発電を前提とした運用を検討・実施しています。

一方、住宅用太陽光発電（出力10kW未満）は、FIT制度の余剰買取という自家消費を優先にしたルールになっています。つまり、FIT制度を利用しても特にデメリットは少ない状況です。また、卒FIT後は、電力会社への売電継続と全量自家消費どちらも切り替えられます。

国内メーカーの参入は厳しい

太陽光発電の製造に関して国内メーカーの参入は、今後厳しいと予想されます。

 パナソニックや三菱電機など国内メーカーの多くは、既に太陽光パネルや周辺機器の設計生産から撤退しています。主な理由は、海外メーカーとの価格競争に対抗できない・FIT制度の終了と共に太陽光発電の需要が縮小するというメーカー側の考えなどが背景にあるためです。

そのため、今後新たに国内メーカーが、太陽光パネルや周辺機器へ参入していく可能性は低いといえます。

ただし、オムロンなど一部のメーカーは事業用や住宅用のパワーコンディショナなどといった周辺機器を設計製造しているので、今後も国内メーカーを取り入れながら太陽光発電を継続することは可能です。

住宅用太陽光発電は蓄電池とセットで販売されている

住宅用太陽光発電を取り扱っている販売店では、蓄電池とのセットプランを提供しているケースも出てきています。

太陽光発電単体では余った電気を貯められないため、蓄電池との併用は経済的メリットを伸ばす上で重要な組み合わせです。また、卒FIT後は自家消費が基本になるため、蓄電池を併用しなければ夜間や消費電力の多い時間帯に効率よく電気を活用できません。

販売店側が太陽光発電と蓄電池をセット販売するようになれば、購入者側で蓄電池の比較検討を行わずに済むようになりますし、簡単に太陽光発電と蓄電池を同時設置することが可能になります。

なお、弊社エコでんちでは、太陽光発電の他にも蓄電池を取り扱っていて、専門アドバイザーが多数の蓄電池からお客様の要望に合った商品をご提案しています。住宅用太陽光発電と蓄電池をセットで導入したい方は、ぜひお問い合わせください。

住宅用太陽光発電の将来性

住宅用太陽光発電の導入を検討する際は、事業用ではなく住宅用太陽光発電に関する制度や設備を確認するのが大切です。

最後は、住宅用太陽光発電の将来性や今後期待できるポイントについて解説していきます。

家計負担軽減という点でも引き続きメリットの多い設備

住宅用太陽光発電は、経済的メリットという点で今後も活用しやすい発電設備です。

2022年の電気料金は、ロシアによるウクライナ侵攻やドル高円安などを原因とした燃料価格高騰で毎月値上げされています。さらに再エネ賦課金も値上がりしているため、家計負担の圧迫につながっています。

住宅用太陽光発電で発電した電気を自家消費した場合、再エネ賦課金を含む電気料金負担を削減することが可能です。また、余った電気を売電もしくは蓄電池で貯めれば、売電収入やさらなる電気料金削減を見込めます。

電気料金および家計負担の軽減を求めている方は、住宅用太陽光発電を検討してみてはいかがでしょうか。

卒FIT後も効率よく運用可能な環境

これから住宅用太陽光発電を設置した場合は、卒FIT後も運用を継続および効率よく活用できるようになります。卒FITは、FIT制度の適用期間終了後の状態を指しています。

 住宅用太陽光発電のFIT期間は10年間なので、11年目から卒FITとなります。また、卒FIT後は、以下の選択肢から検討できます。

 住宅用太陽光発電に設置されている太陽光パネルも20年以上稼働可能なので、卒FIT後もさまざまな方法で運用させることが可能です。

また、蓄電池との併用した場合、電力会社と契約せずに全量自家消費を実行できますし、売電以外の契約プランを検討できるようになります。

このように住宅用太陽光発電は、卒FIT後も活用できるメリットの多い設備です。

災害対策として長期的にメリットがある

太陽光発電は災害対策としても役立つ設備で、長期的なメリットをもたらします。

 日本は地震や河川の氾濫といった災害の多い国です。特に大規模災害の場合は、1週間以上停電してしまう可能性があります。

 一般的な非常用発電機は、事前に確保しておいた燃料・電池が切れてしまうと発電を継続できません。一方、住宅用太陽光発電は、日光さえ出ていればいつでも発電可能な状態です。

 さらに蓄電池を併用した場合、日中に貯めておいた電気を夜間に使用できるようになります。

 住宅用太陽光発電は短期的にFIT制度を活用した売電収入、中期的に自家消費の家計負担軽減、長期的に災害対策といったメリットを得られる設備です。

非常時のエネルギー確保について悩んでいる方は、住宅用太陽光発電を検討してみましょう。

太陽光発電の市場は拡大を続けていて将来性のある設備！

太陽光発電の市場は拡大を続けていて、住宅用太陽光発電も将来性のある発電設備となっています。また電気料金高騰の続く昨今、住宅用太陽光発電は、家計負担という点でもメリットの多い住宅設備です。

 太陽光発電に関心を持っている方や太陽光発電市場の成長から設備導入について検討し始めた方は、今回の記事を参考に太陽光発電と蓄電池を導入してみてはいかがでしょうか？

 エコでんちは、蓄電池を中心に太陽光発電、V2Hの販売およびサポートを行っています。蓄電池を検討されている場合は、環境省認定の公的資格「うちエコ診断士」の資格を取得した専門アドバイザーが、多数の蓄電池からお客様に合った蓄電池をご提案いたします。

 お問い合わせは電話やメールの他、エコでんち公式LINEから進められます。ぜひお気軽にご相談ください。