蓄電池のみ設置したときのメリットやデメリットとは？
最終更新日:2023.03.10 蓄電池
太陽光発電と一緒に使われることが多い蓄電池ですが、蓄電池のみでも設置できることをご存知でしょうか。
蓄電池を設置すれば、電気代が安い夜間の電気を貯めておき、昼間に放電して電気代を節約することが可能になります。
大規模災害時の停電対策としても活用できるため、蓄電池単体でも家庭に大きなメリットがあります。
今回は、蓄電池を単独で設置するメリット・デメリットや、蓄電池を利用した節電効果について紹介していきます。
目次
太陽光発電を使わず蓄電池のみ設置する2つのメリット
自宅などに設置できる家庭用の蓄電池には、屋根に設置した太陽光発電で得られた電力だけでなく、電線を介して受電する系統電力からも電気を貯めておくことができます。
貯めておいた電気は、必要なときに家庭内の照明や家電製品を動かすための電力として使用することができます。
蓄電池は太陽光発電の電気を貯めておくときに使用されることが多いものですが、蓄電池のみを設置する場合にもメリットが得られます。まずは、蓄電池を設置するメリットについて見ていきましょう。
1.夜間電力を使って節電できる
蓄電池を設置すれば、電気代が安い夜間の電気を貯められるようになるため、日中の電気料金を安く抑えられるようになります。
例えば、東京電力エナジーパートナーの「夜トクプラン8」では、午後11時から翌朝7時までの夜間の電気代が昼間よりも3割程度安く設定されています。（午前7時～午後11時：32.74円/kWh・午後11時～午前7時：21.16円/kWh）
夜間の電気代が安く設定されている理由としては、夜間は電気を利用する人が少ないためです。
電力会社は消費電力量に応じて必要な分を発電していますが、細かな調整をすることはできません。
そのため、電気の使用量が少ない夜の電力が余らないように、夜間の電気代を安く設定消費者に夜間電力の活用を促しているのです。
ただし夜間の電気代を安くするためには、専用の料金プランに変更する必要があります。
料金プランは電力会社ごとに違うため、ご自身のライフスタイルや蓄電池の容量に合ったプランを比較検討しましょう。
2.災害時の電力確保ができる
災害時の電力確保ができるのも、蓄電池を設置する大きなメリットです。
台風や地震などの災害が発生して停電が起きたときでも、蓄電池があれば最低限のライフラインを確保することができるようになります。
とくに、台風が多い地域や災害で孤立しやすい地方に住んでいる場合や、小さいお子様やお年寄りがいるご家庭の場合は、非常用電源の有無が生命の安否に関わることもあります。
「全負荷タイプ」の蓄電池であれば住宅の分電盤に直接電気を流すことができ、200Vの機器にも対応できます。
大規模災害時でも蓄電池を活用して照明や暖房器具、電子レンジやIHヒーターなどの調理器具を使えると、ライフラインが復旧するまでの間、最低限の生活を送れるようになり安心できることでしょう。
蓄電池のみ設置することの2つのデメリット
蓄電池を設置することにはメリットがある一方で、デメリットがあることも事実です。
メリットとデメリット双方をよく理解し、納得した上で蓄電池を設置することが大切です。
1.初期費用が高い
蓄電池を設置する上で考えられる最大のデメリットは、設置の初期費用が高くついてしまうことでしょう。
メーカーや機種によって異なりますが、一般家庭に設置する容量の蓄電池の場合、100万円を超えるの初期費用がかかってしまうケースも少なくはありません。
使用頻度やライフスタイルなどによって蓄電池設置の経済効果は変わってきますが、現在の設置費用では「蓄電池を導入すれば必ず得できる」とは言いきれません。
本当に蓄電池を導入すべきかどうかは業者とよく相談し、最適な機器や使い方を提案してもらうようにしましょう。
専任のスタッフがていねいに説明・ご提案させていただきます。
2.設置スペースが必要
蓄電池を設置するときに気をつけたいのが、設置するスペースが必要になるという点です。
蓄電池はある程度の大きさがあり、設置したら10年以上は同じ場所に置いておく必要があるため、将来的に邪魔になることがないかについてもしっかりと考えましょう。
屋内に設置するスペースが取れない場合は、屋外に設置できる蓄電池を選ぶことをおすすめします。
コンパクトな商品はそれだけ容量が小さくなっているケースが多いため、サイズと容量の両方を考慮の上、最適な商品選びをしてください。
蓄電池の設置につかえる補助金
蓄電池はまだまだ普及段階の設備のため、導入費用が高額なのがネックです。
その費用を補填し導入を促すために、2022年度は国の「家庭用蓄電池DER補助金」の公募があり、家庭用蓄電池に関しては1kWhあたり3.7万円の補助金を受け取ることができました。
2023年度も同様の補助金が出ることが期待されています。
ただし、非常に人気の補助金のため早期に予算上限に達することが予想されますので、補助金団体のHPを随時チェックするようにしましょう。
