蓄電池はリース・レンタルと購入ではどちらがお得?
最終更新日:2023.07.25蓄電池
蓄電池のリース・レンタルは、月額料金を払うことで蓄電池を利用できるサービスです。契約期間が10〜15年で、月額料金のなかに機器代金や工事費用が含まれています。そのため、購入の際にかかる初期費用を抑えて蓄電池を導入することができます。
ただし、蓄電池のメーカーや容量があらかじめ決められていること、中途解約ができず、契約破棄の際は違約金を支払う必要があるといったデメリットもあります。
今回は、蓄電池のリース・レンタルと購入、それぞれのメリットやデメリット、どちらがお得かなどをご紹介いたします。
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目次
蓄電池のリース・レンタルサービスとは?
電気料金の削減や、災害時の非常用電源として役立つ蓄電池。しかし、蓄電池システムの導入には、初期費用がかかるため、興味はあっても実際に導入するまでに至らないという家庭もあることでしょう。
蓄電池のリース・レンタルサービスは、毎月のレンタル料を支払うことで、蓄電池を一定期間利用できるサービスです。蓄電池を購入する際とは異なり、初期費用を抑えて利用できます。
契約期間は10〜15年で、中途解約は原則不可としている会社がほとんどです。月額料金は、リース会社や容量(kWh)、契約期間、レンタルする機種によってさまざまです。
蓄電池のリース・レンタルのメリット・デメリット
蓄電池をリース・レンタルすることで得られるメリットと、あらかじめ知っておきたいデメリットについて、それぞれ詳しく解説いたします。
メリット:初期費用を抑えて導入できる
蓄電池をリース・レンタルすることの最大のメリットといえば、初期費用が少なく済む点でしょう。
蓄電池を購入して家で使えるようにするには、蓄電池本体の購入費用と工事費用がかかります。
一方、蓄電池のリース・レンタルサービスでは、月額料金に蓄電池本体の料金とともに、工事費が含まれています。そのため、蓄電池の導入する際にかかる初期費用は抑えて蓄電池を導入~利用できます。
また、蓄電池のレンタルサービスでは、機器のメンテナンス費、廃棄の際にかかる手間や費用もかかりません。
デメリット:中途解約ができない・メーカーや容量を選べない
蓄電池のリース・レンタルには、初期費用を抑えて導入できる一方、いくつかのデメリットもあります。
1つめは、業者が設けているレンタル・リース契約期間が10年、または15年と固定されており、中途解約ができないという点です。
蓄電池をレンタル・リースで導入したものの、我が家では継続して利用するメリットが得られなかった、という場合も、契約期間を残したまま解約することはできません。もし契約を途中で破棄する場合は、業者が定めた違約金を支払わなければなりません。
場合によっては、契約破棄をした時点で残っているリース代金や、機器の撤去費用を請求されるケースもあります。
蓄電池を導入する際は、どれだけ電気代を削減できるかなどを、事前によく確認しておきましょう。
2つめは、蓄電池リース・レンタルを行っている業者によって、レンタルできるメーカー機種や容量があらかじめ指定されている点です。
使用したいメーカーや容量があったとしても、リース・レンタルを行っている業者が指定したものと一致しなければ、希望を叶えることはできないでしょう。
また、現在蓄電池のリース・レンタルを行っている業者はとても少なく、新規契約を停止している業者もあります。
業者によって提供範囲も決まっているため、住んでいる地域によっては、サービスを受けられない場合もあります。
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蓄電池を購入した場合のメリット・デメリット
一方、蓄電池を購入した場合のメリットやデメリットは次のとおりです。
メリット:蓄電池の容量・性能を自由に選べる
蓄電池を購入する最大のメリットは、各メーカーから販売されている蓄電池のなかから、容量や性能を比較して、自由に選べる点です。
蓄電池のリース・レンタルでは、業者が指定した蓄電池を使用することになります。
12kWh以上の大容量の蓄電池や、太陽光と併用する際におすすめのハイブリット蓄電池などは、リース・レンタルでは利用できない場合でも、蓄電池を購入すれば、ライフスタイルやこだわりに合った蓄電池を自由に選択できます。
また、蓄電池を15年、20年と継続して利用する場合は、リース・レンタルよりも購入するほうが支払い総額が安くなります。さらに国や自治体が行っている蓄電池の補助金制度を利用すれば、蓄電池購入にかかる費用負担を軽減できます。
現在受け取れる蓄電池の補助金は、国(SII)からの「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」※1 と、各地方自治体が独自に交付している補助金の2つです。この2つの補助金は併用できるため、よりお得に蓄電池を購入することが可能です。自治体に関しては、地域によって補助金制度を設けていない場合もあるため、一度管轄の自治体に問い合わせてみてもいいでしょう。
デメリット:初期費用や修理費、メンテナンス費がかかる
蓄電池を購入した際のデメリットは、上述のとおり、蓄電池の購入費用と工事費用合わせて、初期費用がかかる点でしょう。
容量5〜7kWhの蓄電池のメーカー希望価格は100〜150万円(税込110~165万円)程度、10kWhで250〜300万円(税込275~330万円)程度です。
ただし、蓄電池は同じ商品+工事内容でも販売店によって100万円以上も価格に差が出ることもあります。
販売店によっての価格差はありますが、容量別の価格の相場は以下の通りです。
容量 | 価格相場(蓄電池+工事) | 訪問販売(蓄電池+工事) |
4~7kWh | 90~160万円 (税込99~176万円) |
150~200万円 (税込165~220万円) |
8~11kWh | 160~220万円 (税込176~242万円 |
240~320万円 (税込264~352万円) |
12~16kWh | 220~280万円 (税込242~308万円) |
300~370万円 (税込330~407万円) |
※ 全負荷タイプは特定負荷タイプに比べて20~30万円程度、単機能タイプとハイブリッドタイプも20~30万円程度同じ容量でも金額差がでます。
また、蓄電池の不具合や故障の際、メーカー保証が過ぎている場合は、修理費やメンテナンス費用を自己負担しなければなりません。購入するなら保証やサポート体制がしっかりしている販売店を選びましょう。
【まとめ】
長期間の利用であれば購入のほうが安くなる
蓄電池のリース・レンタルは、初期費用を抑え、月額料金だけで蓄電池を導入できるサービスです。
ただし、契約を途中で解除すると違約金がかかったり、利用できる蓄電池のメーカー・容量があらかじめ指定されていたり、容量や性能を自由に選びたい人には向いていません。
また、蓄電池を15〜20年と長期的に利用する場合は、購入したほうがトータルコストが安くなります。
蓄電池のリース・レンタルを行っている業者はとても少なく、業者によって提供範囲も決まっているため、住んでいる地域によっては、サービスを受けられない場合もあります。
蓄電池をリース・レンタルするか、購入するかは、ご家庭の状況や利用機関に合わせて選択しましょう。
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