【2025年最新】太陽光発電の設置費用！相場と補助金の内訳を徹底解説
最終更新日:2025.05.02 太陽光発電
世界的な再エネ推進やエネルギーシステムの見直しにより、国内でも太陽光発電の普及が促進しています。また、一部の地域では太陽光発電設置が義務化されました。
太陽光発電の設置費用は、設置容量や設置方法などで大きく変動します。また、太陽光パネルの価格はパネルメーカーや種類によって変わるため、発電効率や耐久性とのバランスを考慮しながら比較検討するのが大切です。
そこで今回は、太陽光発電の設置費用相場や費用の内訳、設置後にかかる費用から補助金制度まで詳しくご紹介します。太陽光発電システム設置を検討している方はぜひ参考にしてください。
基礎知識については下記コラムをご覧ください。
目次
太陽光発電設置のメリット・デメリット
太陽光発電を設置した場合は、電気料金を大幅に削減することが可能です。
たとえば、出力5kWの住宅用太陽光発電を導入すると、年間約65,820円（月5,458円）の電気料金削減効果を見込めます。（月300kWhの電力使用量）また、年間約52,500円の売電収入（1kWhにつき15円と仮定）を得ることが可能です。
※月300kWhの電力使用量、東京電力の従量電灯B、30Aを仮定（燃料費調整額や再エネ賦課金などは除いた金額）
また、太陽光発電は、火力発電と異なり化石燃料を燃焼させずに発電を行えます。発電時にCO2を含む温室効果ガスの排出を抑えられるため、環境負荷の低減を図ることが可能です。気候変動問題などに関心を持つ方にとっては、とくにメリットを感じられるポイントです。
一方、デメリットとしては、初期費用と維持管理費用、発電量の変動といった点が挙げられます。住宅用太陽光発電の初期費用は、経済産業省の「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」によると、1kWにつき29.5万円とされています。出力5kWの場合は、147.5万円前後の費用がかかるため、家計負担で悩む方などにとって負担を感じる金額といえます。
また、導入後は、1kWあたり1,061円程度の維持管理費用がかかるため、売電収入や自家消費で余った生活費の一部を維持管理用に残しておかなければいけません。
太陽光発電の発電量については、天候によって変動してしまいます。ただし、事前のシミュレーションで年間の発電量を計算することは可能です。そのため、年間の発電量と収支は、あらかじめ予測できます。
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
太陽光発電の義務化と補助金制度
東京都は2025年度から新築の一戸建てには太陽光発電パネルを設置することを義務化しました。これに続き川崎市も2025年度から戸建て住宅に太陽光発電パネルの設置を義務づけることを決めました。
東京都の太陽光発電義務化は、2025年4月から始まる予定となっています。義務化の対象物件は新築住宅（延床面積2,000㎡未満の建築物）などとされており、既存の住宅は対象外です。
川崎市で実施される太陽光発電の義務化に関する制度は、2025年7月に始まる予定です。対象の物件は東京都のケースと同じく、延床面積2,000㎡未満の建築物（新築住宅含む）とされています。また、既存の住宅については対象外です。
地球温暖化の問題を解消するために、各自治体は温室効果ガス削減を掲げており、今後はさらに太陽光発電設備の義務化される地域が増えていく可能性があります。
これから東京都もしくは川崎市で住宅を建てる方は、太陽光発電の補助金制度を調べておくことをおすすめします。自治体によっては、太陽光発電に関する補助金制度を実施している場合があります。たとえば、東京都の「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」では、新築住宅や既築住宅を対象に太陽光発電の補助金が交付されます。
自治体別の補助金制度については以下記事で紹介しているので、気になる方はぜひ参考にしてみてください。
関連記事：2025年（令和7年）オトクに導入！家庭用蓄電池・太陽光発電・V2Hの補助金ってどうすればもらえる？地域ごとの需給条件や金額を徹底解説 | エコでんち
太陽光発電の設置費用相場【2025年最新】
太陽光発電の設置費用は、出力10kW未満の住宅用太陽光発電でも100万円以上かかります。まとまった資金を用意したりローンを組んだりする必要があるので、事前に費用相場を確認しておくのも重要です。
以下に、3kW・4kW・5kWの初期費用相場や発電量などを紹介します。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15k円と仮定】
| 出力3kW | 初期費用：約88.5万円 年間発電量：約3,000kWh 売電収入：約31,500円 電気料金削減額：約32,760円 |
