太陽光発電の設置費用の相場《2025年最新》内訳や費用を抑える方法などを解説！
最終更新日:2025.02.27 太陽光発電
再生可能エネルギーの普及が世界中で加速している今、太陽光発電に関心のある方や導入を検討されている方が増えています。
そこで気になるのがやはり設置の費用についてですよね。
ここでは太陽光発電の設置にかかる費用の相場から費用負担を抑えるためのポイントについて詳しく解説します。
太陽光発電の設置費用を知りたい方や太陽光発電の設置費用が安くなっているのか知った上で検討したい方などは、ぜひ参考にしてみてください。
目次
そもそも太陽光発電とは？仕組みやメリット・デメリットをおさらい
太陽光発電とは、太陽光パネルから吸収した日光を電気へ変換する再生可能エネルギー発電設備のことです。
具体的には、太陽光パネルから吸収した日光を直流の電気へ変換します。各パネルから流れてきた電気は、接続箱にまとめられたのちパワーコンディショナーで交流の電気へ変換され、各部屋のコンセントや住宅設備などへ供給される仕組みです。
太陽光発電を導入した場合は、以下のようなメリットを得られます。
メリット
●自家消費によって電気代を削減できる
●FIT制度を活用した余剰電力の売電で収入を得られる
●発電時にCO2を排出しないため環境負荷が少ない
●停電時でも発電できるため、非常用電源としても役立つ
とくに電気代を削減できるのは、多くの方にとって嬉しいポイントです。また、売電収入を費用回収に充てれば、家計負担を抑えながら運用を進められます。
一方、デメリットについては、以下の通りです。
デメリット
●発電量は天候によって変動してしまう
●太陽光発電単体では充電できない
●初期費用がかかる
発電量や充電に関する課題は、家庭用蓄電池の併用で解決できる可能性があります。たとえば、太陽光発電で余った電気を家庭用蓄電池に貯めておけば、消費電力の多い時間帯や発電量の少ない日に自家消費を行うことが可能です。
また、初期費用負担に関しては、自治体独自の補助金制度などで軽減できる可能性があります。
太陽光発電の仕組みや詳しいメリット・デメリットについては、以下の記事も参考にしてみてください。
関連記事：太陽光発電の仕組みをわかりやすく解説！基礎知識やメリット・デメリットも紹介 | エコでんち
関連記事：【2024年最新】家庭用太陽光発電にメリットはある？デメリットや始め方についても解説 | エコでんち
太陽光発電の設置費用の相場は1kWあたり28.4万円
初期費用として太陽光パネル・パワーコンディショナーなどの部材購入費のほか、架台の取り付けや配線などの工事費、その他申請費用当の諸費用がかかります。
住宅用太陽光の平均容量4kWの場合、設置費用の目安は条件によっておおよそ100～180万円程度となります。
後ほど内訳をご説明します。 経済産業省の資料から、住宅用の太陽光発電システムの費用は少しずつ安くなっている傾向にあることがわかります。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20240207_1.pdf）
2012年と比較すると、平均46.5万円/kWだったのが28.4万円/kWまで下がっていますね。
カーボンニュートラルの動きの中、世界中で再生可能エネルギーの普及が急加速しており需要も増しているので、今後も下がっていくことが予想されますね。
太陽光発電の設置費用は変動している？
住宅用太陽光発電の設置費用は、この10年間で安くなりつつあります。
FIT制度の始まった2012年は、新築住宅への設置で1kWあたり43.1万円、既築住宅への設置で1kW47.9万円の相場でした。その後は、毎年数万円ずつ下落し続けており、設置費用の負担が軽減されつつあります。
たとえば、2023年の費用相場は、新築住宅への設置で1kWあたり28.8万円、既築住宅への設置で1kW27.8万円と、2012年の相場と比較して20万円程度安くなっています。
そして、産業用太陽光発電の設置費用は、出力が高ければ高いほど安くなり、低いほど高い傾向です。また、2012年の費用相場は20万円台後半から40万円台で推移していました。2023年には半額程度まで下がり、1kWにつき14.7万円～25.1万円で購入可能な状態です。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20240207_1.pdf）