また、蓄電池の設置費用に独自の補助金制度を用意している自治体もあります。
例えば、東京都は電気自動車とV2Hの組み合わせで太陽光発電の設置費用にも適用できる補助金制度があります。
自治体の補助金と国の補助金は併用が可能なケースが多いため、お住まいの自治体に補助金制度があるかを確認してみましょう。
補助金については下記コラムで詳しくご紹介しています。こちらもあわせてご参照ください。
2024年（令和6年）オトクに導入！家庭用蓄電池・太陽光発電・V2Hの補助金ってどうすればもらえる？地域ごとの需給条件や金額を徹底解説
蓄電池のみ設置した場合の節電効果
蓄電池を導入すると、実際にどれくらい電気代を節約できるのか気になっている方もいらっしゃるでしょう。
そんな方に向けて、ここでは蓄電器の節電効果についてシミュレーションしていきます。
オール電化の場合
オール電化の住宅で蓄電池を活用して節電する場合は、電気代が安い夜間に蓄電池を充電して、日中の電気を夜間に貯めた電気でまかなっていくことが目標になります。
実際に、東京電力エナジーパートナーの料金プランで蓄電池を設置した場合の電気代をシミュレーションをしてみると、以下のような結果になりました。※2
（条件）
平均電力使用量：約606kWh（年間7,280kWh）
● 蓄電池を使用しない場合：195,875円
● 蓄電池を使用し、夜間の電気代が安いプランを利用する場合：161,608円
オール電化の場合は電気の使用量が多くなるため、より高い節電効果を得ることが可能です。
年間3万円以上も電気代が安くなるため、非常にお得に電気を利用できるようになるでしょう。
オール電化ではない場合
次に、オール電化ではないご家庭の場合の節電効果について見ていきましょう。先程と同様の条件で、同じように東京電力の電気代をシミュレーションしていきます。
（条件）
平均電力使用量：約407kWh（年間4,888kWh）
● 蓄電池を使用しない場合：128,058円
● 蓄電池を使用し、夜間の電気代が安いプランを利用する場合：113,011円
この結果から、オール電化でない場合でも蓄電池を設置すれば、年間1.5万円も電気代を節約できることがわかります。
もちろん、電気の使用状況や電力会社によっても異なりますが、場合によっては毎月1,300円近くの電気代が節約できると考えると、家計の負担軽減に役立つのではないでしょうか。
※2 東京電力：電気・ガスプラン試算
蓄電池を設置するときの注意点
蓄電池を設置すれば電気代を節約することができます。
しかし、蓄電池が故障したり劣化したりしてしまった場合、修理や買い替えのために想定外の出費がかかってしまうこともある点に注意が必要です。
一般的に蓄電池の寿命は約10年と言われており、メーカー保証も10年前後に設定されていることが多いです。
寿命を迎えると故障のリスクが増えると同時に、充電できる電気の容量も徐々に減っていきます。
つまり長年使っていると、どんどん使える電気の量が制限されていくことになるのです。
蓄電池の経年劣化による容量の減少を抑えた商品も販売されていますが、その分価格は高めに設定されています。
せっかく蓄電池を設置しても、故障や容量の減少で寿命を迎えると言われている10年でもとが取れないケースもあります。
寿命や経年劣化のリスクを知った上で、最適な商品を選ぶようにしてください。
蓄電池よりもV2Hを導入した方がお得な場合も
V2Hはビークルトゥホーム(Vehicle to Home)の略称です。
EV(電気自動車)やPHV(プラグインハイブリッド車)にバッテリーとして搭載されている電池に蓄えられている電力を住宅の分電盤に接続し、家庭内の照明や家電製品などを動かす電力として使用することができるシステムの総称です。
住宅用蓄電池は消防法の規制を受けるため、最大容量が17.76kWhまでに制限されますが、電気自動車にはその規制が適用されません。
電気自動車では40kWh を超える大容量のバッテリーを有するモデルもあります。
（参考：日産リーフのバッテリー容量は60kWh）
日中も自動車を家に置いておくことが多いライフスタイルであれば、電気自動車を購入して蓄電池代わりに使用する方が、蓄電容量も多くなり大きな節電効果が期待できる可能性があります。
【まとめ】
蓄電池を活用してお得に電気を使おう！
蓄電池を設置すれば、電気代が安い夜間に電気を貯めて日中でも安く電気を使用することができるようになります。
また、災害時のライフラインとしても活躍してくれるというメリットもあるため、災害対策として蓄電池を導入することもおすすめです。
ただし蓄電池を導入したからといって、必ずもとが取れるわけではありません。
デメリットも理解した上で業者によく相談して、補助金も活用しながら後悔のない蓄電池の設置をしていきましょう。
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