| 出力4kW | 初期費用：約118万円 年間発電量：約4,000kWh 売電収入：約42,000円 電気料金削減額：約44,990円 |
| 出力5kW | 初期費用：約147.5万円 年間発電量：約5,000kWh 売電収入：約52,500円 電気料金削減額：約55,910円 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
太陽光パネルやパワーコンディショナなどの価格はメーカーや型番によって異なるため、施工販売店でそれぞれの価格を比較しながら慎重に検討を行っていきましょう。それでは、太陽光発電の設置費用相場について詳しく確認していきます。
住宅用太陽光発電の設置費用近年の相場
以下の表はここ数年の住宅用太陽光発電設備の設置費用相場の推移です。設置費用は2021年度と2022年度を比較しても約一万円近く安くなっており、想定値ではありますが2024年度には25万円代までに低下しています。相場の内訳はパネルに55％、工事費が27％です。
| 年度 | 設置費用相場（1kWあたり） |
| 2019年 | 30.5万円 |
| 2020年 | 29.2万円 |
| 2021年 | 27.5万円 |
| 2022年 | 27.4万円 |
| 2023年 | 28.5万円 |
| 2024年 | 29.5万円 |
これらを参考に、住宅用太陽光発電を設置には110万円～260万円の間で予算やローンを想定しておくといいでしょう。
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
また、出力4kW、5kW、6kWの初期費用相場は以下の通りです。
【2024年の初期費用相場1kWにつき29.5万円で計算】
| 出力4kW | 初期費用：約118万円 |
| 出力5kW | 初期費用：約147.5万円 |
| 出力6kW | 初期費用：約177万円 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
初期費用相場が低下傾向なのは、太陽光発電の普及などが関係しています。再生可能エネルギーの中でも太陽光発電は広く普及しており、量産体制も確立されています。そのため、1台あたりの価格が低下しています。
発電効率を最大化するための設置のポイント
太陽光発電の発電効率を伸ばすためには、発電効率の高い太陽光パネルを導入したり設置角度や向きに注意したりする必要があります。
太陽光パネルの発電効率を高められる方角は、南向きとされています。そのため、可能であれば、南向き方向にパネルを多数設置するのが大切です。ほかには、設置角度にも注目です。光を吸収しやすい角度は20～30度とされているため、施工販売店に設置角度についても確認しておきましょう。
そして、住宅の屋根形状は、切妻屋根や寄棟屋根などによって異なります。それぞれの形状に合ったサイズや形状の太陽光パネルを設置できれば、出力を向上させることが可能です。
たとえば、切妻屋根は、長方形や正方形の太陽光パネルを両面に敷き詰めやすい形状です。また、陸屋根もフラットな形状のため、長方形や正方形の太陽光パネルを全体に設置しやすいといえます。
一方、寄棟屋根は、長方形や正方形だけでなく台形の太陽光パネルも導入できれば、角部分にも設置することが可能です。
新築時の太陽光発電設置でコストを抑える方法
新築の際に太陽光発電を設置する方が、後付けより設置費用を安く抑えられます。
「令和7年度以降の調達価格等に関する意見」のデータでは、2024年度の設置費用について、新築28.6万円、後付け32.6万円と1kWあたり4万円の差が生じています。
たとえば、出力5kWの太陽光発電を導入する場合は、新築住宅で約143万円、後付けで163万円かかります。また、新築住宅に設置すれば、費用を約12パーセント程度削減することが可能です。
なぜ、新築住宅へ設置する方が安いのかは、施工方法なども関係しています。
まず、新築なら太陽光発電の設置に関する設計を事前に進められるだけではなく、建築の際に配線工事も行えるため、後付けより費用を抑えることが可能です。また、住宅を建てる際には足場を組むため、建築と屋根の施工、太陽光発の設置を同時に進められます。つまり、足場代の費用を削減できるため、新築住宅に設置する方が費用を抑えられます。
これから家を建てる方は、設計段階で太陽光発電の設置について検討しておくといいでしょう。
産業用太陽光発電の価格相場と特徴
出力10kＷ以上の産業用太陽光発電（事業用太陽光発電）は、どの設備規模でも全体的に安くなっているのが特徴です。
以下に産業用太陽光発電を導入するメリットを紹介します。
産業用太陽光発電を導入するメリット
・規模が大きくなればなるほどkWあたりの費用が安くなる
・発電量が大きい
・出力50kW以上であれば発電した電気を全て売電できる