太陽光発電に必要な設備内訳とそれぞれの価格目安
実際に太陽光発電の設置費用には、そのようなものがあるのでしょうか。
設置費用にかかる内訳を説明していきたいと思います。
大きく分けると以下の3つに分けられます。
●部材費
●工事費
●その他諸費用
ここからはさらに細かい内訳にわけてご説明していきます。
太陽光発電パネル
太陽光のエネルギーを電気エネルギーに変える大事な役割をするシステムです。
メーカーや施工店によってパネル性能に若干差があり、屋根の形に合わせて台形や小型のパネルを扱うところもあります。
費用は目安として容量1kWあたり20万～40万程度といわれています。
太陽光パネルの価格や寿命などについては、以下の記事で詳しく解説しています。気になった方は、ぜひ参考にしてみてください。
関連記事：ソーラーパネル（太陽光発電）の価格や寿命は？設置費用やメーカー別価格も詳しく解説！ | エコでんち
パワーコンディショナー
パワーコンディショナーは太陽光パネルで発電した電気を、家庭で使えるように変換する大事な役割をしています。（直流→交流に変換）
パワーコンディショナーにも対応できる容量に限界があるため、太陽光発電の設置容量が大きくなれば2台や3台設置する必要もあります。
太陽光発電システムにおける心臓部のような役割のため、どのくらいの性能・容量を設置するかによって価格も上がっていきます。
パターコンディショナーの特徴や選び方については、以下の記事で詳しく解説しています。気になった方は、こちらに記事もぜひ参考にしてみてください。
関連記事：パワーコンディショナーとは？太陽光発電システムを最大限に活用するために | エコでんち
架台
架台は太陽光パネルを屋根や地面に設置する場合などに固定するための必須部材です。
瓦屋根やストレート屋根、金属板屋根など材質によって使用する架台が異なりますが、平坦な屋根（陸屋根）や地面に設置する場合などは角度をつけるための部品も必要です。
積雪の多い地域などによっても使用する部材が異なり、価格も異なります。
発電モニター
発電をチェックするためのモニターも、住宅内への配線工事などが伴いますので工事費用がかかります。
ほとんどの場合はもともとセットでついてくる部材ですが、メーカーによってはHEMSをオプションで導入できる場合があります。
HEMSはモニターの機能に加え、ご家庭内の電気の使用状況を見える化してくれます。（Home Energy Management System）
HEMSの機能によりどの部分の電気代を削減していけばいいのかわかるようになるため、導入される方も増えています。
設置工事費
設置工事費については、太陽光パネルの枚数や設置費用によって異なります。
当然、2階建ての住宅よりも3階建ての住宅の方が作業するための足場代が高価ですし、地面に設置する場合は配線ケーブルを埋設する必要があります。
その他、RC構造の住宅では配線工事に特殊な工具が必要になる場合もあり、設置する前に販売店や施工店と必ず費用に関しての打ち合わせをしましょう。
保証
太陽光発電の保証は大きく分けて2種類あります。
パネルや架台、パワーコンディショナーが故障した場合に保証される「機器保証」と、発電出力が規定の数値までは低下しないことを保証する「出力保証」です。
このうち機器保証については有償で延長が可能です。
また、「自然災害補償」はメーカーによっては付帯しているところもありますが、無い場合は販売店などで別途付帯してもらえるかの相談が必要です。
台風などによる自然災害での故障の場合、自然災害補償がついていなければ基本的にメーカー保証は対象外になるので、必ず自然災害補償が付帯されるところで購入しましょう。
エコでんちの場合は、日本リビング保証の自然災害補償を全てのメーカーに10年付帯しています。
太陽光発電を設置した後に発生する費用目安と内訳
太陽光発電の費用を考える上で忘れてはいけないポイントが、設置後の維持管理費用についてです。
ここからは、太陽光発電を設置した後に発生する費用の目安や内訳をわかりやすく解説していきます。
維持管理費用は1kWにつき年間5,800 円
太陽光発電の中でも住宅用太陽光発電の維持管理費用は、経済産業省の「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWにつき年間5,800 円とされています。
出力5kWの住宅用太陽光発電を導入した場合は、年間29,000円程度の維持管理費用がかかる計算です。
