ホルムズ海峡封鎖で電気代2割増！？太陽光発電・蓄電池・断熱窓で家計を守る対策を徹底解説
最終更新日:2026.03.06 お役立ち情報
「ガソリンが300円代になる」「電気・ガス代が2割上がる」
2026年3月、こんな試算が相次いで報じられています。
日本の原油輸入量のうち、7～8割程度が影響を受けるとされるこの海峡が閉ざされた事態は、日本の家庭のエネルギー事情に直結します。
「でも、私の家には関係ない話では？」と思う方もいるかもしれません。
しかしこの影響は確実に、3〜4カ月後には電気代・ガス代という形で家計に届きます。そして、いま動いた家庭と動かなかった家庭では、数年後に大きな差が生まれます。
目次
「関係ない」は通じない？エネルギー危機の家計への波及ルート
日本の電源構成は、2024年時点で火力発電が約65%を占めます。
LNG（液化天然ガス）が29.1%、石炭が28.2%と、大部分が中東やその周辺から輸入されている資源になっています。
出典：資源エネルギー庁「令和 6 年度(2024 年度)エネルギー需給実績」より
つまり、ホルムズ海峡の封鎖はガソリン代の話ではありません。
ホルムズ海峡封鎖による日本への影響
野村総合研究所（NRI）が示した影響は次のとおりです。
| 対象 | 影響率 |
| 国内GDP | 1年間で0.18％押し下げ |
| 物価 | 1年間で0.31％押し上げ |
| ガソリン価格 | 約3割上昇（1リットル200円超） |
| 電気代・ガス代 | 半年～1年で1割超上昇 |
| 時期 | 影響 |
| 封鎖後約1週間 | ガソリン価格が上昇し始める |
| 封鎖後3～4ヶ月 | 電気・ガス代が約2割上昇 |
| 封鎖後 数ヶ月 | プラスチック・ビニール・日用品が値上がり |
| 封鎖後 半年～ | 食料品などを含む幅広い品目に波及 |
電気・ガス代の値上がりに即効性がないのは、2〜4カ月前の燃料輸入価格をもとに料金が決まる仕組みのためです。だからこそ、今の段階で手を打つことに意味があります。
悲観シナリオではさらなる影響を受ける可能性も
野村総合研究所の第3シナリオ（悲観シナリオ）の試算によると、ホルムズ海峡封鎖が長期化・完全封鎖となった場合、日本の実質GDPは1年間で0.65％下降し、物価は1年間で1.14％上昇する見通しです。 ガソリン価格は1リットルあたり328円になるとの見立てです。
景気悪化と物価高騰が共存するため、大きな打撃となることが予想されます。
歴史的に見る石油危機と電気料金
過去の石油危機は、日本の電気料金に劇的な影響を与えました。
第1次石油危機（1973年）では、原油スポット価格が前年比3.9倍となり、電気料金の平均単価は5年間で約12円/kWhから約20円/kWhへと1.7倍に急増。
第2次石油危機（1979年）では、電気料金は約28円/kWhの高値をつけ、2度にわたり50%を上回る値上げが実施されています。 もし、今回のホルムズ海峡封鎖が長期化すれば、石油危機に匹敵する電気料金上昇が起こり得るのです。
出典：新電力ネット「価格と需要から見るガスと電力、自由化など3つの要素が電気料金に与えた影響（8）」
電気代高騰に向けて家庭でできる対策をご紹介
対策①：太陽光発電＋蓄電池の導入で電気を自分でつくる
電気代高等への最も直接的かつ効果的な対策は、「買う電気を減らすこと」です。
これに対して現状、最も効果的なのは太陽光発電のようなエネルギーを創る設備と、そのエネルギーを貯めて使える蓄電池やV2Hです。
太陽光発電の設置で具体的にいくら減るのか？
5.0kWの太陽光発電システムを導入した場合の経済効果の目安は、次のように試算されます。
●年間発電量：約5,500 kWh
●自家消費率30%：年間約7万円の電気代削減
●残る70％を売電：年間3万円～9.5万円の収入（売電単価により振れ幅あり）
（※エコでんち調べ）
→年間約11～18.5万円の経済効果
先ほどの条件に蓄電池（10.0kWh）を加えると、売電していた70％をできるだけ充電し、夕方以降の買うはずだった電力に充てることができます。
さらに蓄電池が加わると？
●年間余剰電力量（70％）：約3,850kWh
●蓄電池への年間充電量：約3,650kWh
●年間の電気代削減額：約15～18万円
●余る電力は売電：年間3,000円～7,000円の収入（売電単価により振れ幅あり）
（※エコでんち調べ ※設備導入前の月間電力使用量500kWhのオール電化住宅のご家庭をモデルケースに算出）
→年間約15～18.5万円の経済効果
停電時の備えとしての強みも
太陽光発電に蓄電池を組み合わせることで、停電時にも安心して電気が使えるようになります。
エネルギー危機が実際に深刻化した場合、2011年の東日本大震災後にあったような計画停電が必要になる可能性もあります。
対策②：断熱窓リフォームで使うエネルギーを構造から減らす
電気代対策には「エネルギーを創る（太陽光発電）」だけでなく、「使うエネルギーを減らす（断熱）」ことも重要です。
住宅の熱損失の6〜7割は「窓」から
日本建材・住宅設備産業協会の調べによれば、住宅の熱損失は窓を通じて冬は58%、夏は73%に及びます。
つまり、暑さの約7割・寒さの約6割の原因は「窓」です。
さらに深刻なのは、日本国内の建築物の窓の約70%が今も「単板ガラス＋アルミサッシ」のままであるという現実です。
アルミの熱伝導率は樹脂の約1,400倍も高く、外気の熱が室内に侵入しやすい構造になっています。
具体的な削減効果
複数の調査で実証されたデータを見てみましょう。
●LIXILの調査