一般的に発電量が多ければ多いほど、設置費用は安くなる傾向があります。そのため、住宅用太陽光発電と比較すると、1kWあたりの費用は低額です。以下の表を参考にごらんください。以下に2024年度の設置費用を紹介します。
| 出力 | 設置費用相場（1kWあたり） |
| 10kW以上50kW未満 | 24.9万円 |
| 50kW以上250kW未満 | 18.4万円 |
| 250kW以上500kW未満 | 16.0万円 |
| 500kW以上1,000kW未満 | 15.5万円 |
| 1,000kW以上 | 15.6万円 |
また、出力10kWと50kWの平均的な初期費用を紹介します。
| 出力10kｗ | 約247万円 |
| 出力50kW | 約920万円 |
| 住宅用太陽光発電との違い | 全体の費用で比較すると産業用太陽光発電の方が高い ただし、1kWあたりの価格で見ると住宅用太陽光発電の方が高い コストパフォーマンスという点では、産業用太陽光発電の方がいい場合もある |
なお、産業用太陽光発電の場合は、住宅用太陽光発電と異なり設備を設置するための土地が必要です。土地を別途取得する場合は、上記の設置費用に加えて土地取得費用や造成工事の費用がかかります。
参照：経済産業省「令和7年度以降の調達価格等に関する意見」
太陽光発電の設備費用内訳と価格相場
ここでは、設置費用の内訳について確認していきましょう。
以下に太陽光発電設備の内訳を紹介します。それぞれどのような役割があり、購入ポイントは何かをまとめました。
| 名称 | 役割と購入ポイント | 一般的な費用 |
| 太陽光パネル | ・メーカーやシリーズによって発電効率や耐久性など異なるため機能を確認 ・塩害リスクがある積雪量の多い環境下は固定方法や耐荷重、太陽電池の素材なども含めて比較検討するのが重要 | 1kWあたり14万円～30万円台 |
| パワーコンディショナ | ・太陽光で発電した電力を直流から交流へ変換するための装置 ・変換効率の高いものを選ぶことが重要 ・自立運転機能があれば災害などの停電時に活用可能 | 1kWあたり4万円～ |
| ケーブル（配線 | ・太陽光パネルの配線用CVケーブル ・屋内の配線用IVケーブルやVVFケーブル ・耐久性や用途で選ぶ | 1kWあたり4,000円～8,000円程度 |
| 接続箱 | ・配線をまとめるために必要（パワコンに気見込まれている場合は必要ない） ・変換効率の高いものを選ぶ | 1個あたり3万円前後 |
| 発電モニター | ・発電量や売電量を遠隔でも確認できるシステム ・電力を有効活用可能 | 1台10万円前後 |
| 架台 | ・太陽光パネルや各種機器を支えるための土台 ・雪害の多い地域なら雪の重さに耐えられる耐久性のあるものを選ぶ | 1kWあたり2万円前後 |
太陽光発電の設置費用には、この他設備の組み立てや設置工事にかかる費用も含まれます。
本体価格の中で最も高いのは太陽光パネルです。設置費用を抑えるには、太陽光パネルを比較検討していくことが一番大切と言えるでしょう。
また、太陽光発電を選ぶ際のポイントを以下に紹介します。
太陽光発電を選ぶ際のポイント
・架台を選ぶは屋根形状などに適しているタイプか確認する
・太陽光パネルを選ぶ際は価格だけでなく発電効率や耐久性も確認する
・パワーコンディショナを選ぶ際は少なく出力95％以上の製品から比較検討する
・接続箱を選ぶ際は価格だけでなく最大入力電圧、昇圧機能の有無などを可能であれば確認する
また、太陽光パネルの耐用年数は、一般的に30年以上とされており、他の機器より長寿命といえます。パワーコンディショナの耐用年数は10～15年前後で、太陽光パネルよりも寿命が比較的短い傾向です。
その他機器や部材の耐用年数については、施工販売店に確認してみるのが大切です。
また、各設備の修理交換費用については、メーカー保証や施工販売店独自の保証制度によって補償してもらえるため、負担を抑えられます。
変換効率20％台の高効率で比較的安価な太陽光パネルは、カナディアンソーラーやネクストエナジー、Qセルズです。価格は、1kWあたり21.0～24万円台と他メーカーより5万円前後安く抑えられています。参考にしてみてください。
太陽光発電の投資回収シミュレーション
太陽光発電を導入する場合は、通常ローンを組んで購入します。設備の導入後は、売電収入や自家消費によって余った生活費で返済を行います。そのため、どれだけの期間で費用を回収できるのか、気になる方も多いかと思います。
以下に太陽光発電の投資回収期間を計算します。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15k円と仮定】
【補助金制度：災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業 新築住宅への設置と仮定】
| 出力4kW | 初期費用：約118万円 年間発電量：4,000kWh 売電収入：約42,000円 電気料金削減額：約44,990円 回収期間：約13年 補助金制度を活用した場合の回収期間：約8年 |
