太陽光発電と蓄電池を一緒に導入するメリット・デメリットや設置費用を解説
最終更新日:2025.09.12 太陽光発電
昨今、電気代上昇の影響や、環境対策の一環として、多くの方から太陽光発電システムに関する相談の問い合わせをいただいています。
それと同時に、太陽光発電の運用方法として、発電した電気をできる売る「売電」の単価が下がったことにより、作った電気をできるだけ「売る」考え方から、できるだけ自宅で使用する「自家消費」という考え方へ大きく変化してきています。
太陽光発電で作った電気を、できるだけ売らずに使うためには、蓄電池の同時設置が非常に有効です。
そんな中で、お客様からは「太陽光と蓄電池は同時に設置した方が良いの？」「一緒に設置するのと後で設置するので何が違うの？」など、様々な質問をいただきます。
今回の記事では、太陽光発電と蓄電池どちらも設置するメリット・デメリットや、同時設置ならではの利点について詳しく紹介していきます。
当社は「エコでんち」という名前のサイトを運用していますが、太陽光発電も得意です。
（もともと発足は太陽光発電事業です）
目次
住宅用太陽光発電の仕組みについておさらい！
住宅用太陽光発電…出力10kW未満の太陽光発電のことを指して使われる慣用句です。
住宅の屋根や、カーポートに取り付けられている小規模な太陽光発電は、総称として「住宅用」と呼ばれることがあります。
また、一般的には出力10kW未満の規模で設置されているのが特徴です。
発電の仕組みは、まず太陽光パネルに搭載されている太陽電池で太陽から降り注がれる光を吸収します。
すると太陽電池は、光を直流の電気へ変換し、なおかつパワーコンディショナへ送電します。
パワーコンディショナは、太陽光発電システム全体の制御だけでなく直流から交流へ変換するための機能も搭載されています。
太陽光発電システムにおいて、パワーコンディショナは非常に重要な機器です。
なぜなら、家庭内で使用されている電化製品や生活家電、照明機器などは、基本的に交流の電気で稼働するように設計されています。
そのため、太陽光パネルで発電した直流の電気を使用するには、パワーコンディショナで交流の電気へ変換しなければ使用することができません。
また、パワーコンディショナで交流の電気へ変換したあとは、分電盤によって照明設備や各部屋のコンセントなどへ供給される仕組みです。
なお、住宅用太陽光発電単体には電気を貯めておく機能はないため、次の項目で紹介する蓄電池との併用が重要になります。
太陽光発電の具体的な仕組み、特徴については、以下の記事でも解説しています。関心を持ち始めた方などは、ぜひ参考にしてみてください。
関連記事：太陽光発電の仕組みをわかりやすく解説！基礎知識やメリット・デメリットも紹介 | エコでんち
家庭用蓄電池の仕組みについておさらい！
家庭用蓄電池…太陽光発電で作った電気を充電したり、電力会社からの電気を貯め、任意のタイミングで利用できるようにするための機器です。
モバイルバッテリーとは異なり、冷蔵庫や電子レンジ、テレビなど、1度に複数の製品を稼働させられるのが強みです。
また、サイズ感はエアコンの室外機に近く、コンクリート基礎などで固定します。
お客様の声：大分県 I様邸
そのため、太陽光発電と同じく施工販売会社による設置工事が必要です。
蓄電池の内部には、正極と負極という電極が取り付けられています。
この電極の間を電子が移動することで、充電や放電といった機能を活用できます。
また、電解液があることで、電極間の電子移動をスムーズに進められます。
家庭用蓄電池の主な機能は、以下の通りです。
●太陽光発電で発電した電気や、電力会社から送電された電気の充電
●充電した電気を、好きなタイミングで使用可能
メーカーによって名称は異なるものの、蓄電池には複数のモードが搭載されています。
| モード | 概要 |
| グリーンモード | 太陽光発電で作った電気のうち、余剰電力を優先的に充電し、自家消費を効率的に行う |
| 経済モード | 太陽光発電で作った余剰電力は売電し、予め設定した時間帯に充電・放電を行う |
| 安心モード | 長期停電や災害に備えて放電を行わず、満充電で待機して停電に備える |
家庭用蓄電池の充放電や制御機能は年々進化しているので、なるべく最新の設備から比較検討してみるのが大切です。
エコでんちでは、様々な製品を取り扱っており、お客様に最適な製品を個別で提案しています。
