自宅の電気料金の使用量を知るには？使用量を減らして節電するポイントも解説！
最終更新日:2024.02.13 お役立ち情報
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月々の電気代はなんとなくわかっていても、毎月どのくらいの電気を使用しているかしっかりと把握している方は少ないのではないでしょうか。しかし、各電力会社が電気代の値上げを次々発表するなか、ご家庭のひと月の電気使用量を把握しておくことは重要です。
そこで今回は自宅の電気料金の仕組みや、毎月の電気使用量から電気代がどのくらいかかるのかまでわかりやすく解説します。さらには家庭でできる節電ポイントまでご紹介！
今後値上がりが予想される電気代に対して、早めの対策を取るための参考にしてください。
目次
電気料金の仕組みを解説
電気料金の内訳は、基本料金、電力量料金（燃料費調整額込み）、再エネ賦課金の3つから構成されています。それぞれを詳しく解説していきましょう。
■基本料金
電力会社との契約容量で決まるのが基本料金で、「アンペア制」と「最低料金制」があります。いずれも固定料金なので、たとえ電気を使用しない月があったとしても必ず支払うことが原則です。主に電力会社の設備費、人件費に充てられるものですが、新電力会社では基本料金を0円にしている場合もあります。
以下にアンペア制と最低料金制を採用している大手電力会社を紹介します。
|
アンペア制 |
北海道電力・東北電力・東京電力・北陸電力・中部電力・九州電力 |
|
最低料金制 |
関西電力・中国電力・四国電力・沖縄電力 |
アンペア制の電気料金プランは、契約の際に10Ａや15Ａ・20Ａ・30Ａと容量を選択することが可能です。容量が大きければ、その分同時に使用できる家電製品も増やせます。
電気使用量の多いオール電化の家庭でですとその他に6kVA（60A相当）や10kVAといった容量も選択できます。
家電製品のアンペアは、消費電力100Ｗあたり1Ａとして計算します。契約アンペア数30Aの場合は、同時に合計3,000Wの家電製品を複数使用できるということです。
つまり、電気使用量の多い家庭や同時に複数の家電製品・照明などを使用する頻度の高い家庭は、契約アンペア数を上げるか節電を行わないとブレーカが落ちてしまう可能性もあります。
反対に電気使用量の少ない家庭や節電を行っている家庭は、契約アンペア数を下げられますし電気料金を削減できます。
最低料金制は、契約アンペア数にかかわらず固定の料金が設定されているプランです。アンペア制よりシンプルな内容ではあるものの、同じプランの中で基本料金負担を削減する方法がないというデメリットもあります。
■電力量料金
電力量料金とは言葉通り、実際に使用した電力に対して支払う代金のことです。「従量制料金」とも呼ばれていて、計算方法は下記のようになります。
【１ヵ月の電力の使用量×電力量の料金単価（円/kWh）】
また、電力量料金単価は電力会社および電気料金プランによって異なるので、プランの見直しを図るだけで電気料金負担を軽減できる可能性があります。
また、電力量料金単価の仕組みは、1段階制や3段階制、市場連動型など電気料金プランによって異なります。
1段階制の場合は、電気使用量にかかわらず1種類の電力量料金単価で電気料金を算出されるプランを指しています。
2段階制や3段階制は、一定の電気使用量を超えた部分について異なる電力量料金単価が採用されるプランです。
たとえば、従量電灯制などで設定されているのは3段階制で、以下のような仕組みとなっています。
|
【3段階制プランのイメージ】 |
|
|
最初の120kWhまで |
1kWhにつき30円 |
|
120kWhを超えて300kWhまで |
1kWhにつき35円 |
|
300kWhを超える部分 |
1kWhにつき40円 |
つまり、電気使用量が400kWhなら、120kWh×30円＋180kWh×35円＋100kWh×40円という計算になります。
市場連動型プランの場合は、電力市場の市場価格に沿って電力量料金単価が変動していくプランを指しています。つまり、電力量料金単価の安い時間帯になるべく家事を行えば、電気料金を削減できる可能性があります。
他にも時間帯別プラン・オール電化向けプランは、夜間など特定の時間帯に電力量料金単価が安くなるプランで、価格の安い時間に蓄電池で充電したりエコキュートを稼働したりすれば、電気料金削減効果を伸ばせます。
電気料金プランを見直す場合は、各プランの電力量料金単価やプランの仕組みを確認しておきましょう。
■ 燃料費調整額
燃料費調整額は電力料金単価×電気使用量に上乗せされたり差し引かれたりする項目です。
各電力会社のHPで確認ができますが毎月市場の影響を受け為替のように変動します。
料金の計算方法は下記を参照。
●電力量料金単価×（電気使用量±燃料費調整額）×電気使用量
火力発電で電気を生産するためには、原油・LNG・石炭などの燃料を必要としますが、日本は燃料をほぼ輸入に依存しているため、外的要因により価格が大きく変動します。燃料費調整額とは、これらの燃料調達に関する価格変動に応じて電気料金の調整を行うものです。現在、国際情勢が深刻化する中、燃料調整費は高額になりつつあり電気代の値上げにつながっています。
そのため、節電を行い電気使用量を抑えても燃料費調整額によっては翌月の電気代が上がってしまうケースもあります。