| 出力6kW | 初期費用：約177万円 年間発電量：6,000kWh 売電収入：約63,000円 電気料金削減額：約66,830円 回収期間：約13年 補助金制度を活用した場合の回収期間：約7年 |
| 出力8kW | 初期費用：約236万円 年間発電量：8,000kWh 売電収入：約84,000円 電気料金削減額：約86,848円 回収期間：約13年 補助金制度を活用した場合の回収期間：約8年 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
初期費用の回収期間を短くするためには、以下のようなポイントに注目してみましょう。
初期費用の回収期間を短くするポイント
・自家消費率を向上させて電気料金削減効果を伸ばす
・自治体独自の補助金制度を活用する
・初期費用の安い施工販売店を選ぶ
自家消費率を向上させたい場合は、太陽光発電に加えて蓄電池を併用してみるのがおすすめです。太陽光発電単体の場合は、発電した電気を貯められないため、夜間や電気使用量の多い場面に合わせて自家消費できません。
そこで家庭用蓄電池を併用すれば、余った電気を貯めておき、発電量0の夜間や早朝、電気使用量の多い場面に自家消費することが可能です。
また、補助金制度を活用すれば、初期費用を数10万円程度削減できます。さらに初期費用の安い施工販売店で購入できれば、費用負担を抑えられるほか、費用回収期間の短縮につながります。
ここからは、太陽光発電の設置費用を回収するための期間や短縮する方法を紹介します。
太陽光発電の投資回収期間は10年～15年
住宅用太陽光発電の初期費用は、一般的に設置から10年程度で回収できるよう調整されています。産業用太陽光発電の場合は、10年～15年程度です。
太陽光発電はFIT制度の対象設備なので、出力10kWで10年間、10kW以上で20年間、電気を一定の価格で買い取ってもらえます。
買い取り価格は年々下落しているものの、冒頭で紹介したように設置費用も年々安くなっているため、売電収入で初期費用の回収することは十分可能です。
たとえば、出力4kWの太陽光発電は、初期費用約118万円です。売電収入や電気料金削減額によって余った生活費を組み合わせれば、約13年で費用を回収することが可能です。また、費用回収の計算式は、初期費用118万円÷（売電収入42,000円＋電気料金削減額44,990円）＝約13年です。
補助金制度を活用する場合は、初期費用118万円‐補助金額÷（売電収入42,000円＋電気料金削減額44,990円）となります。
蓄電池導入のメリットと経済効果
太陽光発電を導入する際には同時に蓄電池の導入をオススメします。初期費用回収期間を短縮させるために重要なポイントになります。
太陽光発電単体では、発電した電気を貯めたり任意のタイミングで放電したりできません。つまり、発電した電気をその場で消費しなければ、電力の損失量が増えてしまい、売電収入や電気料金の削減効果に影響を与えます。
蓄電池は、電気を貯めたり任意のタイミングで消費したりできます。さらに太陽光発電用の蓄電池は、時間帯や発電量、自宅の消費電力量に合わせて蓄電や放電の制御を行ってもらえます。
以下に出力4kWの太陽光発電、蓄電容量5kWhの蓄電池併用でどれだけの経済的メリットを得られるのか計算します。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15k円と仮定】
【補助金制度：災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業 新築住宅への設置と仮定】
| 出力4kW | 初期費用：約118万円 蓄電池併用により自家消費率30％から50％アップと仮定 年間発電量：4,000kWh 売電収入：約30,000円 電気料金削減額：約74,250円 回収期間：約11年 補助金制度を活用した場合の回収期間：約6年 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
家庭用蓄電池を併用して自家消費率が30％から50％にアップすれば、費用回収期間を2年程度短縮できる可能性もあります。なぜなら、FIT制度の固定買取期間は電力量料金よりも低いからです。つまり、自家消費によって電気料金を直接削減した方が、経済的メリットを伸ばしやすい状況となっています。
また、家庭用蓄電池を活用すれば、余った電気を貯めて売電することも可能です。売電収入を重視している方にとってもメリットがあります。
ほかには、非常用電源として活用できるのもメリットのひとつといえます。災害などで停電した場合は、太陽光発電の余った電気を蓄電池に貯めておき、夜間や早朝など発電できない時間帯に自家消費することが可能です。
ただし、蓄電池の導入にも費用が掛かるので、予算に合った蓄電池の選定が必要です。