色んな製品や機能を比較したいけど、時間がない・面倒くさい・分からない、という方は、下記記事を参考にしていただくことがおすすめです。
関連記事：蓄電池の人気＆おすすめメーカーランキングと選びかた
また、蓄電池のメリットやデメリットが気になる方は、下記の記事もぜひ参考にしてみてください。
関連記事：蓄電池とは？メリット、デメリットを解説！ | エコでんち
太陽光発電と蓄電池の連携とは？
住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池の連携とは…太陽光発電で発電した電気を自家消費・蓄電池へ充電し、好きなタイミングで放電するという運用方法のことです。
具体例として、日中に太陽光発電で発電した電気を自宅で使用したとします。
その際、発電した電気が余った場合は、蓄電池へ充電できますし、好きなタイミングで蓄電池から放電することで自家消費が可能です。
蓄電池のモードを切り替えれば、太陽光発電で発電した電気を自家消費したのちに、蓄電池へ貯めず、電力会社へ売電することも可能です
停電時は、太陽光発電と蓄電池を自立運転モードへ切り替えられるので、日中に発電した電気を自家消費しつつ、蓄電池へ充電し使用することで、長期停電にも強い環境を作ることができます。
また、夜間や早朝・夕方・雨の日といった発電量の少ない日は、蓄電池に貯めておいた電気で生活に必要な家電製品を稼働できます。
つまり、太陽光発電と蓄電池の連携を行うことで、電気の「自産自消」が実現します。
太陽光発電と蓄電池は何年で元が取れる？投資回収期間のシミュレーション
住宅用太陽光発電の初期費用は、経済産業省の「令和7年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWあたり約29.5万円です。
また、太陽光発電の投資回収期間は、設置から10年前後とされています。
次項では、具体的な電気代削減額（自家消費）と売電単価について説明していきます。
自家消費とは？
太陽光発電で作った電気を、直接お家で利用することを「自家消費」と言います。
一般的な家庭における太陽光発電の自家消費率は、約30％程度と言われています。
毎月300kWhほど電力を使用する家庭の場合、適切な容量の太陽光発電を設置することで、約90kWhの電気を削減することが期待できます。
売電単価とは？
再生可能エネルギー設備で作った電力を、電力会社などに買い取ってもらう事を「売電」と言います。
この際、１kWhあたりの売電価格の単価を「売電単価」と言います。
国の制度として、定められた期間中に一定の単価で電力を買い取ってくれる「固定買取価格（通称：FIT）」では、申請時期によって売電単価が異なります。
2025年度10月以降の固定買取価格は、1kWhあたり24円/kWh（4年間）、以降8.3円/kWh（6年間）です。
参照：経済産業省 資源エネルギー庁 買取価格・期間等（2025年度以降）
太陽光発電の投資回収期間は？
上記の情報を踏まえ、5kWの太陽光発電を設置していると仮定した事例で説明していきます。
※モデル電力プラン：東京電力 従量電灯Bプラン
●5kW太陽光発電設備の導入費用…約140万円
●自家消費による電気代削減量…約5kWh/1日、約50,000円/年
●売電による収入…平均53,217円/年
（固定買取期間10年）
5kWの太陽光発電の投資回収期間は13.5年程度となります。
蓄電池の投資回収期間は？
蓄電池を単体で設置することによる投資回収は現実的ではありません。
太陽光発電と組み合わせることで、初めて大きな経済効果を生み出すことができます。
その際の太陽光発電＋蓄電池の投資回収期間は18年程度です。
蓄電池1kWhあたりの価格は、経済産業省の「2024年度第5回 定置用蓄電システム普及拡大検討会」によると17.5万円（15～20万円）程度とされています。（+工事代1kWh/2万円）
また、投資回収期間が長いため、補助金制度の活用を検討してみることをおすすめします。
たとえば、東京都の「令和7年度 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」では、蓄電容量1kWhあたり12万円の補助金が交付されます。
また、太陽光発電の設置費用については、1kWにつき10～15万円の補助金が交付されます。
補助金の条件は自治体により様々のため、必ず事前に確認をしましょう。