太陽光発電における維持管理費用とは、主に点検やメンテナンスのことです。（点検：故障や異常を探す作業、メンテナンス：部材の清掃や洗浄作業）
太陽光パネルやパワーコンディショナー、接続箱やモニターといった各機器や部材はメンテナンスフリーではないため、定期的にチェックしなければいけません。万が一放置してしまうと、経年劣化や故障に気付かず、事故や大きなトラブルにつながる可能性があります。
そのため、維持管理費用は必要経費として認識し、あらかじめ売電収入や自家消費で余った生活費から捻出しておきましょう。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20240207_1.pdf）
点検・メンテナンスの内訳
点検作業は、各機器や部材の状態を目視でチェックしていく目視点検のほか、専用の計測機器を使用した点検、がたつきやゆるみなどの確認を含む機械点検などにわかれています。
また、メンテナンスの場合は、太陽光パネル表面に付着した汚れの除去や洗浄をはじめとした作業がメインです。産業用太陽光発電であれば、敷地内清掃なども含まれます。
とくに重要な点検項目はパワーコンディショナーです。
太陽光発電からの電気を家庭で使えるように変換してくれる周辺機器のひとつで、温度上昇を抑えるために冷却用のファンが稼働しています。冷却用ファンが少しずつ劣化し、止まってしまうと基盤が焼けてパワーコンディショナーが動かなくなります。
そのため10～15年を目安に交換する必要があり、その費用は目安として1回20～30万円ほどです。また、劣化とは別に自然災害での故障や盗難なども予想されます。
上記のようなリスクをふまえ、長期保証が付帯されているメーカーやアフターサービスが充実している販売店を選ぶことがポイントです。
エコでんちの場合は10年間の自然災害補償を無料で付帯しているので自然災害はもちろん、盗難にも対応していますので安心して運用をしていただけます。
FIT制度でメンテナンスは義務化されている点に注意
2017年4月の改正FIT法により、住宅用太陽光発電の点検・メンテナンスも義務化されています。万が一、点検・メンテナンスを怠っていると、FIT制度の認定を取り消される可能性があります。
メンテナンスの内容についてはJPEA太陽光発電協会のガイドラインで細かく定められており、点検項目によっては点検時期が異なっていたりするので事前にしっかりと確認しておきましょう。
ただし、実際の点検・メンテナンス作業は、専門業者で対応してもらえます。そのため、太陽光発電を所有している方は、実績豊富な施工販売店や専門業者へ依頼することが重要です。
※「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」JPEA太陽光発電協会
【物件タイプ別】太陽光発電の設置費用目安
太陽光発電の設置費用は、どのような物件タイプなのかによっても変わります。たとえば、住宅用太陽光発電は小規模な設備なので、出力10kW以上の産業用太陽光発電よりも安い費用で設置できます。一方、産業用太陽光発電の費用は、出力100kWと1,000kWで大きく変わります。また、地上設置と屋根設置でも費用が変わるため、慎重に計算していく必要もあります。
続いては、出力および物件別に太陽光発電の設置費用に関する目安を紹介します。
出力10kW未満の住宅用太陽光発電
住宅用太陽光発電の費用相場は、新築住宅へ設置するのか、それとも現在住んでいる住宅へ後付けするのかによって少し変わります。
新築住宅への設置にかかる費用は、経済産業省の「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると1kWにつき28.8万円です。一方、既築住宅への設置（後付け）にかかる費用は、1kWにつき27.8万円とされており、新築住宅への設置より1万円ほど安い傾向です。
なお、これまでの費用相場を見ると、新築住宅の方が安い傾向となっています。そのため、それぞれの価格差が縮まっているもしくは、一時的に既築住宅の設置費用が安くなっている可能性もあります。
いずれにしても設置費用は年々安くなっているので、後発組であればあるほど費用負担を抑えられる環境です。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20240207_1.pdf）