エコでんちでは、100種類以上の蓄電池からお客様のご要望に合った蓄電池を選定・ご提案いたします。
太陽光発電や蓄電池の導入を検討されている方は、ぜひ1度お問い合わせください。
太陽光発電の設置費用を抑えるためのポイント【2025年最新】
太陽光発電の初期費用を抑えるためには、複数の施工販売会社へ相見積もりを依頼することが大切です。相見積もりとは、複数の業者へ同時に見積もりを依頼し、各見積りを比較していく確認方法のことです。
同時に見積もりを比較できるため、費用相場を確認したり相場より安い施工販売会社を見つけたりできるのが強みのひとつといえます。
ここからは、太陽光発電の設置費用を抑えるために覚えておきたいポイントをご紹介します。
太陽光発電の相見積もりのポイント
太陽光発電の設置費用を抑えるには、複数の販売店から見積もりをとり、比較しながら検討を進めていくのが重要です。
相見積もりをとる際は、少なくとも3社以上に見積り依頼を行う必要があります。また、見積もりの依頼を行うときは、各施工販売会社の施工実績をHPなどから確認しておきましょう。
見積もりを提示されたあとは、以下のポイントについても注目です。
見積もり提示後に確認すること
・費用総額を確認する
・担当者から各項目の説明があるか確認する
・シミュレーションが現実的な数値かどうか確認する
・太陽光パネルの発電効率を確認する
・KW単価で相場を計算しておく
・キャンペーンや値引きでお得感が演出されていないか確認する
・補助金額で差し引かれた金額ではないか確認しておく
・仕切り価格と定価の差を確認する
太陽光発電の販売店は、大きく分けて以下の4種類になります。
・ネット販売
・量販店
・訪問販売
・工務店
一般的に費用が低額なのは、ネット販売でしょう。ネット販売業者は、店舗の維持管理費用や営業費用がかからないため、その分設置費用を抑えられるという傾向があります。
ただし、1社のみで判断してしまうと、施工品質や価格で損をしてしまう可能性があります。販売店へ相談する際は、2社以上の販売店から見積もりを提示してもらい、各項目の費用や施工内容を確認し、担当者の対応と費用を比較しましょう。
見積もりの注目ポイントに関する詳細は、以下記事でも詳しく解説しています。気になる方は、こちらの記事も参考にしてみてください。
関連記事：太陽光発電の見積りで注目すべきポイントと相場を解説！ | エコでんち
太陽光パネルの選び方とメーカー比較
太陽光パネルは設置費用の大部分を占めるため、可能な限り安いパネルを選択するという考え方もあります。
ただし、価格の安すぎる太陽光パネルは、耐久性や変換効率、太陽電池の品質などに問題が生じしている可能性もあり、注意が必要です。
太陽光パネルを選ぶ際は、変換効率や耐久性といった点でも信頼できるメーカーから検討してみましょう。
以下に主要メーカーの特徴や変換効率を紹介します。
| メーカー | 主なシリーズの特徴 |
| パナソニック | MODULUS（モデュラス）ブラックモデルは、N型高効率セルを搭載しており、気温の高い状況でも発電効率の低下が抑えられている 例：MS470α 変換効率23.5% |
| シャープ | フラッグシップモデルのBLACK SOLARシリーズは、デザインだけでなく発電効率や耐久性という点でも強みがある たとえば、夏場の気温が高い状況でも変換効率の低下は、従来品に対して約3％抑えられている 例：NQ-290BP 変換効率21.9％ |
| カナディアンソーラー | TOPHiKu6シリーズは、LeTID（高温環境下での劣化現象）、PID（電流の漏れによる発電量低下）の耐性があり、耐久性の高い仕様となっている 例：CS6.2-48TM-450/455 変換効率22.8% |
| 京セラ | エコノルーツシリーズは、さまざまな屋根材に対応可能で、かつ高い耐久性を持つ太陽光パネル 水分による出力低下が抑えられているほか、水分の侵入を防ぐ構造になっている また、IEC規格よりも厳しい基準で品質検査を実施しているため、耐久性の高さという点でも信頼できる 例：KT410W-108HL4B 変換効率21.00％ |
| Qセルズ | Q.TRONシリーズは、Q.ANTUM NEOテクノロジー搭載で、N型の高効率セルが使用されている そのため、夏場の気温が高い時期でも発電効率の低下を抑えながら発電を継続できる また、品質検査認証「QCPV」を取得しており、高温多湿や耐荷重、劣化試験などをクリア、IEC規格の3倍に相当する耐久性を持つ 例：Q.TRON S-G2.4+ 変換効率21.6% |
太陽光パネルを選ぶ際は、変換効率だけでなく耐風圧や積雪荷重、熱などの影響をどれだけ抑えられる仕様なのか、カタログや施工販売店からの説明などを参考にしながら慎重に確認していきましょう。
また、太陽光パネルは、発電量や売電収入に関わる重要な機器なので、実績のあるメーカーから価格を比較してみるのがおすすめです。エコでんちはこれまで多数の販売実績があり、安心してご利用いただけます。