このような制度を活用した場合、前段のケースであれば投資回収期間を10年程度短縮することも可能です。
出典：資源エネルギー庁ウェブサイト（買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー）
出典：「定置用蓄電システムの目標価格および導入見通しの検討」（経済産業省）
太陽光発電と一緒に蓄電池を導入するメリット
太陽光発電と蓄電池の併用は、電気代の負担を抑えたい方や、非常時の電源確保などを考えている方にメリットの大きい運用方法といえます。
太陽光発電と一緒に蓄電池を導入するメリットを1つずつ確認していきましょう。
災害・停電時や夜でも電気が使える
太陽光発電と蓄電池を同時に設置した場合、災害などによる停電時でも継続的に電気を使用できるようになります。
停電発生時、太陽光発電単体では晴れた日に一部のコンセントからのみ電気を使用することができます。
例えば、リビングに太陽光発電用のコンセントを設置してもらうと、停電時にリビングのコンセント以外から電力を取り出すことはできません
太陽光発電と一緒に蓄電池が併設されていれば、夜間や雨天などでも蓄電池に貯めた電気を使用することができます。
また、停電時に「全負荷」対応型の蓄電池であれば、家全体で電気を使用することもできるため、災害時などでも普段と変わらないように電気を使うことができます。
太陽光発電の設置目的として、停電対策・災害対策を重視しているのであれば、蓄電池の同時設置がおすすめです。
関連コラム：家庭用蓄電池の機能 全負荷タイプとは？特定負荷タイプとは？
電気代の削減効果を伸ばせる
太陽光発電と蓄電池を併用することで、電気代の削減効果を大きく伸ばすことが可能です。
太陽光発電を設置した場合、発電した電気を自家消費し余剰電力を売電できます。。
しかし、日の出前や夜間の他、雪の日などは発電量が0になり、自家消費による電気代削減や売電による恩恵を受けられません。
蓄電池を併用することで余剰電力を充電し、消費電力の多い時間帯に電気を使用することで、無駄なく太陽光発電の電気を活用することが可能です。
さらに、東京電力の電力プラン「スマートライフ」など、時間帯によって電気料金が変わるプランを活用することで、さらに電気代削減効果を伸ばすことができます。
たとえば、蓄電池を使用する際、電気代の安い時間帯に充電し、電気代の高い時間帯に放電という設定にすることで、電気料金負担を抑えることが可能です。
前述の余剰電力の充放電に加え、夜間電力の活用も同時に行うことで、天候に左右されず、太陽光発電との相乗効果で大きく電気代を削減できます。
具体的な経済効果を確認してみたい方は、「エコでんち」の経済効果シミュレーションを試してみてください。
お客様のご情報をいくつかいただくことで、最適な容量や使用方法がわかります。
同時設置の方が導入コストを抑えられる
太陽光発電と蓄電池を同時に購入した場合、人件費や部材費など、単体で購入することに比べて、あらゆる面でメリットがあります。
● 部材費
具体的には、パワコンやモニターの費用分がお得になります。
太陽光発電を単体で導入する場合、パワコンやモニターが必要になります。
蓄電池も同様、蓄電池用のパワコンやモニターが必要です。
つまり、単体で導入する際は、それぞれ2台分の費用が必要となってきます。
それに対して同時設置の場合、ハイブリッド型パワコン（太陽光発電・蓄電池両方を管理できるパワコン）を導入るすることで、パワコンもモニターも1台で完結するため、費用面で優位性があると言えます。
関連コラム：家庭用蓄電池の機能 ハイブリッドとは？単機能との違いについても
● 人件費
太陽光発電や蓄電池をそれぞれ単体で工事するのと、同時工事では人件費や工事代に大きな違いがあります。
施工技術者の人件費は言うまでもないですが、前述でも記載した通り、太陽光発電・蓄電池を単体で工事する際、パワコンやモニターなど、共通の工事内容を含んでいます。
その他、配管やケーブル類なども共用できる部分があるため、同時設置は効率的と言えるでしょう。
筆者の体感ですが、同時施工は単体施工に比べ、5～20万円ほど安く工事することが可能です。
関連コラム：太陽光発電と蓄電池のセット価格はいくら？相場や選び方、利用できる補助金を解説
太陽光発電と蓄電池を一緒に導入するデメリット
初期費用の負担がかかる
太陽光発電と蓄電池の同時設置は、当然ですが初期費用の負担が大きいです。