■再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）
再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、再エネ普及のために作られた「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）」によって電力会社が再エネ電力を買い取った費用を社会全体で負担する仕組みです。
FIT制度は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー発電設備の電力を一定期間、固定単価で買い取ってくれる国の支援制度です。また、電力会社は、FIT認定を受けた再生可能エネルギー発電設備で発電された電力の買取義務が課せられています。
注意として電力買取コストの一部は電気を使用する全ての消費者が負担しています。
もちろん太陽光発電システムを設置していない方も対象です。
再エネ賦賦課金の費用は、再エネ賦課金単価×電気使用量で計算されます。また、単価は毎年1回更新されるので、値上されてしまうと電気使用量が変わらなくとも負担の増加につながります。
一般家庭の平均電気料金
それでは一般的な家庭の電気料金はどれくらいなのでしょうか。ここでは、総務省統計局が毎年行っている「家計調査（家計収支編）」の「世帯人員別１世帯当たり１か月間の収入と支出」を参考に単身家族から6人家族までの平均を表にしてみました。
※2022年度のものを参照しています。
※左右にスクロールできます
|
世帯数 |
1人 |
2人 |
3人 |
4人 |
5人 |
6人 |
|
電気代/月 |
6808円 |
11307円 |
13157円 |
13948円 |
15474円 |
17869円 |
|
1人あたりの電気代/月 |
6808円 |
5634円 |
4385円 |
3487円 |
3094円 |
2979円 |
出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)（家計調査 家計収支編 総世帯 詳細結果表 年次 2022年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口 (e-stat.go.jp)）
世帯人数が増えていったとしても、電気代は2倍・3倍にはならない傾向です。また、1人あたりの電気代で比較すると、世帯人数が増えるほど負担は軽減しています。
一般家庭の平均電気使用量 は？
次に、一般家庭での平均電気使用量をみていきましょう。（月額年間もしくは日）
※左右にスクロールできます
|
世帯数 |
1人 |
2人 |
3人 |
4人 |
5人 |
6人 |
|
使用量/日 |
6.1kWh |
10.5kWh |
12.2kWh |
13.1kWh |
14.8kWh |
18.4kWh |
|
1人あたりの使用量/日 |
6.1kWh |
5.25kWh |
4.06kWh |
3.27 kWh |
2.96kWh |
3.06kWh |
|
使用量/月 |
185kWh |
320kWh |
370kWh |
400kWh |
450kWh |
560kWh |
1人暮らしと2人暮らしでは、約2倍程度変動していることがわかります。ただし、2人暮らしから5人暮らしまでの電気使用量を比較すると、2倍・3倍と増えていません。
電気使用量が平均を超えている場合は、後半で紹介する節電方法やエネルギーの自給自足も含めて対策を立ててみましょう。
電気料金の計算方法とは
一般家庭のおおよその平均電気料金や電気使用量はご理解いただけたんでしょうか。
ここからは電気料金の計算方法を実際に見ていきましょう。以下が電気代の計算式です。
■基本料金又は最低料金＋（電力量×使用量）±（燃料費調整×使用量）＋（再エネ×使用量）＝一ヵ月の電気料金
※基本料金・電力量料金・燃料費調整額には、消費税等も含まれます。
これらからもわかるように電気使用量が多ければ多いほど、毎月の電気代も高額になることがわかります。また、基本料金や燃料費調整額の単価、再エネ賦課金の単価は既に決まっているため、家庭での電気代を減らすには電力使用量を抑えるしかありません。
そのためには家庭でできる節電が、電気代削減にとても大切です。以下のトピックでは節電のためのポイントを解説していきましょう。
電気使用量を減らして節電するポイントは
それではここからは節電のための主なポイントを具体的にご紹介していきます。
エアコンの稼働率を減らす
エアコンの電気代は、エアコンの稼働率が上がるほど高くなります。 いつまでも室内の温度が上がらない・下がらないといつまでも「設定温度まで上げる、下げよう」とするため、扇風機やサーキュレーターを使用して、スピーディに室温を調整できるよう工夫することが大切です。
他にもエアコンに関する節電方法はあるので、以下のような対策を試みてみましょう。
- エアコンで効率よく室温を調整するためにカーテンで断熱効果を伸ばす
- フィルター清掃を定期的に行いエアコンの効率を低下させないようにする
また、エアコンの室外機周辺に物が密集していると、排熱の効率低下につながるため、余計なエネルギー消費を招きます。そのため、室外機周辺には物を置かないよう注意する必要があります。