【2025年最新】太陽光発電の補助金制度と申請方法
設置費用をより安く抑えたい時は、補助金制度を活用するのもオススメです。
日本は個人や法人向けに自家消費型太陽光発電やZEH住宅、蓄電池に関する補助金制度を実施しています。国の補助金制度は主に法人向けの内容です。各補助金事業につては、経済産業省の資源エネルギー庁や環境省のＨＰにまとめられているのでぜひご覧ください。
以下に法人向け補助金制度の中から「ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業」を紹介します。
| 補助対象の事業 | オンサイト自家消費型太陽光発電 ※自社の敷地に太陽光発電を設置する形式、需要家へ電力を供給 |
| 主な補助対象の経費 | 太陽光発電設備 定置用蓄電池など |
| 補助対象要件 | 電力系統に電気を送電しておらず、自立運転機能を持った10MW以上の自家消費型太陽光発電、4800Ah以上の蓄電池を設置していること |
| 補助額 | 太陽光発電設備 ・自己所有：1kWにつき4万円 ・PPA、リース型：1kWにつき5万円（事業所などへの電力供給） ・PPA、リース型：1kWにつき７万円（戸建て住宅への電力供給） |
| 申請方法 | 公募要領に沿って必要書類を準備し、第一段階の交付申請書を提出 必要に応じて問い合わせに対応し、審査を待つ 審査通過後は第二段階の交付申請書を提出し、必要に応じて問い合わせに対応する 審査通過後は補助事業を開始し、実績報告書などを提出したのち補助金が交付される |
また、自治体の中には、独自で太陽光発電や蓄電関連の補助金制度を立ち上げている自治体もあり、個人でも申請できる内容もあります。ただし、自治体によっては太陽光発電システム単体では補助金が出ない場合があるので注意が必要です。現在は蓄電池を併用しなければ補助金がおりないなど、条件がある場合があるのでしっかりと確認しましょう。
自治体の補助金制度については、自治体ＨＰや窓口で確認できます。
以下に自治体の補助金制度から、個人向けの太陽光発電に関する補助金制度をいくつか紹介します。
【自治体補助金制度紹介】
| 東京都 | 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業 申請期限：令和6年度の申請は終了 申請方法：契約締結前に事前申込手続きを行い、事前申込受付通知を受け取ったあとに工事着手 工事完了後に交付申請兼実績報告を提出し、審査に通過できれば補助金が交付される 新築住宅への設置 出力3.6kW以下 12万円/kW（上限36万円） 出力3.6kWを超える 10万円/kW（出力50kW未満） 既存住宅への設置 出力3.75kW以下 15万円/kW（上限45万円） 出力3.75kWを超える 12万円/kW（出力50kW未満） |
| 東京都千代田区 | 令和6年度千代田区省エネルギー改修等助成制度 申請期限：令和6年度の申請は終了 申請方法：助成金交付申請書と必要書類を区に提出し、決定通知を受け取ったのちに工事着手 工事完了報告書と必要書類、助成金交付請求書を提出したのち、補助金が交付される 太陽光発電：補助率は対象経費の20％（上限125万円） |
| 東京都中央区 | 住宅・共同住宅用自然エネルギー・省エネルギー機器等導入費助成 申請期限：令和6年度の申請は終了 申請方法：工事の2週間前に申請を行い、交付決定通知を受け取る その後、工事へ着手し、完了報告書を提出する 助成金交付額確定通知を受け取り、助成金の請求を行うと、補助金が交付される 太陽光発電：1kWにつき10万円（上限35万円） ※エコアクトの取り組みを実施している場合：1kＷにつき15万円（上限42万円） |
補助金制度の申請手順については、各補助金制度によって異なります。また、太陽光発電の施工後に申請手続きを行うケースと、施工前に申請手続きを行うケースがあります。そのため、必要書類の提出と施工のタイミングがいつなのか、各ステップを調べておくことも重要です。
これから自治体の補助金制度を活用したい場合は、どのような手順で申請手続きを行っていく必要があるのか、流れを確認していきましょう。
【2025年最新】太陽光発電の売電単価と収益シミュレーション
2025年度の売電単価（固定買取価格）は以下の通りです。
| 出力10kW未満 | 1kWhにつき15円 |
| 出力10kW以上50kW未満（地上設置） | 1kWhにつき10円 |
| 出力10kW以上50kW未満（屋根設置） | 1kWhにつき11.5円 |
| 50kW以上（屋根設置） | 1kWhにつき11.5円 |
| 50kW以上（地上設置） | 1kWhにつき8.9円 |
| 250kW以上 | 入札制度適用区分 |
出典：「買取価格・期間等（2024年度以降）」（資源エネルギー庁）（買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー）