住宅用太陽光発電の初期費用は、出力5kWで150万円程度かかります。
一方、蓄電池は容量7～10kWhで150～200万円程度かかります。
それぞれ設置すると、少なくとも300万円～の初期費用がかかることになります。
太陽光発電と蓄電池は、設備の普及や量産体制の確立などで年々安くなっているものの、気軽に購入できる金額ではありません。
それぞれにランニングコストかかる
太陽光発電と蓄電池の設置後は、各設備のランニングコストがかかります。
長年設備を使用していると徐々に劣化していきますし、それによる発電量・充電容量低下、部品の破損や電子回路の故障といっったトラブルに見舞われる可能性があります。
そのため、専門業者による定期的なメンテナンスを行うことで、安心して長く設備を利用することが期待できます
なお、太陽光発電はFIT法によってメンテナンスが義務化されています。（住宅用は努力義務）
経年劣化による改修の他にも、地震や台風、豪雨や積雪、塩害といった自然災害、事故や第三者による盗難や破壊行為といった被害を受けた場合、破損した機器や部品の廃棄や修理、交換費用などがかかります。
また、太陽光パネルは20年～40年、パワーコンディショナや蓄電池は10年～20年の保証年数のため、FIT期間中に問題なく運用できていても、いずれ交換しなければいけません。
太陽光発電と蓄電池を設置する場合、維持管理費用についても把握して、予算を確保したり年間の収支を正確に計算しておくのが大切です。
設置スペースを確保しなければいけない
太陽光発電に加えて、蓄電池を設置する際はある程度のスペースを確保する必要があります。
太陽光発電の設置場所は、基本的に住宅の屋根なので、特殊な形状や素材でなければ比較的設置は困難ではありません。
一方、蓄電池の設置場所は屋内の床や屋外の地面なので、事前に設置スペースを確保しなければいけません。
また、パワーコンディショナなどの周辺機器は、壁面に固定するものがほとんどです。
屋内設置型の蓄電池なら、おおよそエアコン室外機1台分のサイズ感の製品が多いです印象です。
重量は、軽くて60kg程度、蓄電容量の大きな蓄電池は重量200kgを超える製品もあります。
そのため、設置に必要なスペースの確保に加え、重量に耐えられる場所に設置できるか事前調査する必要があります。
さらに、屋外へ蓄電池を設置する場合、スペースだけでなく湿度や直射日光など、設置に適した環境か確認しておくのも重要です。
湿度の高い場所は、機器の劣化や故障リスクが高いため設置に適してはいません。
また、直射日光のある場所は、蓄電池に熱がこもりやすく、充放電の効率低下や故障リスクにつながります。
太陽光発電の出力に合わせた蓄電池の選定が必要
太陽光発電と蓄電池を併用する時は、それぞれの出力・容量に合わせて設備を選定する必要があります。
太陽光発電の出力はkW（キロワット）で表記されます。
一方、蓄電池の容量は、充電可能な電気の量を示したものkWh（キロワットアワー）で記載されます。
たとえば、太陽光発電の出力に対して蓄電池の容量が小さすぎると、十分な電気代削減効果が得られなかったり、停電時に電気が足りず、想定していた使い方ができないといったリスクがあります。
反対に蓄電池の容量が大きすぎると、発電した電気を全て貯められるものの、初期費用が増えてしまいます。
適切な出力や容量は、お客様の環境や考え方によって千差万別です。
どのように製品が自分に合っているか、高価な買い物だからこそ必ず専門家に相談することをおすすめします。
太陽光発電のメリット
太陽光発電システムならではのメリットについて再確認していきましょう。
主なメリットは以下の通りです。
太陽光発電のメリット
●買電量の削減による電気代削減効果
●FIT制度の活用で余剰電力の売電収入を得られる
●卒FIT後も電気代削減効果を得られる
●非常用電源として役立つ
太陽光発電で発電した電気を家庭内で自家消費（使用）した場合、その分の電気代を直接削減できるようになります。
ライフスタイルを大きく変えなくとも、電気代削減効果を得られるのが太陽光発電の導入メリットといえます。
また、国の再生可能エネルギー導入支援「FIT制度」を活用した場合、住宅用太陽光発電なら10年間固定の単価で余剰電力を電力会社側で買い取ってもらえます。
余剰電力とは、自家消費したのちに余った電力のことです。
固定の買取単価で一定期間売電できるため、日照条件次第に左右されますが比較的安定した収入の見通しを立てることができます。