地上設置型の産業用太陽光発電
地上設置型の産業用太陽光発電とは、駐車場やその他空いた土地に基礎や架台を設置し、その上に太陽光パネルを固定させる設置方法のことです。また、産業用太陽光発電は、出力10kW以上の太陽光発電を指しており、主に法人や事業者などで導入されています。
地上設置型太陽光発電の設置費用（資本費）については、経済産業省の「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると年々下落傾向で推移しています。たとえば、2023年の太陽光パネルに関する費用は、2013年から比較して約45％安くなっています。また、工事費は約4％下落しており、全体的に費用負担が軽減されつつあります。
出典：「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20240207_1.pdf）
屋根設置型の産業用太陽光発電
屋根設置型の産業用太陽光発電は、ビルの屋上や倉庫・工場の屋根などに設置された出力10kW以上の太陽光発電を指しています。また、前段の地上設置型太陽光発電と同じく、主に法人や事業者などで導入されている設備です。
屋根設置型太陽光発電の設置費用（資本費）は、経済産業省の「令和６年度以降の調達価格等に関する意見」によると横ばい傾向の時期もあるものの、全体的に下落傾向で推移しています。
また、2023年の設置費用相場は、1kWにつき23.9万円と地上設置型太陽光発電より数万円程度低い水準です。
太陽光発電の設置費用を抑える方法はある？
太陽光発電の設置費用は数100万円単位のため、予算を確保できないことで悩んでいる方も多いかと思います。
そこでここからは、太陽光発電の設置費用を抑える方法を2つ紹介します。
補助金制度が活用できないか調べてみる
住宅用太陽光発電に関する国の補助金制度は、2024年時点で実施されていません。しかし、各自治体で独自に実施されている場合があるため、設置費用の負担を軽減したい方にとって注目すべき内容です。
たとえば、東京都の「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」には、太陽光発電に関する補助金も含まれています。
| 新築住宅への設置 | 既築住宅への設置 |
| 出力3.6kW以下：12万円/kW（上限36万円） 出力3.6kWを超える：10万円/kW（50kW未満まで） | 出力3.75kW以下：15万円/kW（上限45万円） 出力3.75kWを超える：12万円/kW（50kW未満まで） |
参考URL：災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業|家庭における対策|東京都環境局
このように出力10kW未満の住宅用太陽光発電もしくは出力10kW以上50kW未満の産業用太陽光発電を設置する場合は、1kWあたり10万円以上の補助金を受け取れます。
そして、産業用太陽光発電の中でも事業用太陽光発電を導入する場合は、国や自治体の補助金制度で費用負担を軽減することが可能です。たとえば、「民間企業等による再エネ主力化・レジリエンス強化促進事業」では、自家消費型太陽光発電の導入費用を補助してもらえます。設備の購入費用対する補助金額は、1kWにつき4万円です。また、リースやPPA方式で導入する場合は、1kWにつき5万円の補助金が交付されます。（一戸建て住宅への設置は1kWにつき7万円）
出典：「環境省補助事業の概要」（環境省） （000195973.pdf）
補助金制度について詳しく知りたい方は、実績豊富かつ補助金制度の申請サポートまで対応している施工販売店へ相談してみましょう。
ローンを利用する
太陽光発電の設置費用を一括で負担できない場合は、ローンの活用を検討してみましょう。
ローンは住宅ローンなどと同じく毎月一定の金額を返済し、指定期間までに完済する仕組みです。購入時の費用負担を軽減できるため、まとまった資金を用意できない場合でも設備を導入することが可能です。
また、ローンの負担も気になるという場合は、PPA方式やリース方式を検討してみましょう。
PPA方式とは、PPA事業者所有の太陽光発電を無償で設置してもらえるサービスのことです。また、契約期間中の維持管理費用も0円のため、設置費用と維持管理費用の負担を負わずに運用できてしまいます。
ただし、発電した電気は売電できないため、自家消費のみの運用になります。また、自家消費した場合は、自家消費分の電気代をPPA事業者へ支払います。