出力10kW以上の産業用太陽光発電は、20年間固定の単価で電力を買い取ってもらえます。また、住宅用太陽光発電の固定買取期間については、10年間とされています。
続いて、以下に出力4kWにおける売電収入や電気料金削減額などを紹介します。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15k円と仮定】
| 出力4kW | 初期費用：約118万円 |
| 年間発電量：約4,000kWh | |
| 売電収入：約42,000円 | |
| 電気料金削減額：約44,990円 | |
| 回収期間：約13年 補助金制度を活用した場合の回収期間：約8年 |
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
補助金制度を活用すれば、固定買取期間内に費用回収を完了させやすいといえます。そのため、これから住宅用太陽光発電を導入する方は、管轄の自治体で太陽光発電に関する補助金制度が実施されていないか確認しておきましょう。
太陽光発電の設置後にかかる費用と対策
・メンテナンス費用（年間5～10万円）、保険料（初期費用の3.0%）、解体撤去費用（約15万円）について、具体的な費用削減方法と業者選定のポイントを追記してください。
・各費用の相場表を追加し、年間の維持費用の目安を示してください。
太陽光発電の設置後は、維持管理費用がかかります。具体的には、経済産業省の「「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」によると、出力１kWにつき年間1,061円とされています。
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
ただし、点検を行う場合は、年間5～10万円程度の費用が発生します。また、太陽光発電関連の保険へ加入する場合は、初期費用に対して3％程度の保険料がかかります。さらに、解体撤去を行う際は、10～15万円前後の撤去費用もかかる点に注意が必要です。
| 点検費用 | 年間5～10万円前後 |
| 保険料 | 火災保険；初期費用に対して3％程度 |
| 解体撤去費用 | 10～15万円前後 |
点検費用や保険料は、太陽光発電を運用していく上で欠かせない費用です。安易に費用を削減してしまうと、故障リスクを高めたり復旧費用の負担が増えたりしてしまう可能性もあります。
そのため、維持管理費用については必要経費と捉えておきましょう。
最後は、太陽光発電の設置後にかかる費用についてまとめました。
メンテナンス費用の相場と内容
太陽光発電を5年10年と稼働させるには、定期的なメンテナンスを実施する必要があります。また、FIT認定を受けた太陽光発電は、2017年の改正FIT法によってメンテナンス義務化の対象です。
メンテナンス義務化によって定められた内容は、資源エネルギー庁の事業計画策定ガイドラインに記載されています。
メンテナンス作業そのものは、太陽光発電の施工業者へ依頼できますし業者でなければ対応できない内容もあります。ただし、メンテナンス費用はかかるため、売電収入などから予算を確保しておくことが大切です。
メンテナンス費用は、住宅用太陽光発電で年間5～10万円程度、出力50kW未満の産業用太陽光発電で年間10万円～15万円程度の相場です。出力50kW以上の場合は、年間100万円以上かかります。
住宅用太陽光発電の主な点検項目や頻度については、以下の通りです。
| 点検費用 | 年間5～10万円程度 |
| 点検項目 | ・目視点検（ボルトの緩み、部材や機器の劣化、汚れ、破損などを目視て点検） ・電気点検（電圧や電流、電気抵抗などを測定し、異常が発生していないか確認する） |
| 点検の頻度 | 4年に1回以上、推奨は1年に1～2回 |
なお、メーカー保証に点検は含まれていないため、太陽光発電の施工販売会社や点検業者へ依頼する必要があります。また、太陽光発電はメンテナンスフリーではないため、定期点検を依頼することが大切です。
太陽光発電の保険料と補償内容
自然災害などによる破損で被った損害や修理費用は、メーカー保証でカバーしてもらえません。そのため、動産総合保険や火災保険などへ別途加入する必要があります。
以下に一般的な火災保険や地震保険の補償内容を紹介します。
| 保険 | 補償内容 |
| 火災保険 | 保険料：年間3～5万円程度 補償対象の主な事象：火災、風災、ひょう災、雪災、落雷、爆発など オプション補償：個人賠償責任特約 人や物に被害を与えてしまい、賠償責任が生じた際に補償してもらえる 例：太陽光パネルが吹き飛び、周辺の住宅に直撃してしまった |
| 地震保険 | 保険料：保険金額に対して30～50％程度 補償対象の主な事象：地震を原因とした火災 |
解体・撤去費用の相場と注意点