卒FIT後は、新たに電力買取プランを契約することでFIT制度より安くなりますが、売電を継続することも可能です。また、買取プランを利用せず全ての電気を自家消費していくなど、目的に合わせて柔軟な運用を進められます。
停電中でも自立運転モードによって発電を継続することが可能です。
特に、大規模災害では長期間の停電がされます。
燃料の必要な発電機や、モバイルバッテリーなどで電力をカバーしきれない場合、継続的に発電可能な太陽光発電は、停電時の電源確保の設備として非常に有効な手段といえるでしょう。
太陽光発電のデメリット
太陽光発電の主なデメリットは以下の通りです。
太陽光発電のデメリット
●導入費用がかかる
●維持管理費用（ランニングコスト）がかかる
●設置に適しているか確認が必要
経済産業省の住宅用太陽光発電の導入費用は、1kWあたり約28万円です。
平均的な出力5kWで計算した場合、少なくとも150万円程度かかります。
10年ほど前に比べ安くなった太陽光発電ですが、それでも気軽に購入できる価格帯ではありません。
ただし、ソーラーローンなどを利用することで導入時の負担を抑え、毎月の売電収入や、自家消費によって余った生活費から費用回収を進められます。
また、維持管理費用（ランニングコスト）に関して、10～20年間の間にパワーコンディショナの交換が必要となる可能性があります。
交換費用は製品によりますが、1台あたり35～40万円ほど見ておけばよいでしょう。
取付位置の関係で、足場の仮設などが必要な場合は更に費用が高くなる必要があるので要注意です。
収支のバランスを保つためには、機器設置前にシミュレーションを必ず行うと良いでしょう。
「エコでんち」では、現地調査やシミュレーション、お客様の予算やご要望に合った製品の提案を行っております
費用や発電量などが気になる方は、まずはお気軽にご相談ください。
出典：太陽光発電について ２０２３年１２月 | 資源エネルギー庁（091_01_00.pdf）
蓄電池のメリット
蓄電池の導入メリットは以下の通りです。
蓄電池のメリット
●時間帯別プランなら単体でも電気代削減効果を得られる
●非常用電源として数日程度活用可能
●太陽光発電と組み合わせることで相乗効果が望める
家庭用蓄電池には発電機能がありません。
そのため、蓄電池単体で電気代削減効果を得るのは難しいといえます。
しかし、オール電化プランや時間帯別プランといった、時間帯によって電力量料金単価の変わる電気料金プランへ加入していれば、充放電のタイミングを調整することで、僅かながら電気代削減効果を得られます。
たとえば、夜間に電力量料金単価が安くなるプランに加入し、夜間に電力会社から供給される電力を蓄電池に充電しておきます。
あとは、電力量料金の高い時間帯に放電・自家消費することで、電力量料金単価の差額分だけ電気代削減効果を得られる仕組みです。
また、家庭用蓄電池単体でも停電時に非常用電源として活用することは可能です。
蓄電容量10kWh以上の大容量タイプなら、生活に必要な最小限の電力のみ使用するよう心がけることで、1日～3日程度の電力を確保できる可能性はあります。
さらに、太陽光発電と組み合わせることで大きな経済効果と、効果的な停電対策が実現します。
通常時、太陽光発電で作った電気を蓄電池に貯めて、任意の時間に利用することで自家消費率を高めることができます。
停電時、晴れた日が続く限り、発電した電気を利用、充電しながら運用することで、継続的に電気を使用することができます。
蓄電池のデメリット
蓄電池の主なデメリットは以下の通りです。
蓄電池のデメリット
●導入費用がかかる
●単体での導入で費用回収は難しい
●大幅な電気代削減効果には太陽光発電の併用が必要
●使用期間に限りがある（寿命がある）
家庭用蓄電池の単体導入で懸念されるポイントは、導入費用の回収が難しいところです。
蓄電池には発電機能がないので、売電収入を得られません。
また、時間帯別プランによる電気代削減効果は、太陽光発電の自家消費・売電と比較して小さいといえます。
そのため、蓄電池を導入する場合は費用回収を重視せず、なおかつ太陽光発電との併用を前提とした計画を立てることが重要です。
太陽光発電と連携し、発電・充電・消費ができて、初めて十分な活用ができるという事です。
また、蓄電池には寿命があります。
基本的には保証年数を軸に考えておけば良いですが、サイクル数といって、蓄電池の充放電を何回おこなえるか？といった数値も使用期限の参考にすると良いでしょう。