一見すると経済的メリットを感じられないかと思います。
PPAへ支払う電気代については、一般的な電気料金プランよりも安く設定されているため、自家消費すればするほど電気代の削減効果を得られる仕組みです。そのため、経済的メリットはあります。
一方、リース方式は、リース業者から太陽光発電を借りて、売電や自家消費を行えます。そのため、PPA方式よりも電気を幅広く活用することが可能です。契約期間中は、毎月指定の料金を支払う必要があります。
エコでんちでは、補助金の代行申請も承っていますのでぜひ一度お問い合わせください。
また、ローンについては「ソーラーローン」という太陽光や蓄電池を設置する際に利用できるローンがありますのでぜひご活用ください。
関連コラム：ソーラーローンの金利は安い？メリット・デメリットもまとめて解説
太陽光発電で元を取れるのか節電額・売電収入をシミュレーション
太陽光発電の設置費用について把握したあとは、売電や自家消費などで元が取れるのかどうか確認してみましょう。
ここからは、売電や自家消費、売電＋自家消費で元が取れるのかシミュレーションしていきます。
年間の売電収入
出力7kW程度の住宅用太陽光発電を導入した場合は、年間7,000kWh程度の発電量を見込めます。（1kWあたり年間1,000kWhと仮定）
住宅用太陽光発電の自家消費率は、一般的に30％程度とされています。つまり、残り70％程度の電気が、売電される傾向です。
7,000kWhの70％は、7,000kWh×70％＝4,900kWhです。2024年度の固定買取価格は1kWhにつき16円なので、4,900kWh×16円＝年間78,400円の売電収入を得られます。
設置費用28.8万円×7kW＝201万円と仮定した場合、売電収入のみで元を取るために約25年かかります。補助金制度で数10万円程度費用を抑えたとしても、固定買取期間（出力10kW未満の場合10年間）中に元を取るのは難しいといえます。
出典：資源エネルギー庁ウェブサイト（買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー）
年間の自家消費額
出力7kWの住宅用太陽光発電で自家消費（30％と仮定）した場合、年間2,100kWh程度の買電量を削減することが可能です。
電力量料金単価は、電気料金プランによって変わるものの、1kWhにつき30円前後のケースも多いです。2,100kWh×30円とした場合、年間63,000円前後の電気代を削減することが可能です。
1ヶ月あたりの電気代削減額は5,250円で、大幅な負担軽減につながります。
ただし、自家消費によって浮いた生活費のみで、固定買取期間中に元を取るのは難しいといえます。
年間の売電＋自家消費額
前段で計算した売電収入と自家消費を合計すると、年間141,400円の経済的メリットを得ることが可能です。
費用回収については、約201万円÷141,400円＝約14年で完了できる計算です。自治体独自の補助金制度を受けることができれば設置費用を数10万円抑えられるため、固定買取期間中に元を取れる可能性もあります。
これから太陽光発電の導入を進める際は、年間の発電量や発電効率、売電収入、自家消費による電気代削減効果、補助金制度の有無を調べた上で、元が取れるのかどうか判断していきましょう。
太陽光発電・蓄電池のことなら、エコでんち
太陽光発電や蓄電池の導入を考えている方や太陽光発電について気になっている方は、この機会にエコでんちを利用してみてはいかがでしょうか？
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まとめ
住宅用太陽光発電の設置費用相場は、新築住宅への設置で1kWあたり28.8万円、既築住宅への設置で1kW27.8万円となっています。また、産業用太陽光発電の設置費用相場については、1kWにつき14.7万円～25.1万円で推移しています。
どちらの設置費用相場も年々安くなっており、これから導入する方にとって嬉しい状況です。
設置費用を抑えるためには、補助金制度の活用やシミュレーションなどが重要です。また、施工実績の豊富な販売店へ相談することも、費用負担を抑える上で欠かせないポイントひとつといえます。
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