・解体時の注意点（廃棄物処理法の遵守、リサイクル可能部品の分別など）、解体費用を抑えるポイントを具体的に説明してください。
費用負担や何らかの理由で太陽光発電を手放したい時は、解体業者などへ解体・撤去の依頼を行う必要があります。
解体撤去にかかる費用は、住宅用太陽光発電で15万円程度かかります。産業用太陽光発電の場合は、30万円以上かかる場合があるので覚えておきましょう。
住宅用太陽光発電の解体時期については、どのように運用していくかどうかで変わります。たとえば、FIT制度の終了時点で手放したい場合は、設置から11年目に解体撤去した方がいい場合もあります。一方、FIT制度の適用期間終了後も運用し続けたい場合は、太陽光パネルの寿命を迎える約30年後に撤去する考え方もあります。
そして、解体撤去を検討する際は、産業廃棄物の処理を専門とした業者に依頼することが大切です。太陽光パネルには有害物質が含まれているため、産業廃棄物に区分されています。たとえば、粗大ごみなどとして処分した場合は、法律に違反します。
そのため、太陽光発電システムの解体撤去を依頼する場合は、産業廃棄物処理業者へ相談することが大切です。また、太陽光パネルを適正に処理するためには、廃棄前にリユースできるかどうか調べる必要があります。廃棄処理を検討する際は、中古の太陽光パネルを取り扱っている業者へリユースできるかどうか確認してもらいましょう。
解体費用を抑えるためには、相見積もりで各見積りを比較したり、関連する補助金制度が実施されているかどうか調べたりしてみるのが大切です。
なお、出力10kW以上の太陽光発電に関しては、廃棄費用の積立が義務化される予定です。積立の対象期間は、FIT期間終了年の10年前から終了年までとされています。積立期間では、売電収入から差し引かれる形になるので、自動で積み立てられる仕組みです。
まとめ：太陽光発電の導入コストと経済メリット
太陽光パネルの価格は、1kWあたり20万円を下回るケースもあり、費用負担を抑えたい方にとってメリットは年々高まっています。具体的には、1kWあたりの費用相場29.5万円（住宅用太陽光発電）とされています。また、費用回収期間については、8～10年前後です。
たとえば、出力4kWにおける売電収入は約42,000円、電気料金削減額は約44,990円となります。また、設置から13年前後で費用回収を完了することが可能す。さらに、補助金制度を活用することで、費用回収期間を8年に短縮できる場合もあります。
【東京電力従量電灯B、電気使用量300kWh、固定買取価格15k円と仮定】※電力量料金のみで計算
出典：「令和７年度以降の調達価格等に関する意見」（経済産業省）（20250203_1.pdf）
太陽光発電の導入を検討する際は、費用だけでなく太陽光パネルの耐久性や変換効率などについても注目する必要があります。
たとえば、以下の主要メーカーでは、変換効率などに強みがあります。
| メーカー | 主なシリーズの特徴 |
| パナソニック | MODULUS（モデュラス）ブラックモデルは、N型高効率セルを搭載しており、気温の高い状況でも発電効率の低下が抑えられている 例：MS470α 変換効率23.5% |
| シャープ | フラッグシップモデルのBLACK SOLARシリーズは、デザインだけでなく発電効率や耐久性という点でも強みがある たとえば、夏場の気温が高い状況でも変換効率の低下は、従来品に対して約3％抑えられている 例：NQ-290BP 変換効率21.9％ |
| カナディアンソーラー | TOPHiKu6シリーズは、LeTID（高温環境下での劣化現象）、PID（電流の漏れによる発電量低下）の耐性があり、耐久性の高い仕様となっている 例：CS6.2-48TM-450/455 変換効率22.8% |
| 京セラ | エコノルーツシリーズは、さまざまな屋根材に対応可能で、かつ高い耐久性を持つ太陽光パネル 水分による出力低下が抑えられているほか、水分の侵入を防ぐ構造になっている また、IEC規格よりも厳しい基準で品質検査を実施しているため、耐久性の高さという点でも信頼できる 例：KT410W-108HL4B 変換効率21.00％ |
| Qセルズ | Q.TRONシリーズは、Q.ANTUM NEOテクノロジー搭載で、N型の高効率セルが使用されている そのため、夏場の気温が高い時期でも発電効率の低下を抑えながら発電を継続できる また、品質検査認証「QCPV」を取得しており、高温多湿や耐荷重、劣化試験などをクリア、IEC規格の3倍に相当する耐久性を持つ 例：Q.TRON S-G2.4+ 変換効率21.6% |
太陽光発電の導入を考えている方は、今回の記事を参考に太陽光発電や太陽光パネルの価格を比較し、導入を検討してみてはいかがでしょうか。また、同時に蓄電池を導入することもオススメします。
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