住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池の設置費用
ここからは、家庭用蓄電池と住宅用太陽光発電の初期費用について確認していきます。
住宅用太陽光発電の初期費用
住宅用太陽光発電の初期費用は、経済産業省で作成された「令和7年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWあたり29.5万円程度で推移しています。
1kWあたりの費用相場（2025年）
● 新築への設置費用…28.6万円/kW（中央値28.7万円/kW）
● 既築への設置費用…32.6万円
● 全体数の設置費用…29.5万円
太陽光発電の設備規模は、発電能力を示す「kW単位」で区分されています。
住宅用は出力10kW未満なので、主に4kWや5kW、8kWといった規模から検討すると良いでしょう。
また、初期費用の内訳は以下の通りです。
初期費用の内訳
● 太陽光パネル…13.6万円/kW
● パワコン…5万円/kW
● 架台…2.8万円/kW
● その他周辺機器…0.2万円/kW
● 工事費用…8.4万円/kW
初期費用を抑えるポイントとして、太陽光パネルの価格に着目してみるのも大切です。
取り扱い製品の豊富な販売店へ相談することで、安価な太陽光パネルを提示してもらえる可能性があります。
家庭用蓄電池の初期費用
家庭用蓄電池の初期費用も、経産省からの資料を紐解くと1kWhあたり17～22万円となっています。
出典：経済産業省 2024年 第5回 定置用蓄電池システム普及拡大検討会
流通している蓄電容量は、5～21kWhの間です。
初期費用の17～22万円と掛け合わせると、85万円～462万円となります。
太陽光発電と比較した場合、少し安いといえる価格帯です。
ただし、販売店やメーカー、設置場所の環境によって価格は変動するため、実績豊富な販売店に見積もりを依頼し、正確な費用を確認した上で検討してみるのが大切です。
また、費用は販売会社によって100万円以上差が出ることもあるため、相見積もりを行いながら比較検討してみましょう。
太陽光発電と蓄電池に関する補助金について
住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池に関する補助金は、自治体独自で実施されていることがあります。
たとえば、東京都の「令和7年度 家庭における太陽光発電導入促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」では、住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池を含む住宅設備の費用を補助してくれます。
以下に太陽光発電と蓄電池の補助率や上限額を紹介します。
| 新築住宅へ太陽光発電を設置 | 出力3.6kW以下：12万円/kW（上限36万円） 出力3.6kW超え：10万円/kW（50kW未満） |
| 既築住宅へ太陽光発電を設置 | 出力3.75kW以下：15万円/kW（上限45万円） 出力3.75kW超え：12万円/kW（50kW未満） |
| 家庭用蓄電池を設置 | 蓄電容量：12万円/kWh ※太陽光発電システムを設置済/同時設置が必要 または、再生可能エネルギー電力メニューの契約が必要 |
他の自治体でも、太陽光発電や蓄電池に関する補助金制度が実施されている可能性があります。
その他、補助金制度の情報を確認したいときは以下ページからぜひ参考にしてみてください。
関連記事：【2025年最新】(令和7年)家庭用蓄電池の国・自治体の補助金制度はある？申請条件や補助金額を解説
既に太陽光発電を設置している場合はどうする？
先に住宅用太陽光発電を設置している場合、設置年数やパワーコンディショナの劣化状況に応じて、単機能型・ハイブリッド型どちらかを検討してみましょう。
ハイブリッド型蓄電池は、1台のパワーコンディショナで太陽光発電と蓄電池両方の制御と出力を行えるタイプの蓄電池を指しています。
電力の変換に伴う損失を抑えられるので、太陽光発電から発電された電気を効率よく活用できます。
単機能型蓄電池は、蓄電池専用のパワーコンディショナを設置します。
そのため、パワーコンディショナの設置台数は、太陽光発電用のものを含めて2台になります。