9カ所の窓を内窓化した場合、1ヶ月で約1,670円・10年間で約20万円の冷暖房費削減
（出典：LIXIL「内窓インプラスの設置・購入ガイド」）
●YKK APのデータ
断熱性の高い窓で年間冷暖房費が約8〜30%ダウン
（出典：YKK AP「窓の断熱がもたらす効果とは？」）
●LIXIL・近畿大学共同研究
光熱費削減＋医療費削減を含めると30年間で約103万円の経済メリット
（出典：近畿大学 NEWS RELEASE「近畿大学と共同で、住宅内温熱環境に基づく居住者の医療費・薬剤費の研究論文を発表 窓断熱改修による医療費削減額と薬剤費削減額への効果を検証」）
●環境省の事例
冬の光熱費が月8万円から3.5万円以下に減少したケースも
（出典：環境省「戸建住宅にお住いの方必見！戸建住宅の窓断熱リフォームのメリット！」）
電気代が2割上昇するシナリオでは、冷暖房エネルギーを窓の断熱で抑えることのメリットはさらに大きくなります。
健康にも効果がある
断熱窓の効果は電気代だけではありません。
室温の急激な変化によるヒートショック（血圧変動）のリスクを下げ、結露が減ることでカビ・ダニの発生が抑制されアレルギー対策にもなります。 家族の健康という観点からも、窓の断熱はやらない理由がない対策です。
2026年度の補助金を活用して賢く導入
断熱窓リフォームには、2026年度も環境省の「先進的窓リノベ2026事業」が継続されています。
| 項目 | 内容 |
| 補助額 | 1戸あたり最大100万円 |
| 対象工事 | 内窓設置・外窓交換（カバー工法・はつり工法）・ガラス交換 |
| 対象グレード | SSグレード・Sグレード（2026年からAグレードの内窓は対象外） |
| 工事期間 | 2025年11月28日～2026年12月31日 |
| 申請期間 | 2026年3月下旬～2026年12月31日（予算消化で前倒し終了の可能性あり） |
| 最低申請額 | 合計補助額5万円以上 |
内窓設置は最短1日の工事で完了し、住みながらリフォームできます。補助金の予算は前倒しで終了するケースもあるため、早めの相談・申請が得策です。
また蓄電池に対しては「DR補助金」、V2Hに対しては「CEV補助金」というものが予定されています。 電気代高騰に関わるニュースが広がるたびに、太陽光発電や蓄電池のお問い合わせは急増します。補助金制度が充実しているうちに。早めに相談・申請を行うことが最大の得策です。
▼DR補助金について
▼CEV補助金について
よくある質問
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太陽光発電の設置費用はどのくらいかかりますか？
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5kWシステムの場合、設置費用の相場は150～160万円程度です。
各自治体の補助金を活用すれば実質負担を抑えられます。
年間11～18.5万円の電気代削減効果を踏まえると、実質回収期間は10～15年が目安です。
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蓄電池だけ設置しても意味がありますか？
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太陽光発電と組み合わせる場合と比較すると、節電効果は限定的ですが、蓄電池単体でも深夜の安い電気を蓄えてピーク時に使う「ピークシフト」により電気代削減が可能です。
また、停電時のバックアップとしても機能します。
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今すぐ動かなくても、電気代が実際に上がってから検討すれば間に合いますか？
-
電気代が上がってからでは、同じ判断をする人が一斉に動くため、補助金の早期終了・工事業者の混雑・設備の納期遅延が起こりやすくなります。
2011年の東日本大震災後も、太陽光発電の需要が急増し納期が大幅に延びました。
補助金が充実している今が、最もコストパフォーマンスの高いタイミングです。
まとめ
ホルムズ海峡封鎖という現実を前に、エネルギーを海外に依存し続けるリスクがかつてないほど明確になりました。
それぞれのご家庭でできることは、いたってシンプルです。
1．太陽光発電＋蓄電池で、電気を自分でつくり・ためる
2．断熱窓リフォームで、冷暖房に使うエネルギーを構造から減らす
この2つを組み合わせることで、電気代の上昇から家計を守りながら、停電リスクへの備えも整えられます。
日本のエネルギー自給率は2022年度の時点でわずか12.6%と、主要経済国の中で最も低い水準です。
（出典：経済産業省 資源エネルギー庁「日本のエネルギー自給率は1割ってホント？」）
しかし、国レベルの話を待つ必要はありません。家庭のソーラーパネルと断熱窓が、日本のエネルギー安全保障に直接貢献します。
2026年度の補助金制度が整っている今こそ、検討から行動に移す絶好のタイミングです。まずは自宅の電気代明細を見直し、太陽光発電・蓄電池・断熱窓の無料相談から始めてみてください。
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工事品質・サポート・保証を削って
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-
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