照明の切り替えや使い方の見直し
照明の使い方を工夫して電気使用量を削減することも、電気代を削減するために重要なポイントです。
たとえば、LED照明に切り替えるだけでも同じ明るさに保ったまま電気代を削減できますし、照明の使用時間をなるべく短縮することも意識しましょう。
日中に照明を使用する習慣のある方は、レースの種類を変えて部屋に日光の入りやすい状況を作りましょう。また、使用していない部屋の照明を点けっぱなしにしている方は、部屋を出る時に必ず消灯する習慣をつける必要があります。
冷蔵庫の使い方を工夫する
冷蔵庫の電気使用量を削減するには、以下のような点に気を付けながら使用してみましょう。
- ドアの開閉回数をなるべく減らす
- ドアを開ける時間を短縮する（すぐに食品や飲み物を取る、戻す）
- 冷蔵コーナーには食材を詰め込まないよう気を付ける、整理する
- 冷凍コーナーには食材を詰め込み、できるだけ空きを作らない
庫内の温度が上がると、温度を下げるために電力を消費してしまうので、なるべく庫内の温度を保つような使い方を意識すると電気使用量を減らせます。
洗濯機の感想機能を使用しない、減らす
洗濯機の乾燥機能は消費電力の比較的高い傾向なので、可能であれば衣類を自然乾燥させるもしくは乾燥機能の使用時間を短縮して、自然乾燥と併用するのが大切です。
他には、洗濯機を使用する時は、可能な範囲で洗濯回数を減らしましょう。洗濯の回数が増えれば増えるほど電気使用量も増えるので、まとめ洗いで済ませられるようにするのもおすすめです。
電気料金が高くなる時間を避ける
時間帯別プランや市場連動型プランに加入している場合は、電力量料金単価の高くなる時間帯に消費電力の高い家電製品を使用したり、テレビやエアコンなどを長時間稼働したりしないよう注意しましょう。
また、家電製品の省エネモードも活用したり省エネ製品へ買い換えたりすることで、電気代を減らせる可能性があります。
他には、家庭用蓄電池を導入し、電力量料金の安い時間帯に充電しておくのもおすすめです。電力量料金の高い時間帯に充電しておいた電気を使用することで、電気代負担を軽減できます。
契約中の電気料金プランを見直す
家電製品の節電を意識してもなかなか電気代の負担が抑えられない時は、電気料金プランを見直してみましょう。
まずは、現在の電気料金プランの契約アンペア数を確認して検討することも大切です。契約アンペア制の場合、契約アンペア数が高いと、その分基本料金も高額になってしまいます。
1人暮らしや2人暮らしなら30A前後で過ごせますし、3人～5人暮らしなら40A前後で問題ないといえます。また、プランによっては時間帯によって電気代が安くなったりポイントが付与されたりしているので、ライフスタイルにあったプランがないか比較検討してみましょう。
省エネ・節電モードを使用する
電化製品の多くには省エネや節電モード機能が搭載されていますが、意外と機能を活用していない人が多いようです。それらをうまく使用すればかなりの電気代を削減することが可能ですので、大いに活用しましょう。
太陽光発電システムを導入して買電額を削減！
電気代の削減は大切ですが、さらなる削減を目指すなら、なんといっても太陽光発電システムと蓄電池の導入がオススメです！
太陽光発電システムだけではなく、電力を蓄えることが可能な蓄電池は、EVの給電や災害時の非常用電源としても大いに活用が可能です。以下にそれぞれのメリットをお伝えします。
【太陽光発電システムの主なメリット】
・発電した電気を家庭のコンセントから使用したり住宅設備に活用したりすることで、電力会社からの電力購入量を削減できる
・ＦＩＴ制度の活用によって自家消費した電気から余った電気を売電できるため、収入を得られる
・災害時に停電した場合も、太陽光発電の自立運転モードで蓄電しておけばいざという時に使用できる
・CO2を排出しないクリーンなエネルギーなので、環境問題にも貢献できる
・オール電化住宅は日中電気代が高く、夜間が安いプランがほとんど。太陽光発電を導入することで日中の電力を自家発電し、電気代を削減することが可能
【蓄電池のメリット】
・蓄電池は貯蓄した電気を必要な時に利用することが可能
・必要な時に電気を使えるので無駄な電気が発生せず効率よく節電ができる
・自動制御機能が備わっているので、生活パターンやインターネット経由で気象警報を取得し、自動で充放電を行ってくれる
・EVの購入を考えている方には特に家庭用蓄電池は重要。給電スタンドまで行く必要もなくご家庭でEVに給電が可能になる
また、太陽光発電と蓄電池に関する補助金制度が、自治体ごとに独自で実施されています。そのため、初期費用を数10万円以上削減できる可能性があり、導入費用の負担を気にしている方にとっても嬉しいポイントです。
まとめ 電気料金を抑えるには電気使用量の見直しおよび節電を始めよう！
電気使用量は、1人暮らしで1日あたり6.1kWh、2人暮らしで10.5kWh、3日暮らしで12.2kWhとなっています。ただし、人数が増えれば増えるほど、1人あたりの電気使用量は抑えられる傾向なので、単純に2倍・3倍といった電気料金にはなりません。
また、身近なところから節電を実施すれば、毎月数100円～の電気代削減効果を得られる可能性があります。
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