太陽光発電のパワーコンディショナを取り外す必要はないものの、電力の変換回数が1回分増えるため、ハイブリッド型蓄電池より変換効率という点で劣ります。
ただし、ハイブリッド型蓄電池より費用が安いため、コスト面のメリットは優位性があるといえます。
太陽光発電のパワーコンディショナが劣化していて、交換時期に差しかかっているタイミングであれば、ハイブリッド型蓄電池を導入する際に古いパワーコンディショナを撤去することで、スムーズに交換作業を進められます。
一方、太陽光発電の設置から数年以内に蓄電池を導入する場合、まだパワーコンディショナが劣化していませんし、費用回収も完了していません。
そのため、撤去するメリットよりコスト面のデメリットが多いといえます。
単機能型蓄電池を設置すれば、太陽光発電のパワーコンディショナを活用しつつ蓄電池の併用を始められますし、蓄電池の導入費用を抑えることが可能です。
蓄電池と太陽光発電は同時設置でかつ併用するのがおすすめ！
太陽光発電と蓄電池を同時に設置、もしくは蓄電池の後付けは電気代削減効果の改善、非常用電源として活用しやすくなるといったメリットにつながります。
特に蓄電池との同時設置はコストを抑えやすいため、費用面でメリットのある設置方法です。
「エコでんち」では、お客様のご要望や予算、設置場所の環境に合わせて多数の蓄電池から条件に合った製品を選定いたします。
また、専任のアドバイザーが、各家庭の省エネ対策、CO2対策といった光熱費削減のアドバイスについても対応しております。
蓄電池、太陽光発電の購入を検討されている時は、まず無料見積もりサービス、お電話、公式LINEをお気軽にご利用ください。
太陽光発電家庭用蓄電池の将来性は？
将来性については、どちらの設備も”ある”といえます
住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池は、FIT制度や価格低下などによって普及しつつあります。
しかし、家庭用蓄電池の材料でもあるレアメタルは、限られた量しか採掘できないため、需要の高まりによって価格が高騰してしまう可能性もあります。
太陽光発電についても、経済産業省が公開している『第7次エネルギー基本計画の概要』では、2040年頃の見通し内容として全体のうち3～4割を国内自給を目標とし、そのうちの4～5割を再生可能エネルギーによって賄っていくことを掲げています。
また、再生可能エネルギーのうち太陽光発電電力を23～29％としています。
計算するとエネルギー全体のうち10％前後を太陽光発電で補うことを目標にしている、という事になります。
※2023年では全体のエネルギーのうち約1.5％が太陽光発電で賄われているようです
他にも、日本はさまざまな自然災害のリスクが多く、災害によるインフラ停止のリスクが常に存在しています。
太陽光発電と蓄電池を導入しておけば、停電時でも電気を発電したり貯めておいたりできるほか、必要なときに電気を使用することが可能です。
在宅避難生活を前提とする場合、メリットの大きな設備といえます。
太陽光発電と蓄電池の導入を考えている方は、早めに検討を進めてみるのがおすすめです。
太陽光発電と蓄電池の販売店を探す際に注意すべきポイント
太陽光発電や蓄電池の販売店を探す時は、価格の安さだけでなく実績やサービス対応から検討するのがポイントです。
販売価格の安い販売店は、一見すると魅力的に見えてしまいます。
しかし、施工品質に問題があったり何かのコストを削ったりしている可能性があり注意の必要な状況といえます。
金額や項目について質問した際、スムーズに応えてくれる販売店の方が信頼性や知識量という点で信頼できるといえます。
そのため、太陽光発電や蓄電池の取り扱いが豊富なところ、アフターフォローの充実しているところを中心に比較していくのも大切です。
まとめ
住宅用太陽光発電と家庭用蓄電池は、連携しながら運用することが可能です。また、電気料金削減効果を伸ばせるため、同時設置のメリットは大きいといえます。
費用回収期間については、補助金制度を活用することで10年前後となる可能性もあります。FIT制度の期間中に回収を進められれば、卒FIT後も余裕を持って運用することが可能です。
物価高や電気料金負担に悩んでいる方は、今回の記事を参考にしながら太陽光発電と蓄電池の比較や検討を進めてみてはいかがでしょうか。
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